決算データ · 試作 · 2026年3月期
トーヨーカネツ（6369）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、トーヨーカネツの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
← 1枚の図解に戻る指標を組んで見る
詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 418億円 | — | 24億円 | — | 558億円 | 65.7% | 909人 |
| 2019年3月期 | 452億円 | — | 10億円 | — | 648億円 | 54.4% | 996人 |
| 2020年3月期 | 465億円 | — | 17億円 | — | 610億円 | 56.7% | 995人 |
| 2021年3月期 | 436億円 | 26億円 | 18億円 | 6.0% | 588億円 | 62.1% | 986人 |
| 2022年3月期 | 592億円 | 28億円 | 23億円 | 4.7% | 643億円 | 56.7% | 1,173人 |
| 2023年3月期 | 474億円 | 25億円 | 24億円 | 5.3% | 640億円 | 59.5% | 1,143人 |
| 2024年3月期 | 538億円 | 31億円 | 36億円 | 5.7% | 679億円 | 55.6% | 1,157人 |
| 2025年3月期 | 605億円 | 41億円 | 36億円 | 6.8% | 674億円 | 57.7% | 1,218人 |
| 2026年3月期 | 596億円 | 36億円 | 26億円 | 6.0% | 695億円 | 58.0% | 1,419人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 605億円 | 596億円 | −9 |
| 売上原価 | 472億円 | 459億円 | −13 |
| 売上総利益 | 132億円 | 137億円 | +5 |
| 販売費及び一般管理費 | 91億円 | 101億円 | +10 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 41億円 | 36億円 | −6 |
| 経常利益 | 44億円 | 39億円 | −5 |
| 税引前利益 | 51億円 | 37億円 | −13 |
| 法人所得税 | 14億円 | 12億円 | −3 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 36億円 | 26億円 | −11 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 65億円 | 71億円 | +6 |
| 棚卸資産 | 0億円 | 1億円 | +1 |
| 流動資産 | 401億円 | 387億円 | −15 |
| 有形固定資産 | 180億円 | 199億円 | +19 |
| のれん | 0億円 | 0億円 | −0 |
| 非流動資産（固定資産） | 273億円 | 309億円 | +36 |
| 資産合計 | 674億円 | 695億円 | +21 |
| 社債及び借入金（流動） | 82億円 | 67億円 | −15 |
| 社債及び借入金（非流動） | 42億円 | 50億円 | +8 |
| 流動負債 | 204億円 | 189億円 | −15 |
| 非流動負債（固定負債） | 81億円 | 104億円 | +22 |
| 負債合計 | 285億円 | 292億円 | +7 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 374億円 | 379億円 | +5 |
| 資本合計（純資産） | 389億円 | 403億円 | +14 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 53億円 | 66億円 | +13 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -54億円 | -39億円 | +15 |
| 減価償却費 | 8億円 | 11億円 | +3 |
| 配当金の支払額 | -22億円 | -22億円 | −1 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 物流ソリューション事業 | 350億円 | −7.5% | — | 34億円 | 9.8% | 324億円 | 455人 |
| プラント事業 | 128億円 | +2.5% | — | 10億円 | 7.8% | 114億円 | 242人 |
| みらい創生事業 | 116億円 | +17.6% | — | 5億円 | 4.0% | 128億円 | 591人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：物流ソリューション事業 プラント事業 みらい創生事業
従業員
連結従業員1,419人
提出会社631人
平均年齢43.8歳
平均勤続年数14.2年
平均年間給与767万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は10,449人、発行済株式は16,046,148株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 12.6% |
| 2 | 日本カストディ銀行（信託口） | 6.3% |
| 3 | 日本生命保険相互会社 | 2.6% |
| 4 | りそな銀行 | 2.3% |
| 5 | THE BANK OF NEW YORK MELLON 140044 | 2.1% |
| 6 | トーヨーカネツ従業員持株会 | 1.9% |
| 7 | BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG(FE-AC) | 1.8% |
| 8 | 住友生命保険相互会社 | 1.5% |
| 9 | 大栄不動産 | 1.4% |
| 10 | 佐藤工業 | 1.4% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 251.26円 | 100円 | 95% | 6.5% | 12.2倍 |
| 2019年3月期 | 112.8円 | 100円 | — | 2.9% | 17.8倍 |
| 2020年3月期 | 195.87円 | 100円 | 11% | 4.9% | 10.0倍 |
| 2021年3月期 | 212.41円 | 115円 | 39% | 5.0% | 12.8倍 |
| 2022年3月期 | 142.71円 | 145円 | 62% | 6.4% | 8.6倍 |
| 2023年3月期 | 146.82円 | 147円 | 68% | 6.4% | 8.9倍 |
| 2024年3月期 | 228.06円 | 229円 | 69% | 9.4% | 9.9倍 |
| 2025年3月期 | 235.81円 | 236円 | 64% | 9.5% | 7.8倍 |
| 2026年3月期 | 164.52円 | 153円 | 74% | 6.5% | 16.7倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1959年10月東京証券業協会店頭売買登録銘柄となる。
- 1961年10月東京証券取引所市場第二部に株式を上場。
- 1969年11月商号を変更し、トーヨーカネツ株式会社となる。1970年２月東京証券取引所市場第一部に株式を上場。1970年４月大阪・名古屋両証券取引所市場第一部に株式を上場。1971年３月千葉県木更津市にタンク専門の千葉工場（現・千葉事業所）を開設。1974年９月貯蔵タンク製造の海外拠点として、
- 1979年12月関西地区における営業活動推進のため、大阪営業所を開設。1992年４月物流システム機器のアフターサービス及びメンテナンスを目的として、神奈川県横浜市戸塚区にティ・ケイ・ケイ・サービスシステム株式会社（新会社名・ケイ・テクノ株式会社）を設立。マレーシア国における貯蔵タンク・空港搬送シ
- 2002年10月当社の物流システム事業を新設分割（物的分割）により分社し、東京都江東区にトーヨーカネツソリューションズ株式会社を設立（旧・連結子会社）。2006年３月トーヨーカネツソリューションズ株式会社において、ISO14001の認証を取得。2006年４月PT Toyo Kanetsu Ind
- 2016年11月本社を現所在地に移転。2018年４月環境リサーチ株式会社の全株式を取得し連結子会社化。2019年３月ISO45001の認証を取得。2019年４月当社の連結子会社であったトーヨーカネツソリューションズ株式会社を吸収合併。2021年４月環境計測株式会社の全株式を取得し連結子会社化。2
- 2023年10月木本産業株式会社の株式を取得し持分法適用会社化。2025年１月当社の連結子会社であるトーヨーコーケン株式会社が、マックスプル工業株式会社の全株式を取得し連結子会社化。2025年４月坂田電機株式会社の全株式を取得し連結子会社化。2026年１月株式会社バーネットのシステム開発事業を、
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループは、当社、子会社18社及び持分法適用会社１社で構成され、物流システム及び機械・プラントの企画、開発、設計、製作、施工、販売を主体とし、各事業に関連するリース、メンテナンスなどの事業活動を展開しております。 また、環境・防災に関連する調査、測定、分析、計測、産業用設備・機器の製造・販売、建築請負、不動産賃貸・管理、その他のサービス等の事業も営んでおります。 当社グループの事業における位置付けは次の通りであります。 なお、次の３事業は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。 また、当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」に記載の通りであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YDS7）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W5UY）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TQN8）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R52I）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OH15）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針