ニチアスのセグメント · 試作 · 2026年3月期
建材
この事業は建材を製造・販売する。日本ロックウールとニチアスセムクリートが担う。巻付け耐火被覆材やロックウール断熱材、フロア工事向け製品を扱う。
- 耐火被覆材
- ロックウール断熱材
- フロア工事
何をしている事業か
国内
会社が有価証券報告書「事業の内容」に書いた、このセグメントの取扱商品・サービス。
主な関係会社と、その会社が何をしているか。出資はニチアスが持つ議決権の割合。
| 会社 | 何をしている会社か | 所在地 | 出資 |
|---|---|---|---|
| 日本ロックウール㈱ | 建材 | 東京都中央区 | 100% |
| ㈱ニチアスセムクリート | 建材 | 東京都中央区 | 100% |
印の無い会社は連結子会社。「関連会社」は持分法で利益を取り込む出資先。
数字の推移
2026年3月期の収益は285億円で、会社全体の10.8%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。
| 年度 | 収益 | 利益 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|
| 2021年3月期 | 268億円 | — | — | — |
| 2022年3月期 | 287億円 | 1億円 | 233億円 | 799人 |
| 2023年3月期 | 294億円 | -9億円 | 242億円 | 797人 |
| 2024年3月期 | 317億円 | 7億円 | 260億円 | 740人 |
| 2025年3月期 | 291億円 | 14億円 | 230億円 | 723人 |
| 2026年3月期 | 285億円 | 27億円 | 241億円 | 705人 |
その年の記述(有価証券報告書より)
経営成績の分析から
2026年3月期
- <建材>(単位:百万円) 前連結会計年度当連結会計年度増減増減率(%)売上高29,09028,487△603△2.1セグメント利益1,4042,6931,289+91.8 建材については、巻付け耐火被覆材の出荷が堅調に推移しましたが、一部大型物件の工程遅延が見られたため、売上高は前連結会計年度に対し2.1%減の28,487百万円となりました。
2025年3月期
- <建材>(単位:百万円) 前連結会計年度当連結会計年度増減増減率(%)売上高31,69929,090△2,608△8.2セグメント利益7331,404670+91.4 建材については、一部大型物件の工期遅延の影響と事業構造の見直しによる一部製品の生産・販売終了や品種集約により、売上高は前連結会計年度に対し8.2%減の29,090百万円となりました。
- 3.建材の生産高が6,972百万円と前連結会計年度と比較し35.1%の減少となりました。
2024年3月期
- <建材>(単位:百万円) 前連結会計年度当連結会計年度増減増減率(%)売上高29,39631,6992,303+7.8セグメント利益又は損失(△)△8807331,614- 建材については、耐火被覆材の需要が堅調に推移したため、売上高は前連結会計年度に対し7.8%増の31,699百万円となりました。
2023年3月期
- また、建材部門の事業構造見直しによる国内ロックウール断熱材製造拠点の再編に伴う事業整理損失1,176百万円および国内自動車部品製造拠点の固定資産の減損損失679百万円を特別損失に計上したため、親会社株主に帰属する当期純利益については、前連結会計年度に対し636百万円(2.9%)減少の21,398百万円となりました。
- <建材>(単位:百万円) 前連結会計年度当連結会計年度増減増減率(%)売上高28,68129,396714+2.5セグメント利益又は損失(△)102△880△982- 建材については、耐火被覆材の需要が堅調に推移したため、売上高は前連結会計年度に対し2.5%増の29,396百万円となりました。
2022年3月期
- <建材>(単位:百万円) 前連結会計年度当連結会計年度増減増減率(%)売上高26,81428,6811,866+7.0セグメント利益218102△115△53.1 建材については、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う着工の遅れや工期遅延の影響が緩和され、フロア工事の需要が回復したため、売上高は前連結会計年度に対し7.0%増の28,681百万円となりました。
つながる図鑑
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期(S100YG7B)
- 有価証券報告書 2025年3月期(S100W3DV)
- 有価証券報告書 2024年3月期(S100TPES)
- 有価証券報告書 2023年3月期(S100R73K)
- 有価証券報告書 2022年3月期(S100OJVM)
関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。
