決算データ · 試作 · 2026年3月期
三井E&S（7003）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、三井E&Sの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 7,032億円 | — | -101億円 | — | 10,292億円 | 23.2% | 13,421人 |
| 2019年3月期 | 6,565億円 | — | -696億円 | — | 9,991億円 | 16.0% | 13,607人 |
| 2020年3月期 | 7,865億円 | — | -862億円 | — | 8,404億円 | 7.7% | 13,408人 |
| 2021年3月期 | 6,447億円 | -122億円 | 1億円 | -1.9% | 7,590億円 | 8.5% | 12,703人 |
| 2022年3月期 | 5,794億円 | -100億円 | -218億円 | -1.7% | 4,092億円 | 14.0% | 6,665人 |
| 2023年3月期 | 2,623億円 | 94億円 | 156億円 | 3.6% | 4,400億円 | 24.2% | 5,747人 |
| 2024年3月期 | 3,019億円 | 196億円 | 251億円 | 6.5% | 4,671億円 | 30.4% | 5,952人 |
| 2025年3月期 | 3,151億円 | 231億円 | 391億円 | 7.3% | 4,492億円 | 37.8% | 5,966人 |
| 2026年3月期 | 3,532億円 | 376億円 | 385億円 | 10.7% | 4,946億円 | 46.3% | 5,998人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 3,151億円 | 3,532億円 | +381 |
| 売上原価 | 2,635億円 | 2,837億円 | +202 |
| 売上総利益 | 516億円 | 695億円 | +179 |
| 販売費及び一般管理費 | 284億円 | 318億円 | +34 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 231億円 | 376億円 | +145 |
| 経常利益 | 278億円 | 449億円 | +171 |
| 税引前利益 | 397億円 | 401億円 | +3 |
| 法人所得税 | 6億円 | 12億円 | +6 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 391億円 | 385億円 | −6 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 354億円 | 571億円 | +217 |
| 棚卸資産 | 106億円 | 103億円 | −3 |
| 流動資産 | 2,397億円 | 2,462億円 | +66 |
| 有形固定資産 | 1,162億円 | 1,083億円 | −79 |
| のれん | 65億円 | 62億円 | −3 |
| 非流動資産（固定資産） | 2,096億円 | 2,483億円 | +387 |
| 資産合計 | 4,492億円 | 4,946億円 | +453 |
| 社債及び借入金（流動） | 479億円 | 490億円 | +12 |
| 社債及び借入金（非流動） | 438億円 | 375億円 | −64 |
| 流動負債 | 2,008億円 | 1,973億円 | −35 |
| 非流動負債（固定負債） | 743億円 | 634億円 | −109 |
| 負債合計 | 2,751億円 | 2,607億円 | −143 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 1,115億円 | 1,501億円 | +386 |
| 資本合計（純資産） | 1,742億円 | 2,338億円 | +597 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 149億円 | 284億円 | +136 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -766億円 | -104億円 | +662 |
| 減価償却費 | 76億円 | 81億円 | +5 |
| 配当金の支払額 | -12億円 | -35億円 | −23 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 成長事業推進 | 450億円 | +8.7% | — | 88億円 | 19.5% | 338億円 | 752人 |
| 舶用推進システム | 1,510億円 | +10.6% | — | 145億円 | 9.6% | 1,482億円 | 1,693人 |
| 物流システム | 653億円 | +3.9% | — | 139億円 | 21.4% | 576億円 | 678人 |
| 周辺サービス | 1,081億円 | +21.5% | — | 8億円 | 0.8% | 822億円 | 2,579人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：舶用推進システム 周辺サービス 物流システム 成長事業推進
従業員
連結従業員5,998人
提出会社2,284人
平均年齢40.2歳
平均勤続年数16.3年
平均年間給与802万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は57,163人、発行済株式は103,098,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 13.7% |
| 2 | 日本カストディ銀行（信託口） | 7.2% |
| 3 | 今治造船 | 3.8% |
| 4 | BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG (FE-AC) | 3.8% |
| 5 | 三井物産 | 2.5% |
| 6 | J.P. MORGAN BANK LUXEMBOURG S.A. 384513 | 2.0% |
| 7 | 大樹生命保険 | 1.6% |
| 8 | THE CHASE MANHATTAN BANK, N.A. LONDONSECS LENDING OMNIBUS ACCOUNT | 1.4% |
| 9 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.4% |
| 10 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 | 1.3% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | -125.42円 | — | — | -4.1% | — |
| 2019年3月期 | -861.09円 | — | — | -34.9% | — |
| 2020年3月期 | -1,066.47円 | — | — | -77.0% | — |
| 2021年3月期 | 1.67円 | — | — | 0.2% | 333.9倍 |
| 2022年3月期 | -269.94円 | — | — | -36.0% | — |
| 2023年3月期 | 177.47円 | 3円 | 2% | 19.0% | 2.3倍 |
| 2024年3月期 | 255.73円 | 5円 | 4% | 20.2% | 7.5倍 |
| 2025年3月期 | 385.39円 | 20円 | 4% | 25.1% | 4.3倍 |
| 2026年3月期 | 381.15円 | 57円 | 18% | 19.3% | 14.6倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1917年11月三井物産株式会社造船部として、宇野仮工場において財務諸表提出会社創業。1919年５月玉工場（現 玉野事業所）において操業開始。1926年８月デンマーク Burmeister & Wain A/S（現：Everllence SE）とＢ＆Ｗ型舶用ディーゼル機関に関して技術提携。193
- 1960年11月三井造船エンジニアリング株式会社を設立。(2001年１月 三井造船プラントエンジニアリング株式会社と合併）1962年５月千葉工場（現 千葉事業所）操業開始。
- 1962年10月日本開発機製造株式会社（資本金 150百万円）と合併。1964年２月子会社との共同出資により東海鋳造株式会社を設立。（1986年７月 三井ミーハナイト・メタル株式会社に商号変更：現 連結子会社）1964年３月四国ドック株式会社に経営参加。
- 1965年10月千葉造船所15万重量屯建造ドック完成。1967年２月システム開発室設置。（1986年４月 三井造船システム技研株式会社設立。2018年４月 三井E&Sシステム技研株式会社に商号変更：現 連結子会社）
- 1967年10月株式会社藤永田造船所（資本金 1,949百万円）と合併。1968年６月千葉造船所50万重量屯建造ドック完成。1973年３月三井物産株式会社との共同出資により東洋鉄構株式会社を設立。（1992年６月 三井造船千葉機工エンジニアリング株式会社に商号変更。2017年４月 三井造船特機エ
- 1981年10月大分事業所操業開始。
- 1985年10月三造環境サービス株式会社を設立。（2007年７月 三井造船環境エンジニアリング株式会社に商号変更。2018年４月 三井E&S環境エンジニアリング株式会社に商号変更。）1986年５月三造メタル株式会社を設立。（2006年４月 三井ミーハナイト・メタル株式会社に吸収合併）株式会社三造
- 1988年10月一部の製造・工作部門を分離し、株式会社大分三井造船（2008年４月 当社に吸収合併）、株式会社由良三井造船（2015年４月 MES-KHI由良ドック株式会社に商号変更。2021年４月 MES由良ドック株式会社に商号変更。2023年１月 由良ドック株式会社に商号変更）設立。三井物産
- 1988年12月株式会社モデックに経営参加。（2003年１月 三井海洋開発株式会社に商号変更）
- 1989年12月Burmeister & Wain Scandinavian Contractor A/Sを買収。（現 連結子会社）1990年４月MES Engineering, Inc. を設立。（2003年４月 Engineers and Constructors International
- 1990年12月三幸実業株式会社の出資により三幸物流株式会社を設立。
- 1992年10月三幸実業株式会社（資本金 2,928百万円）と合併。1995年３月株式会社エム・ディー特機を設立。（1999年１月 三井・ドイツ・ディーゼル・エンジン株式会社と合併、同年12月 三井造船アイムコ株式会社に吸収合併、三井造船マシナリー・サービス株式会社に商号変更。2018年４月 株
- 2006年12月Mitsui Babcock Energy Limitedの持株会社であるMESCO（UK）Limitedの全株式を売却。2012年７月吸収分割により国内鋼製橋梁事業及び沿岸製品事業を三井造船鉄構エンジニアリング株式会社に移管。2014年３月昭和飛行機工業株式会社を株式の公開買付
- 2015年10月TGE Marine AGの株式を取得し連結子会社化。（
- 2016年10月MES Germany Beteiligungs GmbH（現連結子会社）と合併）2017年３月株式会社加地テックを株式の公開買付けにより連結子会社化。2017年５月持株会社体制への移行のため、MES船舶・艦艇事業分割準備株式会社（2018年４月 三井E&S造船株式会社に商号変更
- 2019年12月Engineers and Constructors International, Inc.の全保有株式を売却。2020年３月昭和飛行機工業株式会社の全保有株式をビーシーピーイー プラネット ケイマン エルピーによる公開買付けに応募、同社に譲渡。三井E&Sプラントエンジニアリング
- 2020年10月株式会社三井E&S鉄構エンジニアリングの株式の70％を譲渡。2021年３月千葉事業所での新造船事業を終了。2021年４月三井E&S環境エンジニアリング株式会社の全保有株式を譲渡。
- 2021年10月三井E&S造船株式会社の株式の49％を常石造船株式会社へ譲渡。艦艇事業を三菱重工業株式会社へ譲渡し、玉野事業所での新造船事業を終了。2021年11年三井海洋開発株式会社の株式の一部売却により、関連会社化。2022年１月四国ドック株式会社の全保有株式を譲渡。2022年４月株式会社
- 2022年10月三井E&S造船株式会社の株式の17％を追加譲渡。同社並びに同社の子会社である新潟造船株式会社及びMES由良ドック株式会社が関連会社化。2023年４月株式会社三井E&Sマシナリー及び株式会社三井E&Sビジネスサービスを吸収合併、商号を株式会社三井E&Sに変更。2023年４月株式会社
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループは、当社及び当社の関係会社（連結子会社42社及び持分法適用関連会社13社）により構成されており、成長事業推進、舶用推進システム、物流システム、周辺サービスの４つの事業を主として行っております。これら事業は、セグメント情報の報告セグメントの区分と同一です。 なお、当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1）連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。 また、当社の持分法適用関連会社であった三井E&S造船株式会社（現 常石ソリューションズ東京ベイ株式会社）の全株式を売却し、2025年６月に同社を持分法適用の範囲から除外しております。 各事業の主な事業内容及び主要なグループ会社は以下のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YKIO）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W3WO）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TRWV）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R670）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OJ4M）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針