決算データ · 試作 · 2025年12月期
太洋テクノレックス（6663）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、太洋テクノレックスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 46億円 | — | 1億円 | — | 53億円 | 62.0% | 261人 |
| 2019年12月期 | 39億円 | — | -2億円 | — | 51億円 | 59.6% | 263人 |
| 2020年12月期 | 32億円 | — | -6億円 | — | 44億円 | 53.5% | 262人 |
| 2021年12月期 | 39億円 | 1億円 | 2億円 | 3.1% | 48億円 | 53.5% | 245人 |
| 2022年12月期 | 36億円 | -0億円 | 0億円 | -0.8% | 48億円 | 55.0% | 234人 |
| 2023年12月期 | 34億円 | -1億円 | -1億円 | -4.1% | 46億円 | 54.8% | 228人 |
| 2024年12月期 | 35億円 | -1億円 | -1億円 | -1.4% | 45億円 | 55.0% | 209人 |
| 2025年12月期 | 38億円 | 1億円 | 1億円 | 3.7% | 46億円 | 58.4% | 192人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 35億円 | 38億円 | +2 |
| 売上原価 | 25億円 | 26億円 | +1 |
| 売上総利益 | 10億円 | 11億円 | +1 |
| 販売費及び一般管理費 | 11億円 | 10億円 | −1 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | -1億円 | 1億円 | +2 |
| 経常利益 | -1億円 | 2億円 | +2 |
| 税引前利益 | -1億円 | 2億円 | +2 |
| 法人所得税 | 0億円 | 0億円 | +0 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | -1億円 | 1億円 | +2 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 14億円 | 13億円 | −1 |
| 棚卸資産 | 0億円 | 0億円 | +0 |
| 流動資産 | 25億円 | 26億円 | +1 |
| 有形固定資産 | 14億円 | 14億円 | −1 |
| 非流動資産（固定資産） | 20億円 | 20億円 | −0 |
| 資産合計 | 45億円 | 46億円 | +0 |
| 社債及び借入金（流動） | 4億円 | 3億円 | −1 |
| 社債及び借入金（非流動） | 3億円 | 3億円 | −0 |
| 流動負債 | 9億円 | 8億円 | −1 |
| 非流動負債（固定負債） | 12億円 | 11億円 | −1 |
| 負債合計 | 20億円 | 19億円 | −1 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 23億円 | 25億円 | +1 |
| 資本合計（純資産） | 25億円 | 27億円 | +2 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 3億円 | -1億円 | −3 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -2億円 | -2億円 | −0 |
| 減価償却費 | 1億円 | 1億円 | −0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -0億円 | -0億円 | −0 |
| 配当金の支払額 | -0億円 | -0億円 | +0 |
セグメント
2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 電子基板事業 | 24億円 | +6.2% | — | 5億円 | 20.7% | 16億円 | 115人 |
| テストシステム事業 | 5億円 | −35.7% | — | -0億円 | -6.7% | 5億円 | 35人 |
| 鏡面研磨機事業 | 5億円 | +7.1% | — | 1億円 | 15.6% | 3億円 | 18人 |
| 産機システム事業 | 5億円 | +246.2% | — | 0億円 | 8.9% | 1億円 | 6人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：電子基板事業 テストシステム事業 鏡面研磨機事業 産機システム事業
従業員
連結従業員192人
提出会社165人
平均年齢45.7歳
平均勤続年数20年
平均年間給与516万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は3,008人、発行済株式は5,992,400株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 細江ホールディングス | 26.7% |
| 2 | 細江 正大 | 5.8% |
| 3 | ＳＢＩ証券 | 3.9% |
| 4 | 小川 由晃 | 3.0% |
| 5 | 太洋テクノレックス従業員持株会 | 2.6% |
| 6 | 細江 美則 | 1.7% |
| 7 | 松井証券 | 1.4% |
| 8 | 楽天証券共有口 | 1.3% |
| 9 | 堀井 勝人 | 1.1% |
| 10 | 佐伯 高史 | 1.1% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 11.82円 | 5円 | 62% | 2.1% | 48.7倍 |
| 2019年12月期 | -36.38円 | 3円 | — | -6.8% | — |
| 2020年12月期 | -106.83円 | 3円 | — | -23.4% | — |
| 2021年12月期 | 40.84円 | 5円 | 15% | 9.7% | 11.1倍 |
| 2022年12月期 | 6.7円 | 3円 | 45% | 1.5% | 58.5倍 |
| 2023年12月期 | -21.28円 | 3円 | — | -4.9% | — |
| 2024年12月期 | -13.35円 | 3円 | — | -3.2% | — |
| 2025年12月期 | 22.84円 | 6円 | 31% | 5.3% | 10.7倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1960年12月和歌山県和歌山市において太洋工業株式会社を設立、捺染（※１）用ロール彫刻及びめっき加工を開始1969年５月エレクトロフォーミング加工（※２）による電気カミソリ外刃製造を開始1981年４月リジッド板（※３）製造、基板検査機事業を開始1983年１月対米輸出用プリント配線板製造のため、
- 1996年10月品質保証の国際標準規格である「ＩＳＯ９００１」の認証を本社・九州事業所・東京支店（現 東京事業所）にて取得1998年６月ＦＰＣ生産情報管理システム（ＴＡＰＩＣＳ－Ⅰ）を導入1999年４月本社第１工場の多層配線板設備を増強2001年１月九州事業所に第２工場を新設2001年６月環境マ
- 2001年12月株式会社ミラックを完全子会社化（持株比率100.0％）
- 2004年12月日本証券業協会に株式を店頭登録
- 2004年12月ジャスダック証券取引所（東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（スタンダード））に株式を上場2005年８月中華人民共和国上海市に上海連絡事務所を開設
- 2005年11月株式会社協栄システムと業務提携
- 2006年12月本社に基板検査機製造工場を新設2007年３月タイ王国バンコク市にTAIYO TECHNOLEX（THAILAND）CO.,LTD.（現 連結子会社）を設立（持株比率49.0％）
- 2007年11月川崎市幸区に川崎事業所を開設（2011年２月閉鎖）2009年５月マイクロエンジニアリング株式会社（連結子会社）の株式取得（持株比率100.0％）、視覚検査装置並びに画像処理装置の開発、製造及び販売を開始2011年６月中華人民共和国上海市に太友（上海）貿易有限公司（現 連結子会社）
- 2025年11月閉鎖）2018年９月産業用ロボットのシステムインテグレーションサービスを開始2020年９月旭東ホールディングス株式会社の破産手続き開始決定により資本・業務提携の契約解除2021年８月東京都千代田区内で東京事業所を移転
- 2021年12月マイクロエンジニアリング株式会社（連結子会社）を吸収合併し、大阪事業所を開設（2022年９月閉鎖）2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所のＪＡＳＤＡＱ（スタンダード）からスタンダード市場に移行
- 2023年12月太洋テクノレックス株式会社に商号変更2025年１月全社共用の新生産管理システムを本格導入 ※１ 捺染染料を糊にまぜて布等に直接すり付けて染める染色法。※２ エレクトロフォーミング加工電着（※７）技術を応用して金属薄板を望みの形状に高精度加工する加工方法。※３ リジッド板リジッドプ
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】当社グループは、当社及び連結子会社３社（㈱ミラック、TAIYO TECHNOLEX（THAILAND）CO.,LTD.及び太友（上海）貿易有限公司）により構成されており、電子基板（※８）、基板検査機、鏡面研磨機並びに産業機械等の製造及び販売を主たる業務としております。当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置づけは、以下のとおりであります。なお、以下の４事業は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1）連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメント情報の区分と同一であります。※８ 電子基板電子部品を表面に固定し当該部品間を配線で接続するために必要な導体パターンを、絶縁基板の表面のみ又は表面及びその内部に形成した板状又はフィルム状の部品であるプリント配線板と、プリント配線板に電子部品を実装したモジュール基板の総称。前者は材質によりリジッド板、ＦＰＣ等に区分される。 (1）当社グループの事業の特徴当社グループの事業は、和歌山県の地場産業でもある捺染産業向けの捺染用ロールの彫刻及びめっき加工の技術をＦＰＣ等の製造技術に応用したことから始まっております。 (2）当社グループの事業内容① 電子基板事業当社は、ＦＰＣの製造・販売等を主に行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XRF9）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VET6）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100T1ZT）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QDJC）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2024年12月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針