決算データ · 試作 · 2025年12月期
ナブテスコ（6268）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ナブテスコの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準はIFRS、連結の値。
← 1枚の図解に戻る指標を組んで見る
詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 2,946億円 | — | 210億円 | — | 3,286億円 | 54.4% | —人 |
| 2019年12月期 | 2,898億円 | — | 179億円 | — | 3,446億円 | 54.4% | —人 |
| 2020年12月期 | 2,794億円 | — | 205億円 | — | 3,517億円 | 56.3% | —人 |
| 2021年12月期 | 2,998億円 | 300億円 | 648億円 | 10.0% | 4,817億円 | 49.8% | —人 |
| 2022年12月期 | 3,087億円 | 181億円 | 95億円 | 5.9% | 4,593億円 | 54.1% | 7,928人 |
| 2023年12月期 | 3,336億円 | 174億円 | 146億円 | 5.2% | 4,221億円 | 61.7% | 8,158人 |
| 2024年12月期 | 2,805億円 | 129億円 | 101億円 | 4.6% | 4,455億円 | 60.6% | 8,227人 |
| 2025年12月期 | 3,079億円 | 207億円 | 157億円 | 6.7% | 4,640億円 | 58.6% | 8,472人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 2,805億円 | 3,079億円 | +275 |
| 売上総利益 | 818億円 | 938億円 | +120 |
| 営業利益 | 129億円 | 207億円 | +78 |
| 持分法による投資損益 | 7億円 | 10億円 | +3 |
| 税引前利益 | 138億円 | 217億円 | +79 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 101億円 | 157億円 | +56 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 745億円 | 733億円 | −11 |
| 棚卸資産 | 534億円 | 528億円 | −6 |
| 流動資産 | 2,291億円 | 2,564億円 | +274 |
| 有形固定資産 | 1,143億円 | 1,017億円 | −127 |
| のれん | 263億円 | 258億円 | −4 |
| 非流動資産（固定資産） | 2,165億円 | 2,076億円 | −89 |
| 資産合計 | 4,455億円 | 4,640億円 | +185 |
| 負債合計 | 1,583億円 | 1,752億円 | +169 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 2,701億円 | 2,719億円 | +18 |
| 資本合計（純資産） | 2,873億円 | 2,888億円 | +16 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 267億円 | 328億円 | +62 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -287億円 | -157億円 | +130 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -41億円 | -136億円 | −94 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -249億円 | -132億円 | +117 |
| 配当金の支払額 | -97億円 | -97億円 | +0 |
セグメント
2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| コンポーネントソリューション事業 | 800億円 | +16.9% | — | 54億円 | 6.8% | 1,098億円 | 1,781人 |
| トランスポートソリューション事業 | 1,025億円 | +12.6% | — | 136億円 | 13.3% | 1,003億円 | 2,216人 |
| アクセシビリティソリューション事業 | 1,107億円 | +3.7% | — | 91億円 | 8.2% | 1,221億円 | 3,637人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：アクセシビリティソリューション事業 トランスポートソリューション事業 コンポーネントソリューション事業
従業員
連結従業員8,472人
提出会社2,186人
平均年齢42.6歳
平均勤続年数16.9年
平均年間給与715万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は24,229人、発行済株式は118,065,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) | 16.9% |
| 2 | 日本カストディ銀行(信託口) | 9.5% |
| 3 | 東海旅客鉄道 | 4.4% |
| 4 | ファナック | 3.2% |
| 5 | BBH (LUX) FOR FIDELITY FUNDS-GLOBAL TECHNOLOGY POOL(常任代理人)三菱UFJ銀行 | 3.0% |
| 6 | BNYM AS AGT／CLTS NON TREATY JASDEC(常任代理人)三菱UFJ銀行 | 3.0% |
| 7 | BNYM AS AGT／CLTS 10 PERCENT (常任代理人)三菱UFJ銀行 | 2.4% |
| 8 | BNYMSANV AS AGENT／CLIENTS LUX UCITS NON TREATY １ (常任代理人)三菱UFJ銀行 | 2.2% |
| 9 | GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL (常任代理人)ゴールドマン・サックス証券 | 1.7% |
| 10 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 (常任代理人)みずほ銀行 | 1.4% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 169.65円 | 73円 | 57% | 12.1% | 14.1倍 |
| 2019年12月期 | 144.5円 | 73円 | 207% | 9.8% | 22.6倍 |
| 2020年12月期 | 165.18円 | 75円 | 77% | 10.6% | 27.4倍 |
| 2021年12月期 | 534.67円 | 77円 | 18% | 29.6% | 6.4倍 |
| 2022年12月期 | 78.87円 | 78円 | 25% | 3.9% | 42.7倍 |
| 2023年12月期 | 121.25円 | 80円 | 65% | 5.7% | 23.7倍 |
| 2024年12月期 | 84.25円 | 80円 | 127% | 3.8% | 33.3倍 |
| 2025年12月期 | 131.56円 | 80円 | 81% | 5.8% | 28.5倍 |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2025年12月期
- 2025年7月31日に油圧機器事業を会社分割しComer Industries S.p.A.へ株式譲渡する契約を締結したことに伴い、IFRS第5号に基づき第3四半期連結会計期間より同事業を非継続事業に分類した
- 継続事業ベースで、コンポーネントソリューション事業、トランスポートソリューション事業及びアクセシビリティソリューション事業の需要が増加し、売上高は前期比9.8%増加し307,912百万円となった
- 営業利益は増収による増益にProject 10による収益性改善活動の効果が加わったが、鉄道車両用機器に係る関係会社整理損失やDeep Sea社に配分されたのれんの減損損失もあり、前期比60.3%増加し20,726百万円となった。税引前当期利益は21,656百万円（同57.1%増）、親会社の所有者に帰属する当期利益は15,695百万円（同55.1%増）となった
- コンポーネントソリューション事業は精密減速機で産業用ロボットの在庫が適正水準となり需要が増加したことにより、売上高は79,325百万円（前期比17.3%増）、営業利益は5,420百万円（同103.2%増）となった
- トランスポートソリューション事業は鉄道車両用機器・航空機器・舶用機器の需要増加により売上高は100,473百万円（前期比13.2%増）、営業利益は13,586百万円（同8.7%増）となった。鉄道車両用機器に係る関係会社整理損失1,324百万円とDeep Sea社に配分されたのれんの減損損失989百万円を計上した
- アクセシビリティソリューション事業は自動ドア事業で国内の建物用ドア及びプラットホームドア需要の増加と為替効果があり、売上高は110,668百万円（前期比3.7%増）、営業利益は9,085百万円（同0.9%増）となった
- 総資産は油圧機器事業を非継続事業に分類したことに伴う売却目的で保有する資産の増加43,665百万円などにより前期末比18,447百万円増加し463,991百万円、負債は16,890百万円増加し175,157百万円、資本合計は288,834百万円となった
- 営業活動によるキャッシュ・フローは32,824百万円の収入、投資活動によるキャッシュ・フローは15,725百万円の支出、財務活動によるキャッシュ・フローは13,559百万円の支出となり、現金及び現金同等物は前期末比1,136百万円減少し73,340百万円となった
2024年12月期
- 自動ドアでの需要増加や為替効果、航空機器・舶用機器での需要増加があった一方、精密減速機での設備投資減少や油圧機器での建設機械需要減少の影響を受け、売上高は前期比3.1%減少し323,384百万円となった
- 営業利益はトランスポートソリューション事業とアクセシビリティソリューション事業で増益があったもののコンポーネントソリューション事業の減益により前期比14.9%減少し14,788百万円となった。税引前当期利益は15,747百万円（同38.6%減）、親会社の所有者に帰属する当期利益は10,119百万円（同30.5%減）となった
- コンポーネントソリューション事業は精密減速機でEV関連設備投資の回復の遅れと産業用ロボットの在庫調整の長期化、油圧機器で欧米市場の需要低迷が続き、売上高は110,571百万円（前期比19.9%減）、営業利益は4,523百万円（同56.4%減）となった
- トランスポートソリューション事業は鉄道車両用機器の国内新車需要と海外MRO需要、航空機器の防衛費増額による需要拡大、舶用機器の新造船向け需要とDeep Sea社の連結子会社化により、売上高は88,727百万円（前期比9.8%増）、営業利益は12,502百万円（同59.7%増）となった
- アクセシビリティソリューション事業は自動ドア事業で国内外の建物用ドア・プラットホームドア需要の増加と為替効果があり、売上高は106,771百万円（前期比10.9%増）、営業利益は9,003百万円（同46.0%増）となった
- 欧州連結子会社のEngilico社に係るのれんの減損損失656百万円、全社又は消去区分で非事業用不動産（投資不動産）の減損損失976百万円を計上した
- 総資産は前期末比23,479百万円増加し445,544百万円、負債は12,096百万円増加し158,267百万円となり、資本合計は287,278百万円となった
- 営業活動によるキャッシュ・フローは26,650百万円の収入、投資活動によるキャッシュ・フローは28,733百万円の支出、財務活動によるキャッシュ・フローは4,137百万円の支出となり、現金及び現金同等物は前期末比3,359百万円減少し74,476百万円となった
2023年12月期
- 航空機器・舶用機器で需要回復が見られたことに加え、自動ドア事業で国内建物用ドア需要の増加と海外市場での為替効果があり、売上高は前期比8.1%増加し333,631百万円となった
- 営業利益はトランスポートソリューション事業の増収による増益があった一方、コンポーネントソリューション事業で下期の需要減少や人件費・電力価格の高騰の影響を受け、Gilgen Door Systems AGののれん減損損失及びOVALO GmbHの固定資産減損損失を計上したものの土地建物交換差益もあり、前期比4.0%減少し17,376百万円となった
- 株式会社ハーモニック・ドライブ・システムズ株式の売却完了に伴う評価益等を計上し、税引前当期利益は25,629百万円（前期比62.6%増）、親会社の所有者に帰属する当期利益は14,554百万円（同53.8%増）となった
- コンポーネントソリューション事業は精密減速機が下期にEV関連・自動化設備投資の減少を受け、売上高は138,089百万円（前期比1.8%減）、営業利益は10,376百万円（同34.8%減）となった
- トランスポートソリューション事業は航空機器で民間航空機向け需要回復と防衛省向け需要拡大、舶用機器で新造船向け需要拡大があり、売上高は80,787百万円（前期比13.9%増）、営業利益は7,828百万円（同16.6%増）となった。なおOVALO社に係る固定資産の減損損失1,761百万円を計上した
- アクセシビリティソリューション事業は自動ドア事業で国内建物用ドア需要の増加とフランス販売会社の買収があり、売上高は96,275百万円（前期比22.5%増）、営業利益は6,167百万円（同117.9%増）となった。国内連結子会社の土地建物交換差益4,243百万円とGilgen社ののれん減損損失4,392百万円を計上した
- 総資産は前期末比37,228百万円減少し422,065百万円、負債は49,893百万円減少し146,171百万円となり、資本合計は275,894百万円となった
- 営業活動によるキャッシュ・フローは11,177百万円の収入、投資活動によるキャッシュ・フローは46,295百万円の支出、財務活動によるキャッシュ・フローは13,482百万円の支出となり、現金及び現金同等物は前期末比46,578百万円減少し77,835百万円となった
沿革（有価証券報告書より）
- 2004年10月完全子会社であるティーエスコーポレーション㈱(旧 帝人製機㈱)と㈱ナブコの２社を簡易合併の手続きにより、当社が吸収合併しました。2008年２月タイにNabtesco Power Control (Thailand)Co., Ltd.を設立しました。
- 2009年12月ナブテスコオートモーティブ㈱を設立。自動車関連機器事業を同社に移管しました。2011年１月中国に江蘇納博特斯克今創軌道設備有限公司を設立しました。2011年４月スイスのKABA社より自動ドア部門(現 Gilgen Door Systems AG)を買収しました。2011年８月本社
- 2011年10月中国に江蘇納博特斯克液圧有限公司(現 納博特斯克(中国)精密机器有限公司)を設立しました。2016年４月ナブコシステム㈱の株式を追加取得し、子会社化しました。2017年３月OVALO GmbHの出資持分を取得し、子会社化しました。2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しによ
- 2025年12月コムテスコ㈱に油圧機器事業を吸収分割により移管しました。 (注)１ 2026年１月１日付にて、コムテスコ㈱の発行済株式の70％について、Comer Industries S.p.A.へ譲渡しました。２ 完全子会社であったティーエスコーポレーション㈱(旧 帝人製機㈱)及び㈱ナブコの
- 1962年11月帝人㈱と社名変更)より分離独立。1925年３月㈱神戸製鋼所、発動機製造㈱、東京瓦斯電気工業㈱の３社の出資により、神戸に日本エヤーブレーキ㈱を設立し、鉄道車両用エアブレーキ装置の製造を開始。1945年９月社名を帝人製機㈱と改称。1933年３月自動車用オイルブレーキ装置の製造を開始。
- 1945年11月繊維機械の製造を開始。1937年６月自動車用エアブレーキ装置の製造を開始。1949年２月本社を岩国から大阪に移転。
- 1943年12月社名を日本制動機㈱と改称。1949年８月大阪証券取引所に上場。1946年６月社名を日本エヤーブレーキ㈱と改称。1955年３月航空機の機能部品の製造を開始。1949年２月油圧機器の製造を開始。1959年３月工作機械、産業機械の製造を開始。1949年５月大阪証券取引所に上場。1961
- 1953年12月車両用自動ドアの製造、販売を開始。1962年９月東京証券取引所市場第一部に上場。1956年７月建物用自動ドアの製造、販売を開始。
- 1999年10月本社を大阪から東京に移転。1963年６月舶用制御装置の製造を開始。2000年３月帝人製機テキスタイルマシナリー㈱(2012年３月解散)を設立。繊維機械事業を同社に移管。1985年２月東京証券取引所市場第一部に上場。2002年４月東レエンジニアリング㈱、村田機械㈱と合弁でティエムテ
- 2003年10月社名をティーエスコーポレーション㈱と改称。
- 1999年10月乗用車用オイルブレーキ事業をボッシュ ブレーキ システム㈱(現 ボッシュ㈱)に譲渡。
- 2004年10月ナブテスコ㈱に吸収合併されたことにより消滅。
- 2004年10月ナブテスコ㈱に吸収合併されたことにより消滅。
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、当社、子会社66社、関連会社５社で構成され、主な事業はコンポーネントソリューション事業、トランスポートソリューション事業、アクセシビリティソリューション事業に分かれ、その事業内容と各事業に係る位置付け及びセグメントとの関連は以下のとおりです。なお、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分です。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XTOY）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VGQU）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100T4RD）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QFZK）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2024年12月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針