リンナイのセグメント · 試作 · 2026年3月期
日本
この地域は給湯・暖房機器や厨房機器などを扱う国内向けの主力市場である。ハイブリッド給湯・暖房システム「ECO ONE」やガス衣類乾燥機、エアバブル商材などの重点商品を展開している。
- ECO ONE
- ガス衣類乾燥機
- エアバブル商材
- 給湯器
何をしている事業か
有価証券報告書の関係会社の表に、このセグメントの会社は載っていない。
数字の推移
2026年3月期の収益は2,533億円で、会社全体の52.1%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。
| 年度 | 収益 | 利益 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|
| 2021年3月期 | 2,207億円 | — | — | — |
| 2022年3月期 | 2,145億円 | 174億円 | 3,437億円 | 5,566人 |
| 2023年3月期 | 2,532億円 | 236億円 | 3,592億円 | 5,544人 |
| 2024年3月期 | 2,221億円 | 180億円 | 3,611億円 | 5,440人 |
| 2025年3月期 | 2,464億円 | 223億円 | 3,612億円 | 5,394人 |
| 2026年3月期 | 2,533億円 | 271億円 | 3,889億円 | 5,347人 |
その年の記述（有価証券報告書より）
2026年3月期
- 日本の売上高は前期比1.7％増の2,072億１百万円、営業利益は前期比21.5％増の271億15百万円となった
- 連結従業員数は11,328人となり、日本5,347人、中国1,241人だった
2025年3月期
- 日本の売上高は前期比5.9％増の2,037億31百万円となり、浴室暖房乾燥機の無償点検にかかる費用約27億円を計上したが営業利益は前期比24.2％増の223億9百万円となった
- 連結従業員数は10,908人となり、日本5,394人、中国1,287人だった
2024年3月期
- 日本は上期の生産調整の影響で下期の回復を取り返せず、売上高は前期比2.3％減の1,923億54百万円、営業利益は前期比23.9％減の179億65百万円となった
- 連結従業員数は10,837人となり、日本5,440人、中国1,280人だった
経営成績の分析から
2026年3月期
- 日本は、売上高2,072億１百万円（前期比1.7％増）、営業利益271億15百万円（前期比21.5％増）となりました。
- ｃ．セグメントごとの財政状態及び経営成績の状況に関する認識及び分析・検討内容〈日本〉 物価、金利の上昇によって新築住宅市場が低調に推移するなか、リフォーム市場は底堅い需要で推移しております。
- 加えて、省エネ志向や家事の時短ニーズを捉えた重点商品であるハイブリッド給湯・暖房システム「ECO ONE（エコワン）」やガス衣類乾燥機、エアバブル商材の販売が堅調に推移し、日本の売上高は2,072億１百万円（前期比1.7％増）となりました。
2025年3月期
- ■エアバブル商材（ウルトラファインバブル・マイクロバブル）微細な気泡を発生させたお湯への入浴による健康増進・美髪効果に加え、高い洗浄力によって日々の掃除の負担を軽減でき、日本をはじめとしたアジア圏で展開しております。
- 損益面につきましては、世界的な物価上昇に伴う原材料・エネルギー価格の高騰などによる各種費用負担に加え、日本における浴室暖房乾燥機の無償点検費用を計上するなか、価格改定や原価低減活動効果によって過去最高益となりました。
- 日本は、売上高2,037億31百万円（前期比5.9％増）、営業利益223億9百万円（前期比24.2％増）となりました。
- 販売費及び一般管理費は、日本における浴室暖房乾燥機の無償点検費用を計上するなどにより、前連結会計年度に比べ11.8％増の1,100億56百万円となりました。
2024年3月期
- 日本においては、より高い省エネ性能が求められる時代のニーズに適合したハイブリッド給湯・暖房システム「ECO ONE」を普及するために、経済産業省の給湯省エネ事業での補助金制度を追い風にするとともに、より省スペース・施工性を向上した「ECO ONE X5」を中心に、拡販を進めております。
- 日本は、売上高1,923億54百万円（前期比2.3％減）、営業利益179億65百万円（前期比23.9％減）となりました。
- ｃ．セグメントごとの財政状態及び経営成績の状況に関する認識及び分析・検討内容〈日本〉 流通在庫が下期に適正化し、期初から調整していた生産を第３四半期に例年水準に戻したことに加え、補助金の追い風を受けたハイブリッド給湯・暖房システム「ECO ONE」が伸長するなど重点商品の販売が順調に推移しました。
- しかし、上期のマイナス分を取り返すことが出来ず、日本の売上高は1,923億54百万円（前期比2.3％減）、営業利益は179億65百万円（前期比23.9％減）となりました。
2023年3月期
- 日本は、売上高1,968億38百万円（前期比14.8％増）、営業利益235億97百万円（前期比35.3％増）となりました。
- ｃ．セグメントごとの財政状態及び経営成績の状況に関する認識及び分析・検討内容〈日本〉 供給遅延解消に向けた生産体制の強化を図る中、ハイブリッド式を含む給湯暖房機を中心に主力の給湯機器販売が大きく伸長しました。
- 原材料や部品等の仕入れコスト、物流費・エネルギーコストの高騰が続く中、主力商品の販売増や円安影響、原価低減の推進により日本の売上高は1,968億38百万円（前期比14.8％増）、営業利益は235億97百万円（前期比35.3％増）となりました。
- 〈アメリカ〉 部品調達の逼迫や国際物流の混乱により、日本からのタンクレス給湯器の供給が一時遅延する中、４月の現地新工場稼働や日本からの供給増加に伴い、現地での給湯器販売が伸長しました。
2022年3月期
- 日本は、売上高1,715億33百万円（前期比6.3％減）、営業利益174億39百万円（前期比28.9％減）となりました。
- ｃ．セグメントごとの財政状態及び経営成績の状況に関する認識及び分析・検討内容〈日本〉 期初は主力の給湯器やビルトインコンロ、成長品目のガス衣類乾燥機等の販売が好調に推移したものの、10月以降に一部部品調達の逼迫による生産への影響が顕在化したことで、販売が大きく減少しました。
- 加えて原材料価格や物流費の高騰が続き、日本の売上高は1,715億33百万円（前期比6.3％減）、営業利益は174億39百万円（前期比28.9％減）となりました。
- 〈アメリカ〉 国際物流の混乱や部品調達の逼迫により日本からの供給に影響が生じるも、タンクレス給湯器の需要が一段と加速していることに加え、住宅市場も堅調に推移したことで販売が拡大し、アメリカの売上高は447億52百万円（前期比21.0％増）となりました。
つながる図鑑
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YJCU）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W18P）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TQUE）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R0HV）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OBSR）
関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。