決算データ · 試作 · 2026年3月期
三菱重工業（7011）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、三菱重工業の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準はIFRS、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 40,857億円 | — | -73億円 | — | 52,488億円 | 26.6% | 80,652人 |
| 2019年3月期 | 40,783億円 | — | 1,103億円 | — | 52,404億円 | 26.9% | 80,744人 |
| 2020年3月期 | 40,414億円 | — | 871億円 | — | 49,857億円 | 24.4% | 81,631人 |
| 2021年3月期 | 37,000億円 | 521億円 | 406億円 | 1.4% | 48,107億円 | 28.4% | 79,974人 |
| 2022年3月期 | 38,603億円 | 992億円 | 1,135億円 | 2.6% | 51,163億円 | 30.8% | 77,991人 |
| 2023年3月期 | 42,028億円 | 1,414億円 | 1,305億円 | 3.4% | 54,748億円 | 31.8% | 76,859人 |
| 2024年3月期 | 46,572億円 | 2,348億円 | 2,220億円 | 5.0% | 62,563億円 | 35.9% | 77,697人 |
| 2025年3月期 | 43,611億円 | 2,870億円 | 2,455億円 | 6.6% | 66,589億円 | 35.2% | 77,274人 |
| 2026年3月期 | 49,742億円 | 4,499億円 | 3,321億円 | 9.0% | 82,697億円 | 37.4% | 78,793人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 43,611億円 | 49,742億円 | +6,130 |
| 売上原価 | 34,900億円 | 38,915億円 | +4,015 |
| 売上総利益 | 8,711億円 | 10,827億円 | +2,116 |
| 販売費及び一般管理費 | 5,841億円 | 6,328億円 | +487 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 2,870億円 | 4,499億円 | +1,628 |
| 持分法による投資損益 | -26億円 | 167億円 | +193 |
| 税引前利益 | 3,521億円 | 4,747億円 | +1,226 |
| 法人所得税 | 1,064億円 | 1,163億円 | +99 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 2,455億円 | 3,321億円 | +867 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 6,578億円 | 13,349億円 | +6,771 |
| 棚卸資産 | 10,625億円 | 10,419億円 | −206 |
| 流動資産 | 39,116億円 | 54,404億円 | +15,288 |
| 有形固定資産 | 9,351億円 | 7,945億円 | −1,406 |
| のれん | 1,730億円 | 1,064億円 | −666 |
| 非流動資産（固定資産） | 27,473億円 | 28,293億円 | +820 |
| 資産合計 | 66,589億円 | 82,697億円 | +16,108 |
| 負債合計 | 41,891億円 | 50,413億円 | +8,522 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 23,467億円 | 30,886億円 | +7,419 |
| 資本合計（純資産） | 24,698億円 | 32,284億円 | +7,586 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 5,305億円 | 9,426億円 | +4,122 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,877億円 | -492億円 | +1,385 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,141億円 | -2,746億円 | −1,604 |
| 配当金の支払額 | -772億円 | -805億円 | −33 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| エナジー | 20,626億円 | +13.6% | — | 2,673億円 | 13.0% | — | 21,918人 |
| プラント・インフラ | 8,809億円 | +3.4% | — | 841億円 | 9.5% | — | 14,981人 |
| 物流・冷熱・ドライブシステム | 6,308億円 | −1.6% | — | 331億円 | 5.2% | — | 22,025人 |
| 航空・防衛・宇宙 | 13,939億円 | +35.2% | — | 1,515億円 | 10.9% | — | 12,048人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：エナジー 航空・防衛・宇宙 プラント・インフラ 物流・冷熱・ドライブシステム
従業員
連結従業員78,793人
提出会社23,373人
平均年齢42.3歳
平均勤続年数18.5年
平均年間給与1,072万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は591,968人、発行済株式は3,373,647,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 15.7% |
| 2 | 日本カストディ銀行（信託口） | 5.2% |
| 3 | THE BANK OF NEW YORK MELLON AS DEPOSITARY BANK FOR DEPOSITARY RECEIPT HOLDERS | 3.4% |
| 4 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 3.2% |
| 5 | THE BANK OF NEW YORK MELLON AS DEPOSITARY BANK FOR DR HOLDERS（常任代理人 三菱ＵＦＪ銀行) | 1.7% |
| 6 | GOVERNMENT OF NORWAY | 1.5% |
| 7 | 明治安田生命保険相互会社 | 1.4% |
| 8 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.4% |
| 9 | BNYM AS AGT/CLTS 10 PERCENT | 1.2% |
| 10 | 三菱重工持株会 | 1.0% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | -21.79円 | 66円 | 137% | -0.5% | — |
| 2019年3月期 | 328.52円 | 130円 | 45% | 7.9% | 14.0倍 |
| 2020年3月期 | 25.94円 | 150円 | -16% | 6.6% | 10.5倍 |
| 2021年3月期 | 12.09円 | 75円 | 24% | 3.1% | 28.5倍 |
| 2022年3月期 | 33.82円 | 100円 | 30% | 7.7% | 11.9倍 |
| 2023年3月期 | 38.84円 | 130円 | 44% | 7.9% | 12.6倍 |
| 2024年3月期 | 66.07円 | 200円 | 44% | 11.1% | 21.9倍 |
| 2025年3月期 | 73.04円 | 23円 | 65% | 10.7% | 34.6倍 |
| 2026年3月期 | 98.86円 | 25円 | 37% | 12.2% | 42.7倍 |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2026年3月期
- 売上収益は航空・防衛・宇宙、エナジー、プラント・インフラの各セグメントで増加し、前期比14.1％増の4兆9,741億68百万円となった
- 事業利益は前期比21.8％増の4,322億18百万円、税引前利益は前期比34.8％増の4,746億94百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益は前期比35.3％増の3,321億29百万円となった
- 受注高はエナジーセグメントの増加により前期比19.5％増の7兆6,536億37百万円となり、受注残高は13兆2,376億88百万円となった
- エナジーセグメントは低炭素化やデータセンター向け電力需要の拡大でGTCCが増加し、受注高は前期比50.1％増の3兆9,367億28百万円、売上収益は前期比13.6％増の2兆626億円となった
- 航空・防衛・宇宙セグメントは飛しょう体や防衛航空機の増加により、売上収益は前期比35.2％増の1兆3,938億58百万円、事業利益は前期比51.5％増の1,515億5百万円となった
- 三菱ロジスネクスト株式会社（現 株式会社ロジスネクスト）及びその子会社・関連会社に係る事業を非継続事業に分類した
- 資産は現金及び現金同等物の増加により前期末比1兆6,107億86百万円増加し8兆2,697億11百万円となり、親会社所有者帰属持分比率は35.2％から37.3％となった
- 営業活動によるキャッシュ・フローは税引前利益の増加等により9,426億19百万円の資金増加となった
2025年3月期
- 売上収益は航空・防衛・宇宙、エナジー、プラント・インフラの各セグメントの増加により、前期比7.9％増の5兆271億76百万円となった
- 事業利益は前期比35.6％増の3,831億98百万円、税引前利益は前期比18.8％増の3,745億31百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益は前期比10.6％増の2,454億47百万円となった
- 受注高はエナジーセグメントをはじめ全セグメントで増加し、前期比5.8％増の7兆712億59百万円となった
- エナジーセグメントはGTCCや航空機用エンジンの増加により、受注高は前期比8.7％増の2兆6,224億66百万円、売上収益は前期比5.3％増の1兆8,157億96百万円となった
- 航空・防衛・宇宙セグメントは飛しょう体や防衛航空機、民間航空機の増加により、売上収益は前期比30.2％増の1兆306億46百万円、事業利益は前期比37.5％増の999億84百万円となった
- 物流・冷熱・ドライブシステムセグメントは物流機器やターボチャージャの減少により、事業利益は前期比32.3％減の493億21百万円となった
- 資産は現金及び現金同等物と棚卸資産の増加により前期末比4,026億65百万円増加し6兆6,589億24百万円となり、親会社所有者帰属持分比率は35.9％から35.2％となった
- 営業活動によるキャッシュ・フローは税引前利益の増加等により5,304億59百万円の資金増加となった
2024年3月期
- 受注高は全部門で増加し前期比48.5％増の6兆6,840億35百万円、売上収益は前期比10.8％増の4兆6,571億47百万円となり、いずれも過去最高を更新した
- 事業利益は前期比46.1％増の2,825億41百万円、税引前利益は前期比64.9％増の3,151億87百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益は前期比70.2％増の2,220億23百万円となった
- 航空・防衛・宇宙セグメントは日本政府の防衛力強化方針を受けて飛しょう体や防衛航空機が増加し、受注高は前期比194.0％増の2兆687億9百万円となった
- エナジーセグメントはGTCCや原子力発電システムの増加により、受注高は前期比35.5％増の2兆4,280億35百万円、事業利益は前期比66.2％増の1,415億70百万円となった
- 物流・冷熱・ドライブシステムセグメントは物流機器やエンジンの増加により、売上収益は前期比9.2％増の1兆3,145億88百万円、事業利益は前期比87.0％増の728億18百万円となった
- 資産はその他の非流動資産や営業債権の増加により前期末比7,814億46百万円増加し6兆2,562億59百万円となり、親会社所有者帰属持分比率は31.8％から35.9％となった
- 営業活動によるキャッシュ・フローは税引前利益の増加等により3,311億86百万円の資金増加となった
- 販売実績のうち防衛省向けが総販売実績の10.5％を占め、前期の10％未満から比率が拡大した
沿革（有価証券報告書より）
- 1893年12月に設立の三菱合資会社に引き継がれたが、これ以降の沿革は以下に記載のとおりである。年月沿革（旧）三菱重工業㈱
- 1917年10月三菱合資会社から同社造船部所属業務の一切を引き継ぎ三菱造船㈱を設立1934年４月商号を三菱重工業㈱に変更1950年１月過度経済力集中排除法により、３社に分割され、それぞれ中日本重工業㈱、東日本重工業㈱、西日本重工業㈱の商号をもって新発足新三菱重工業㈱三菱日本重工業㈱三菱造船㈱19
- 1951年11月本社を東京都港区に移転1958年４月本社を東京都千代田区に移転1956年７月本社を東京都千代田区に移転1952年５月商号を三菱造船㈱に変更 1956年７月本社を東京都千代田区に移転1964年６月新三菱重工業㈱、三菱日本重工業㈱及び三菱造船㈱が合併し、三菱重工業㈱の商号をもって本社
- 1968年12月菱重環境エンジニアリング㈱（現 三菱重工機械システム㈱）を設立1970年６月自動車部門の営業を三菱自動車工業㈱へ譲渡1976年２月重工環境サービス㈱（現 三菱重工環境・化学エンジニアリング㈱）を設立
- 1977年10月MHIディーゼルサービス㈱（現 三菱重工マリンマシナリ㈱）を設立1979年７月米国にMitsubishi Heavy Industries America, Inc.を設立1988年４月エム・エイチ・アイ・ターボテクノ㈱（現 三菱重工コンプレッサ㈱）を設立1995年１月三菱原子力
- 2014年10月三菱重工航空エンジン㈱が営業開始2015年１月Primetals Technologies, Limited（英国）が営業開始2015年６月監査等委員会設置会社へ移行2016年７月三菱重工エンジン＆ターボチャージャ㈱が営業開始
- 2016年10月三菱重工サーマルシステムズ㈱が営業開始 年月沿革2018年１月三菱重工エンジニアリング㈱が営業開始 三菱造船㈱が営業開始 MHIプラントエンジニアリング＆コンストラクション㈱（現 三菱重工交通・建設エンジニアリング㈱）が営業開始2019年１月本社を東京都千代田区に移転2020年６
- 2021年10月火力発電システム事業等を三菱パワー㈱から承継 三菱重工マリタイムシステムズ㈱が営業開始2023年４月エンジニアリング事業を三菱重工エンジニアリング㈱（現 MHIエンジニアリング㈱）から承継
- 2023年10月Concentric, LLC（米国）を連結子会社化
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】当社グループでは、多くの事業において当社及び関係会社が連携して設計、製造、販売、サービス及び据付け等を行っており、当社グループの主な事業内容と当社又は主な関係会社の当該事業における位置付け及びセグメントとの関連は次のとおりである。なお、次の４セグメント等は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 （１）連結財務諸表 連結財務諸表注記」に掲げる報告セグメント等の区分と同一である。 （エナジー）当セグメントにおいては、火力発電システム（GTCC※１、スチームパワー）、原子力発電システム（軽水炉、原子燃料サイクル、新分野）、風力発電システム、航空機用エンジン、コンプレッサ、舶用機械等の設計、製造、販売、サービス及び据付け等を行っている。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YHZG）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W6XE）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TU2K）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R7E9）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OKCL）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針