決算データ · 試作 · 2026年3月期
マツダ（7261）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、マツダの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 34,740億円 | — | 1,121億円 | — | 27,241億円 | 43.8% | 49,755人 |
| 2019年3月期 | 35,642億円 | — | 632億円 | — | 28,776億円 | 41.8% | 49,998人 |
| 2020年3月期 | 34,303億円 | — | 121億円 | — | 27,876億円 | 42.1% | 50,479人 |
| 2021年3月期 | 28,821億円 | 88億円 | -317億円 | 0.3% | 29,174億円 | 40.5% | 49,786人 |
| 2022年3月期 | 31,204億円 | 1,042億円 | 816億円 | 3.3% | 29,682億円 | 43.8% | 48,750人 |
| 2023年3月期 | 38,268億円 | 1,420億円 | 1,428億円 | 3.7% | 32,593億円 | 44.2% | 48,481人 |
| 2024年3月期 | 48,277億円 | 2,505億円 | 2,077億円 | 5.2% | 37,918億円 | 45.8% | 48,685人 |
| 2025年3月期 | 50,189億円 | 1,861億円 | 1,141億円 | 3.7% | 40,901億円 | 43.8% | 48,783人 |
| 2026年3月期 | 49,182億円 | 516億円 | 351億円 | 1.0% | 44,795億円 | 42.5% | 47,144人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 50,189億円 | 49,182億円 | −1,007 |
| 売上原価 | 39,407億円 | 40,318億円 | +911 |
| 売上総利益 | 10,782億円 | 8,864億円 | −1,918 |
| 販売費及び一般管理費 | 8,921億円 | 8,348億円 | −573 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 1,861億円 | 516億円 | −1,345 |
| 経常利益 | 1,890億円 | 1,318億円 | −572 |
| 税引前利益 | 1,558億円 | 594億円 | −964 |
| 法人所得税 | 407億円 | 235億円 | −173 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 1,141億円 | 351億円 | −790 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 10,014億円 | 10,837億円 | +823 |
| 棚卸資産 | 6,592億円 | 6,961億円 | +369 |
| 流動資産 | 22,277億円 | 24,494億円 | +2,217 |
| 有形固定資産 | 12,228億円 | 12,341億円 | +114 |
| 非流動資産（固定資産） | 18,624億円 | 20,301億円 | +1,677 |
| 資産合計 | 40,901億円 | 44,795億円 | +3,894 |
| 社債及び借入金（流動） | 323億円 | 311億円 | −12 |
| 社債及び借入金（非流動） | 4,177億円 | 6,223億円 | +2,046 |
| 流動負債 | 15,014億円 | 16,136億円 | +1,122 |
| 非流動負債（固定負債） | 7,787億円 | 9,409億円 | +1,623 |
| 負債合計 | 22,801億円 | 25,545億円 | +2,745 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 14,971億円 | 14,979億円 | +8 |
| 資本合計（純資産） | 18,100億円 | 19,250億円 | +1,149 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 3,056億円 | 2億円 | −3,054 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 901億円 | 1,050億円 | +149 |
| 減価償却費 | 1,176億円 | 1,211億円 | +34 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -1,036億円 | -893億円 | +143 |
| 配当金の支払額 | -378億円 | -347億円 | +31 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 日本 | 33,579億円 | −10.0% | — | -1,618億円 | -4.8% | 32,105億円 | 35,961人 |
| 北米 | 29,535億円 | −10.3% | — | 1,675億円 | 5.7% | 11,418億円 | 6,976人 |
| 欧州 | 8,889億円 | +16.0% | — | 180億円 | 2.0% | 4,398億円 | 1,405人 |
従業員
連結従業員47,144人
提出会社22,857人
平均年齢42.5歳
平均勤続年数17.7年
平均年間給与711万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は156,461人、発行済株式は631,803,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) | 17.7% |
| 2 | 日本カストディ銀行（信託口） | 5.7% |
| 3 | トヨタ自動車 | 5.1% |
| 4 | 野村信託銀行（投信口） | 3.3% |
| 5 | THE BANK OF NEW YORK, TREATYJASDEC ACCOUNT(常任代理人 三菱UFJ銀行） | 2.2% |
| 6 | STATE STREET BANK AND TRUSTCOMPANY 505325(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 1.7% |
| 7 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 (常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 1.4% |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 1.3% |
| 9 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 (常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 1.2% |
| 10 | MAN INTERNATIONAL ICVC - MAN JAPAN COREALPHA FUND(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 1.2% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 182.93円 | 35円 | 27% | 10.0% | 7.7倍 |
| 2019年3月期 | 100.28円 | 35円 | 56% | 5.3% | 12.4倍 |
| 2020年3月期 | 19.26円 | 35円 | — | 1.0% | 29.7倍 |
| 2021年3月期 | -50.26円 | — | — | -2.7% | — |
| 2022年3月期 | 129.49円 | 20円 | 15% | 6.6% | 7.0倍 |
| 2023年3月期 | 226.71円 | 45円 | 32% | 10.4% | 5.4倍 |
| 2024年3月期 | 329.65円 | 60円 | 27% | 13.1% | 5.3倍 |
| 2025年3月期 | 181円 | 55円 | 58% | 6.5% | 5.2倍 |
| 2026年3月期 | 55.64円 | 55円 | — | 1.9% | 18.7倍 |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2026年3月期
- 売上高は主に米国での出荷台数減少により前期比2.0％減の4兆9,182億円となった
- 営業利益は関税引上げの影響1,549億円や原材料価格の上昇等により前期比72.3％減の516億円となった
- 経常利益は為替差益や受取利息の計上により前期比30.2％減の1,318億円、親会社株主に帰属する当期純利益はクレジット資産評価損334億円の計上等により前期比69.2％減の351億円となった
- 2025年7月に約8年ぶりのフルモデルチェンジとなる新型「MAZDA CX-5」を公表し、年度後半から欧州及び北米で販売を開始した
- 2025年9月に中国市場で新型電動車「MAZDA EZ-60」の販売を開始し、欧州でも新型電動車「MAZDA6e」の本格販売を開始した
- 北米事業は米国でのメキシコ製「CX-30」の販売減少により売上高が前期比10.3％減の2兆9,534億円となったが、ラージ商品群の販売強化により営業利益は前期比150.2％増の1,675億円となった
- 日本事業は関税影響を受けた米国向けの出荷台数減少等により売上高が前期比10.0％減の3兆3,579億円となり、営業損失1,618億円となった
- 総資産は前期末比3,894億円増加し4兆4,795億円、有利子負債は前期末比1,449億円増加し8,501億円となった
2025年3月期
- 売上高は北米での販売増加等により前期比4.0％増の過去最高5兆189億円となった
- 営業利益は販売奨励金の増加や調達部品価格の上昇等により前期比25.7％減の1,861億円となった
- 経常利益は為替差損229億円の計上等により前期比41.0％減の1,890億円、親会社株主に帰属する当期純利益は生産終了損失引当金繰入額243億円の計上等により前期比45.1％減の1,141億円となった
- 2024年4月にラージ商品群第三弾「MAZDA CX-70」の販売を北米で開始し、10月に第四弾「MAZDA CX-80」の販売を欧州及び日本で開始した
- 2024年10月に中国市場で長安マツダ汽車有限公司が開発・製造する新型電動車第一弾「MAZDA EZ-6」の販売を開始した
- 北米事業は米国・メキシコで過去最高の販売台数を記録し、売上高は前期比10.4％増の3兆2,933億円となったが、メキシコ工場の製造コスト増加等により営業利益は前期比23.6％減の670億円となった
- 日本事業は欧州向け一部車種のモデル切り替えに伴う出荷台数減少等により、売上高は前期比3.5％減の3兆7,328億円、営業利益は前期比68.2％減の485億円となった
- 総資産は前期末比2,983億円増加し4兆901億円、有利子負債は前期末比1,374億円増加し7,052億円となった
2024年3月期
- 売上高は出荷台数の増加や単価改善等により前期比26.2％増の4兆8,277億円となった
- 営業利益は台数増加やラージ商品群の導入、為替の円安影響等により前期比76.4％増の2,505億円、経常利益は為替差益542億円の計上等により前期比72.2％増の3,201億円、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比45.4％増の2,077億円となった
- 2023年11月に電動化事業本部（e-Mazda）を発足させ、バッテリーEV専用プラットフォームを用いたEVの2027年導入に向けた取り組みを進めた
- 2023年4月に「MAZDA CX-90」の販売を北米で開始し、11月にロータリーエンジン発電機を搭載した「MAZDA MX-30 Rotary-EV」の販売を日本で開始した
- 北米事業は米国・メキシコで過去最高の販売台数を記録し、売上高は前期比45.9％増の2兆9,832億円、営業利益は前期比130.2％増の876億円となった
- 日本事業は北米向け出荷台数の増加や為替の円安影響等により、売上高は前期比21.1％増の3兆8,680億円、営業利益は前期比113.4％増の1,522億円となった
- 総資産は前期末比5,325億円増加し3兆7,918億円となり、自己資本比率は前期末比1.6ポイント増加し45.8％となった
- 営業活動によるキャッシュ・フローは棚卸資産の減少等により4,189億円の増加となり、有利子負債は前期末比477億円減少し5,678億円となった
沿革（有価証券報告書より）
- 1931年10月三輪トラックの生産開始
- 1935年10月さく岩機の生産開始1949年５月東京証券取引所に株式を上場1958年４月小型四輪トラックを発売1960年５月軽乗用車を発売1961年２月ドイツNSU社、バンケル社とロータリーエンジンに関し技術提携1964年４月小型乗用車を発売1965年５月三次自動車試験場完成
- 1966年11月乗用車専門宇品工場完成(本社工場内)1967年４月オーストラリアに子会社マツダモータースPty.Ltd.を設立(現、マツダオーストラリアPty.Ltd.)５月初のロータリーエンジン搭載車コスモスポーツを発売1968年７月カナダに子会社マツダモータースオブカナダLtd.を設立(現、
- 1972年11月ドイツに子会社マツダモータース(ドイツランド)GmbHを設立1974年５月三次ディーゼルエンジン工場完成
- 1979年11月フォードモーターカンパニーと資本提携
- 1981年12月防府中関変速機工場完成1982年９月防府西浦乗用車工場完成1984年５月マツダ株式会社に社名変更1985年１月米国に子会社マツダモーターマニュファクチャリング(USA)コーポレーションを設立1987年６月横浜研究所完成1988年７月米国にマツダリサーチ＆ディベロップメントオブノー
- 1993年12月フォードモーターカンパニーとの提携関係を強化
- 1995年11月タイにフォードモーターカンパニーとの合弁によりオートアライアンス(タイランド)Co., Ltd.を設立1996年５月フォードモーターカンパニーが当社株式保有比率を33.4％に引き上げ1998年５月オートアライアンス(タイランド)Co., Ltd.で量産車の生産を開始2005年９月
- 2007年10月長安フォードマツダ汽車有限公司(南京工場)で量産車の生産を開始
- 2008年11月フォードモーターカンパニーが当社株式保有比率を13.8％に引き下げ(その後、同社は段階的に株式を売却し、2026年３月末時点における同社による当社株式の保有はありません。)2011年９月メキシコに住友商事株式会社との合弁により子会社マツダモトールマヌファクトゥリングデメヒコS.A
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、当社、連結子会社71社及び持分法適用会社21社（2026年３月31日現在）で構成され、主として、自動車及び同部品の製造・販売、並びにこれらに関連した事業を行っております。国内では、自動車は当社が製造し、自動車部品は当社及び倉敷化工㈱などが製造しております。海外においては、自動車及び同部品をマツダモトールマヌファクトゥリングデメヒコS.A. de C.V.、オートアライアンス(タイランド)Co., Ltd.などが製造しております。当社グループにおいて製造された自動車及び同部品は、国内においては、㈱関東マツダ、東海マツダ販売㈱などの販売会社が顧客に販売するとともに、一部の大口顧客に対しては当社が直接販売しております。海外においては、北米はマツダモーターオブアメリカ, Inc.、欧州はマツダモータース(ドイツランド)GmbH、その他の地域はマツダオーストラリアPty.Ltd.などが販売しております。 当社グループの事業における当社及び主要な会社の位置付け及びセグメントとの関係は、概ね以下のとおりであります。なお、以下の「日本」、「北米」、「欧州」、「その他の地域」は、セグメントと同一の区分であります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YDZ1）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100VZ6C）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TN27）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R5G1）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OA73）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針