決算データ · 試作 · 2026年3月期
リンナイ（5947）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、リンナイの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 3,471億円 | — | 212億円 | — | 4,224億円 | 68.0% | 10,571人 |
| 2019年3月期 | 3,480億円 | — | 205億円 | — | 4,309億円 | 69.4% | 10,613人 |
| 2020年3月期 | 3,405億円 | — | 216億円 | — | 4,505億円 | 70.1% | 10,451人 |
| 2021年3月期 | 3,444億円 | 407億円 | 276億円 | 11.8% | 4,973億円 | 68.8% | 10,386人 |
| 2022年3月期 | 3,662億円 | 359億円 | 238億円 | 9.8% | 5,129億円 | 66.9% | 10,777人 |
| 2023年3月期 | 4,252億円 | 414億円 | 261億円 | 9.7% | 5,471億円 | 66.6% | 11,150人 |
| 2024年3月期 | 4,302億円 | 394億円 | 267億円 | 9.1% | 5,771億円 | 67.2% | 10,837人 |
| 2025年3月期 | 4,603億円 | 460億円 | 297億円 | 10.0% | 6,066億円 | 66.9% | 10,908人 |
| 2026年3月期 | 4,704億円 | 505億円 | 362億円 | 10.7% | 6,496億円 | 67.3% | 11,328人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 4,603億円 | 4,704億円 | +101 |
| 売上原価 | 3,043億円 | 3,067億円 | +24 |
| 売上総利益 | 1,561億円 | 1,637億円 | +76 |
| 販売費及び一般管理費 | 1,101億円 | 1,132億円 | +31 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 460億円 | 505億円 | +45 |
| 経常利益 | 503億円 | 577億円 | +74 |
| 税引前利益 | 499億円 | 595億円 | +96 |
| 法人所得税 | 127億円 | 162億円 | +35 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 297億円 | 362億円 | +65 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 1,709億円 | 1,722億円 | +14 |
| 棚卸資産 | 415億円 | 443億円 | +28 |
| 流動資産 | 3,625億円 | 3,742億円 | +117 |
| 有形固定資産 | 1,523億円 | 1,578億円 | +55 |
| のれん | 29億円 | 69億円 | +40 |
| 非流動資産（固定資産） | 2,441億円 | 2,754億円 | +313 |
| 資産合計 | 6,066億円 | 6,496億円 | +430 |
| 社債及び借入金（流動） | — | 128億円 | |
| 流動負債 | 1,086億円 | 1,106億円 | +20 |
| 非流動負債（固定負債） | 363億円 | 448億円 | +86 |
| 負債合計 | 1,449億円 | 1,555億円 | +106 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 3,570億円 | 3,713億円 | +143 |
| 資本合計（純資産） | 4,617億円 | 4,941億円 | +324 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 575億円 | 493億円 | −82 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -265億円 | -219億円 | +46 |
| 減価償却費 | 151億円 | 151億円 | −1 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -168億円 | -149億円 | +20 |
| 配当金の支払額 | -99億円 | -126億円 | −26 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 日本 | 2,533億円 | +2.8% | — | 271億円 | 10.7% | 3,889億円 | 5,347人 |
| 中国 | 635億円 | −11.0% | — | 94億円 | 14.8% | 987億円 | 1,241人 |
| アメリカ | 721億円 | +8.5% | — | 19億円 | 2.6% | 552億円 | 759人 |
| オーストラリア | 442億円 | +20.3% | — | 21億円 | 4.8% | 432億円 | 595人 |
| 韓国 | 349億円 | −1.4% | — | 11億円 | 3.1% | 250億円 | 854人 |
| インドネシア | 182億円 | +2.5% | — | 38億円 | 21.2% | 188億円 | 573人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：日本 アメリカ 中国 オーストラリア 韓国 インドネシア
従業員
連結従業員11,328人
提出会社3,470人
平均年齢40.8歳
平均勤続年数19.2年
平均年間給与741万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は5,892人、発行済株式は141,126,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 内藤 | 13.5% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 12.0% |
| 3 | 林 謙治 | 5.3% |
| 4 | 日本カストディ銀行（信託口） | 5.0% |
| 5 | 公益財団法人リンナイ奨学財団 | 3.0% |
| 6 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 2.5% |
| 7 | 全国共済農業協同組合連合会 | 2.4% |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 | 1.8% |
| 9 | リンナイ社員持株会 | 1.8% |
| 10 | 内藤 万琴 | 1.2% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 410.41円 | 90円 | 34% | 7.6% | 24.6倍 |
| 2019年3月期 | 132.82円 | 94円 | 34% | 7.0% | 19.6倍 |
| 2020年3月期 | 139.83円 | 98円 | 34% | 7.0% | 18.2倍 |
| 2021年3月期 | 178.87円 | 125円 | 35% | 8.4% | 23.1倍 |
| 2022年3月期 | 156.8円 | 140円 | 46% | 6.9% | 19.5倍 |
| 2023年3月期 | 176.92円 | 160円 | 43% | 7.4% | 18.3倍 |
| 2024年3月期 | 184.75円 | 60円 | 44% | 7.1% | 18.9倍 |
| 2025年3月期 | 209.66円 | 80円 | 50% | 7.5% | 16.5倍 |
| 2026年3月期 | 259.96円 | 100円 | 44% | 8.6% | 14.1倍 |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2026年3月期
- 高付加価値商品の伸長が続き、売上高は前期比2.2％増の4,703億92百万円となり過去最高となった
- 原材料高騰や関税影響の負担増があったが増収効果と原価低減活動により、営業利益は前期比9.8％増の505億31百万円となり過去最高となった
- 経常利益は前期比14.6％増の576億86百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比21.8％増の361億60百万円となった
- 日本の売上高は前期比1.7％増の2,072億１百万円、営業利益は前期比21.5％増の271億15百万円となった
- オーストラリアの売上高は前期比20.3％増の440億44百万円、営業利益は前期比88.6％増の21億10百万円となった
- 中国の売上高は前期比11.5％減の606億82百万円、営業利益は前期比6.7％減の94億15百万円となった
- ROEは配当性向の段階的な引上げと自己株式取得により8.6％（前期比1.1ポイント増）となった
- 財務活動では自己株式の取得による支出や配当金の支払いにより219億31百万円の資金を支出した
- 連結従業員数は11,328人となり、日本5,347人、中国1,241人だった
2025年3月期
- 売上高は前期比7.0％増の4,603億19百万円となった
- 営業利益は前期比16.9％増の460億5百万円、経常利益は前期比9.2％増の503億23百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比11.3％増の296億91百万円となった
- 日本の売上高は前期比5.9％増の2,037億31百万円となり、浴室暖房乾燥機の無償点検にかかる費用約27億円を計上したが営業利益は前期比24.2％増の223億9百万円となった
- アメリカは連結子会社の買収により売上高が前期比14.8％増の664億57百万円となり、営業利益は21億30百万円となり前期の営業損失11億97百万円から黒字転換した
- オーストラリアは電化に向けた企業買収を行い売上高は前期比20.7％増の366億5百万円となったが、買収したのれんの償却等により営業利益は前期比10.2％減の11億19百万円となった
- 中国は流通在庫の高水準化と消費マインドの冷え込みにより売上高は前期比4.6％減の685億96百万円、営業利益は前期比16.9％減の100億95百万円となった
- 連結従業員数は10,908人となり、日本5,394人、中国1,287人だった
2024年3月期
- 売上高は前期比1.2％増の4,301億86百万円となったが、営業利益は前期比5.0％減の393億62百万円となった
- 経常利益は前期比3.4％増の460億71百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比2.2％増の266億67百万円となった
- 日本は上期の生産調整の影響で下期の回復を取り返せず、売上高は前期比2.3％減の1,923億54百万円、営業利益は前期比23.9％減の179億65百万円となった
- アメリカは期初からの減産調整で固定費負担が増し、営業損失11億97百万円となった（売上高は為替換算影響もあり前期比3.8％増の578億75百万円）
- 中国は売上高が前期比8.7％増の718億86百万円、営業利益は前期比14.9％増の121億46百万円となった
- 連結従業員数は10,837人となり、日本5,440人、中国1,280人だった
沿革（有価証券報告書より）
- 1957年12月シュバンク社（独）と技術提携し赤外線ガスバーナーを製造販売、この応用によりガスストーブ他、各種焼物器を開発
- 1960年12月愛知県尾張旭市に旭工場（現・旭事業所）を新設
- 1964年10月愛知県丹羽郡大口町に大口工場を新設1967年９月愛知県丹羽郡大口町に技術センターを新設1971年１月アール・ビー・コントロールズ㈱（現・連結子会社）を設立1971年８月商号をリンナイ株式会社に変更
- 1971年11月オーストラリアにリンナイオーストラリア㈱（現・連結子会社）を設立1974年１月韓国にリンナイコリア㈱（現・連結子会社）を設立1974年７月アメリカにリンナイアメリカ㈱（現・連結子会社）を設立
- 1974年10月東京リンナイ住設㈱（現・連結子会社 リンナイネット㈱）を設立
- 1979年10月リンナイ精機㈱（現・連結子会社）を設立
- 1979年11月名古屋証券取引所（市場第二部）に上場
- 1979年12月愛知県瀬戸市に瀬戸工場を新設1981年４月磯村機器㈱（現・連結子会社 リンナイテクニカ㈱）に出資1982年９月㈱柳澤製作所（現・連結子会社）に出資
- 1982年11月東京証券取引所（市場第二部）に上場1983年９月東京証券取引所・名古屋証券取引所市場第一部に指定1988年３月インドネシアにリンナイインドネシア㈱（現・連結子会社）を設立1993年９月中国に上海林内有限公司（現・連結子会社）を設立1994年７月名古屋市中川区において本社ビルを新築
- 2025年10月ペルーにおいて厨房・給湯・空調機器の販売を行うＭＴインダストリアル㈱の株式を取得し、連結子会社化
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループは、当社（リンナイ株式会社）、子会社50社及び関連会社２社、計53社で構成されており、熱機器の製品、部品の製造・販売事業、及びこれに付帯する事業を行っております。 各製品・部品は、当社及び国内外の関係会社によって製造されております。 販売は、国内は当社から、都市ガス会社、プロパン燃料販売会社、住設機器メーカー、ハウスメーカー、管建材販売会社等の得意先へ直接販売（一部OEM供給）し、一部の得意先へは子会社が販売しております。 海外向けについては、当社が販売する他、海外子会社、関連会社にて製造・販売しております。 また、当社グループは、現地に根ざした事業展開を基本方針とし、グローバルな製造・販売システムを構築することにより、高付加価値商品をグローバルに供給しております。 報告セグメントとして、日本には国内連結子会社、アメリカにはリンナイアメリカ㈱、リンナイカナダホールディングス㈱、インダストリアスマス㈱及びサーモソリューションズグループ㈱、オーストラリアにはリンナイオーストラリア㈱、リンナイマニュファクチャリングマレーシア㈱、スマートエナジーグループ㈱及びアイゾーン㈱等、中国には上海林内有限公司、広州林内燃具電器有限公司及び林内香港有限公司等、韓国にはリンナイコリア㈱及びアール・ビー・コリア㈱、インドネシアにはリンナイインドネシア㈱を含んでおります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YJCU）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W18P）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TQUE）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R0HV）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OBSR）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針