本田技研工業のセグメント · 試作 · 2026年3月期
四輪事業
この事業は四輪車を扱う。米国・中国・インドネシア・マレーシア・タイ・ブラジルなど各地の子会社で四輪車を生産するほか、中国では広汽本田汽車や東風本田汽車との合弁を通じて四輪車を製造し、米国のL-Hバッテリーカンパニーを通じてバッテリーの生産も手がける。
- 四輪車
- バッテリー
何をしている事業か
主な関係会社と、その会社が何をしているか。出資は本田技研工業が持つ議決権の割合。
| 会社 | 何をしている会社か | 所在地 | 出資 |
|---|---|---|---|
| ホンダディベロップメントアンドマニュファクチュアリングオブアメリカ・エル・エル・シー | 四輪事業 | 米国 オハイオ州 メアリズビル | — |
| 本田汽車零部件製造有限公司 | 四輪事業 | 中国 佛山市 | — |
| ピー・ティ・ホンダ プロスペクトモーター | 四輪事業 | インドネシア ジャカルタ | — |
| ホンダ・マレーシア・エスディーエヌ・ビーエイチディー | 四輪事業 | マレーシア ペゴー | — |
| ホンダオートモービル(タイランド)カンパニー・リミテッド | 四輪事業 | タイ バンコク | — |
| ホンダオートモーベイス・ド・ブラジル・リミターダ (注４) | 四輪事業 | ブラジル スマレ | — |
| ㈱ジーテクト 関連会社 | 四輪事業 | 埼玉県 さいたま市 | — |
| L-Hバッテリーカンパニー・インコーポレーテッド 関連会社 | 四輪事業 | 米国 オハイオ州ジェファーソンヴィル | — |
| 広汽本田汽車有限公司 関連会社 | 四輪事業 | 中国 広州市 | — |
| 東風本田汽車有限公司 関連会社 | 四輪事業 | 中国 武漢市 | — |
印の無い会社は連結子会社。「関連会社」は持分法で利益を取り込む出資先。
数字の推移
2026年3月期の収益は141,669億円で、会社全体の64%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。
| 年度 | 収益 | 利益 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|
| 2021年3月期 | 87,794億円 | — | — | — |
| 2022年3月期 | 93,606億円 | 2,362億円 | 95,636億円 | 146,092人 |
| 2023年3月期 | 107,817億円 | -166億円 | 100,825億円 | 139,999人 |
| 2024年3月期 | 137,915億円 | 5,607億円 | 116,905億円 | 135,829人 |
| 2025年3月期 | 144,679億円 | 2,439億円 | 118,748億円 | 133,665人 |
| 2026年3月期 | 141,669億円 | -14,111億円 | 124,848億円 | 131,856人 |
その年の記述（有価証券報告書より）
2026年3月期
- 四輪事業の売上収益は連結売上台数の減少などにより前期比2.2%減少し13兆8,633億円となり、EV関連損失や関税影響により営業損失1兆4,111億円（前期比1兆6,549億円の減益）となった
- 連結従業員数は195,109人となり、二輪事業52,013人、四輪事業131,856人、金融サービス事業2,542人だった
2025年3月期
- 四輪事業の売上収益は為替換算の影響などにより前期比4.4%増加し14兆1,692億円となったが、研究開発費の増加や四輪製品保証見積変更の影響により営業利益は前期比56.5%減少し2,438億円となった
- 連結従業員数は194,173人となり、二輪事業49,548人、四輪事業133,665人、金融サービス事業2,519人だった
2024年3月期
- 四輪事業の売上収益は連結売上台数の増加により前期比28.1%増加し13兆5,675億円、営業利益は売価およびコスト影響などにより前期比5,772億円増加し5,606億円となった
- 連結従業員数は194,993人となり、二輪事業47,980人、四輪事業135,829人、金融サービス事業2,409人だった
経営成績の分析から
2026年3月期
- 当連結会計年度の連結売上収益は、四輪事業における減少や為替換算による減少影響などはあったものの、二輪事業における増加などにより、21兆7,966億円と前連結会計年度にくらべ0.5％の増収となりました。
- (四輪事業) Hondaグループ販売台数 ※連結売上台数 ※ 2025年３月期(千台)2026年３月期(千台)増 減(千台)増減率(％)2025年３月期(千台)2026年３月期(千台)増 減(千台)増減率(％)四輪事業計3,7163,387△329△8.92,8402,711△129△4.5 日 本630605△25△4.0539515△24△4.5 北 米1,6541,605△49△3.01,6541,605△49△3.0 欧 州9390△3△3.29390△3△3.2 アジア1,182929△253△21.4397343△54△13.6 その他15715810.615715810.6 四輪事業の外部顧客への売上収益は、連結売上台数の減少や為替換算による減少影響などにより、13兆8,633億円と前連結会計年度にくらべ2.2％の減収となりました。
- また、当社の日本の金融子会社が提供する残価設定型クレジット等が、IFRSにおいてオペレーティング・リースに該当する場合、当該金融サービスを活用して連結子会社を通して提供された四輪車は、四輪事業の外部顧客への売上収益に計上されないため、連結売上台数には含めていませんが、Hondaグループ販売台数には含めています。
- (日本) 売上収益は、四輪事業における減少などにより、５兆4,492億円と前連結会計年度にくらべ2.4％の減収となりました。
2025年3月期
- (四輪事業) Hondaグループ販売台数 ※連結売上台数 ※ 2024年３月期(千台)2025年３月期(千台)増 減(千台)増減率(％)2024年３月期(千台)2025年３月期(千台)増 減(千台)増減率(％)四輪事業計4,1093,716△393△9.62,8562,840△16△0.6 日 本595630355.9525539142.7 北 米1,6281,654261.61,6281,654261.6 欧 州10393△10△9.710393△10△9.7 アジア1,6511,182△469△28.4468397△71△15.2 その他1321572518.91321572518.9 四輪事業の外部顧客への売上収益は、為替換算による増加影響などにより、14兆1,692億円と前連結会計年度にくらべ4.4％の増収となりました。
- また、当社の日本の金融子会社が提供する残価設定型クレジット等が、IFRSにおいてオペレーティング・リースに該当する場合、当該金融サービスを活用して連結子会社を通して提供された四輪車は、四輪事業の外部顧客への売上収益に計上されないため、連結売上台数には含めていませんが、Hondaグループ販売台数には含めています。
- (日本) 売上収益は、四輪事業における増加などにより、５兆5,845億円と前連結会計年度にくらべ3.6％の増収となりました。
- (北米) 売上収益は、四輪事業における増加や為替換算による増加影響などにより、13兆1,082億円と前連結会計年度にくらべ8.6％の増収となりました。
2024年3月期
- 当連結会計年度の連結売上収益は、四輪事業における増加や為替換算による増加影響などにより、20兆4,288億円と前連結会計年度にくらべ20.8％の増収となりました。
- (四輪事業) Hondaグループ販売台数 ※連結売上台数 ※ 2022年度(千台)2023年度(千台)増 減(千台)増減率(％)2022年度(千台)2023年度(千台)増 減(千台)増減率(％)四輪事業計3,6874,10942211.42,3822,85647419.9 日 本550595458.2484525418.5 北 米1,1951,62843336.21,1951,62843336.2 欧 州841031922.6841031922.6 アジア1,7441,651△93△5.3505468△37△7.3 その他1141321815.81141321815.8 四輪事業の外部顧客への売上収益は、連結売上台数の増加などにより、13兆5,675億円と前連結会計年度にくらべ28.1％の増収となりました。
- また、当社の日本の金融子会社が提供する残価設定型クレジット等が、IFRSにおいてオペレーティング・リースに該当する場合、当該金融サービスを活用して連結子会社を通して提供された四輪車は、四輪事業の外部顧客への売上収益に計上されないため、連結売上台数には含めていませんが、Hondaグループ販売台数には含めています。
- (日本) 売上収益は、四輪事業における増加などにより、５兆3,927億円と前連結会計年度にくらべ18.6％の増収となりました。
2023年3月期
- (四輪事業) Hondaグループ販売台数 ※連結売上台数 ※ 2021年度(千台)2022年度(千台)増 減(千台)増減率(％)2021年度(千台)2022年度(千台)増 減(千台)増減率(％)四輪事業計4,0743,687△387△9.52,4242,382△42△1.7 日 本54755030.547648481.7 北 米1,2831,195△88△6.91,2831,195△88△6.9 欧 州10084△16△16.010084△16△16.0 アジア2,0221,744△278△13.74435056214.0 その他122114△8△6.6122114△8△6.6 四輪事業の外部顧客への売上収益は、為替換算による増加影響などにより、10兆5,935億円と前連結会計年度にくらべ15.8％の増収となりました。
- また、当社の日本の金融子会社が提供する残価設定型クレジット等が、IFRSにおいてオペレーティング・リースに該当する場合、当該金融サービスを活用して連結子会社を通して提供された四輪車は、四輪事業の外部顧客への売上収益に計上されないため、連結売上台数には含めていませんが、Hondaグループ販売台数には含めています。
- (北米) 売上収益は、四輪事業における連結売上台数の減少や金融サービス事業におけるオペレーティング・リース売上の減少などはあったものの、為替換算による増加影響などにより、９兆4,162億円と前連結会計年度にくらべ16.4％の増収となりました。
- (欧州) 売上収益は、四輪事業における減少などはあったものの、為替換算による増加影響などにより、7,037億円と前連結会計年度にくらべ0.4％の増収となりました。
2022年3月期
- (四輪事業) Hondaグループ販売台数 ※連結売上台数 ※ 2020年度(千台)2021年度(千台)増 減(千台)増減率(％)2020年度(千台)2021年度(千台)増 減(千台)増減率(％)四輪事業計4,5464,074△472△10.42,6172,424△193△7.4 日 本592547△45△7.6520476△44△8.5 北 米1,4801,283△197△13.31,4801,283△197△13.3 欧 州101100△1△1.0101100△1△1.0 アジア2,2472,022△225△10.03904435313.6 その他126122△4△3.2126122△4△3.2 四輪事業の外部顧客への売上収益は、連結売上台数の減少などはあったものの、為替換算による増加影響などにより、９兆1,474億円と前連結会計年度にくらべ6.8％の増収となりました。
- また、当社の日本の金融子会社が提供する残価設定型クレジット等が、IFRSにおいてオペレーティング・リースに該当する場合、当該金融サービスを活用して連結子会社を通して提供された四輪車は、四輪事業の外部顧客への売上収益に計上されないため、連結売上台数には含めていませんが、Hondaグループ販売台数には含めています。
- (アジア) 売上収益は、四輪事業における増加や為替換算による増加影響などにより、４兆554億円と前連結会計年度にくらべ17.3％の増収となりました。
- ③ 生産、受注及び販売の状況(生産実績)セグメントの名称前連結会計年度(自 2020年４月１日 至 2021年３月31日)当連結会計年度(自 2021年４月１日 至 2022年３月31日)増減台数(千台)台数(千台)台数(千台)増減率(％)二輪事業10,08910,153640.6四輪事業2,6562,522△134△5.1ライフクリエーション事業及びその他の事業5,2366,6211,38526.4 (注) １ 生産台数は、当社および連結子会社の完成車の生産台数の合計です。
つながる図鑑
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YDD9）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100VYOD）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TNE0）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R1U9）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OBEJ）
関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。