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決算データ · 試作 · 2026年3月期

タカラトミー(7867)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、タカラトミーの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期1,774億円80億円1,395億円40.0%2,199人
2019年3月期1,769億円93億円1,434億円46.5%2,665人
2020年3月期1,648億円45億円1,293億円51.6%2,568人
2021年3月期1,412億円71億円54億円5.0%1,476億円47.1%2,379人
2022年3月期1,655億円124億円91億円7.5%1,561億円50.5%2,418人
2023年3月期1,873億円131億円83億円7.0%1,595億円54.5%2,476人
2024年3月期2,083億円188億円98億円9.0%1,663億円60.1%2,423人
2025年3月期2,502億円249億円164億円9.9%1,658億円64.2%2,496人
2026年3月期2,705億円243億円117億円9.0%1,634億円68.0%2,574人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益2,502億円2,705億円+202
売上原価1,489億円1,615億円+127
売上総利益1,014億円1,089億円+76
販売費及び一般管理費765億円847億円+82
営業利益(売上総利益−販管費)249億円242億円−6
経常利益240億円246億円+5
税引前利益238億円191億円−47
法人所得税75億円74億円−0
当期利益(親会社の所有者に帰属)164億円117億円−47

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物562億円511億円−51
棚卸資産200億円231億円+31
流動資産1,144億円1,155億円+11
有形固定資産191億円206億円+15
のれん111億円50億円−62
非流動資産(固定資産)514億円478億円−36
資産合計1,658億円1,634億円−24
流動負債509億円449億円−61
非流動負債(固定負債)84億円74億円−11
負債合計594億円522億円−72
親会社の所有者に帰属する持分815億円813億円−2
資本合計(純資産)1,064億円1,112億円+48
タカラトミー:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成31%14%13%39%現金及び現金同等物511億円(31%)棚卸資産231億円(14%)有形固定資産206億円(13%)のれん50億円(3%)その他の資産637億円(39%)タカラトミー:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成31%39%現金及び現金同等物511億円(31%)棚卸資産231億円(14%)有形固定資産206億円(13%)のれん50億円(3%)その他の資産637億円(39%)
資産合計を100とした構成。
タカラトミー:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成32%50%18%その他の負債522億円(32%)親会社の所有者に帰属する持分813億円(50%)非支配持分299億円(18%)タカラトミー:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成32%50%18%その他の負債522億円(32%)親会社の所有者に帰属する…813億円(50%)非支配持分299億円(18%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー170億円201億円+31
財務活動によるキャッシュ・フロー-168億円-183億円−15
減価償却費65億円78億円+13
有形固定資産の取得による支出-58億円-56億円+3
配当金の支払額-55億円-61億円−6

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
日本2,262億円+7.2%283億円12.5%780億円1,242人
アメリカズ305億円−2.1%6億円1.9%286億円191人
欧州78億円+9.1%-3億円-4.1%71億円69人
オセアニア29億円+3.6%2億円6.3%38億円15人
アジア675億円−1.1%21億円3.2%426億円940人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):日本 アジア アメリカズ 欧州 オセアニア

タカラトミー:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益91%7%日本283億円(91%)アメリカズ6億円(2%)オセアニア2億円(1%)アジア21億円(7%)タカラトミー:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益91%日本283億円(91%)アメリカズ6億円(2%)オセアニア2億円(1%)アジア21億円(7%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員2,574人
提出会社630人
平均年齢42.1歳
平均勤続年数12.7年
平均年間給与1,038万円
タカラトミー:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数51%8%38%日本1,242億円(51%)アメリカズ191億円(8%)欧州69億円(3%)オセアニア15億円(1%)アジア940億円(38%)タカラトミー:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数51%38%日本1,242億円(51%)アメリカズ191億円(8%)欧州69億円(3%)オセアニア15億円(1%)アジア940億円(38%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は195,432人、発行済株式は93,616,650株。

タカラトミー:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスタートラスト信託銀行12.5%司不動産7.4%日本カストディ銀行(信託口)3.7%富山 幹太郎1.9%UBS AG LONDON 1.7%JP MORGAN CHAS1.3%管理信託(富山章江口)受託者1.1%JPモルガン証券1%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合タカラトミー:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスター…12.5%司不動産7.4%日本カストデ…3.7%富山 幹太郎1.9%UBS AG LONDON 1.7%JP MORGAN CHAS1.3%管理信託(富…1.1%JPモルガン…1%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1日本マスタートラスト信託銀行(信託口)12.5%
2司不動産7.4%
3日本カストディ銀行(信託口)3.7%
4富山 幹太郎1.9%
5UBS AG LONDON A/C IPB SEGREGATED CLIENT ACCOUNT1.7%
6JP MORGAN CHASE BANK 3857811.3%
7管理信託(富山章江口)受託者 SMBC信託銀行1.1%
8JPモルガン証券1.0%
9SMBC信託銀行(三井住友銀行退職給付信託口)1.0%
10STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 5050011.0%
タカラトミー:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元185221%140167%505346%金融機関185221%金融商品取引業者23873%その他の法人76276%外国法人等140167%個人その他505346%タカラトミー:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元505346%金融機関185221%金融商品取引業者23873%その他の法人76276%外国法人等140167%個人その他505346%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期84.74円14円33%14.9%12.9倍
2019年3月期97.85円24円15.2%11.7倍
2020年3月期47.3円30円57%6.8%16.1倍
2021年3月期57.07円17.5円33%7.9%17.6倍
2022年3月期98.23円32.5円70%12.3%12.4倍
2023年3月期90.66円32.5円45%10.0%16.3倍
2024年3月期107.73円50円67%10.5%26.1倍
2025年3月期182.2円64円58%15.8%19.0倍
2026年3月期131.38円64円480%10.7%19.8倍

年ごとの出来事(有価証券報告書の記述より)

各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。

2026年3月期

  • 売上利益売上高は年齢軸拡大施策が牽引し前期比8.1%増の2,704億55百万円と過去最高となったが、映像・人財投資の増加や関税影響により営業利益は同2.5%減の242億46百万円、経常利益は同2.2%増の245億51百万円となった
  • 純利益連結子会社TOMY International, Inc.ののれん減損損失48億62百万円を第3四半期に特別損失として計上し、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比28.6%減の116億79百万円となった
  • セグメント日本セグメントはトレーディングカードゲームやトミカ55周年商品、キデイランドの新店効果により売上高2,262億28百万円(前期比7.2%増)、営業利益283億8百万円(同2.3%増)となった
  • セグメントアメリカズセグメントは相互関税の発動やベビー用品の販売減少で売上高304億46百万円(前期比2.1%減)となったが、営業利益は5億76百万円(前期は営業損失1億55百万円)となった
  • セグメント欧州セグメントは「ガチャ」や農耕車両玩具の販売により売上高77億97百万円(前期比9.0%増)、営業損失3億19百万円(前期は営業損失3億33百万円)となり、オセアニアセグメントは売上高28億62百万円(同3.9%増)、営業利益1億82百万円(同38.0%増)となった
  • セグメントアジアセグメントは生産子会社TOMY (Hong Kong) Ltd.の北米向け出荷減少により売上高675億19百万円(前期比1.1%減)、営業利益21億33百万円(同20.1%減)となった
  • 財務純資産は自己株式の取得があった一方、利益剰余金・為替換算調整勘定の増加等により前期末比47億69百万円増の1,111億67百万円となった
  • 財務営業活動によるキャッシュ・フローは200億53百万円の収入、投資活動によるキャッシュ・フローは80億54百万円の支出、財務活動によるキャッシュ・フローは182億51百万円の支出となり、現金及び現金同等物の期末残高は509億90百万円となった

2025年3月期

  • 売上利益純利益売上高は前期比20.1%増の2,502億35百万円と2期連続で過去最高となり、営業利益は同32.2%増の248億70百万円、経常利益は同35.0%増の240億33百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は同66.7%増の163億50百万円といずれも過去最高を更新した
  • セグメント日本セグメントは「トミカ」「プラレール」の定番ブランドや「BEYBLADE X」の人気拡大により売上高2,110億22百万円(前期比24.1%増)、営業利益276億82百万円(同24.3%増)となった
  • セグメントアメリカズセグメントは売上高311億8百万円(前期比3.5%増)、営業損失1億55百万円(前期は営業損失4億95百万円)となった
  • セグメント欧州セグメントは売上高71億54百万円(前期比7.7%増)、営業損失3億33百万円(前期は営業損失7億24百万円)となり、オセアニアセグメントは売上高27億55百万円(同8.2%増)となった
  • セグメントアジアセグメントは「トミカ」の中国での販売拡大や生産子会社TOMY (Hong Kong)の海外向け輸出増加により売上高682億77百万円(前期比18.0%増)、営業利益26億68百万円(同39.9%増)となった
  • 財務純資産は自己株式の取得があった一方、利益剰余金の増加等により前期末比63億98百万円増の1,063億98百万円となった
  • 財務営業活動によるキャッシュ・フローは前期比121億76百万円減の169億99百万円の収入、投資活動によるキャッシュ・フローは80億99百万円の支出、財務活動によるキャッシュ・フローは167億71百万円の支出となり、現金及び現金同等物の期末残高は560億67百万円となった

2024年3月期

  • 売上利益売上高は前期比11.2%増の2,083億26百万円、営業利益は原価率の改善等により同43.4%増の188億18百万円、経常利益は同47.9%増の178億7百万円となり、いずれも過去最高となった
  • 純利益連結子会社Fat Brain Holdings, LLCに係る減損損失等を第3四半期に特別損失として計上した上で、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比18.0%増の98億8百万円と過去最高となった
  • セグメント日本セグメントは「トミカ」「プラレール」「BEYBLADE X」の展開やキデイランドの人流回復により売上高1,700億97百万円(前期比14.8%増)、営業利益222億65百万円(同35.1%増)となった
  • セグメントアメリカズセグメントはFat Brain Holdings, LLCが苦戦したがTOMY International, Inc.が推移し、売上高300億63百万円(前期比1.8%増)、営業損失4億95百万円(前期は営業損失7億25百万円)となった
  • セグメント欧州セグメントは売上高66億40百万円(前期比0.6%減)、営業損失7億24百万円(前期は営業損失7億97百万円)となった
  • セグメントオセアニアセグメントは売上高25億45百万円(前期比7.1%減)、営業利益89百万円(同133.8%増)となり、アジアセグメントは売上高578億69百万円(同4.3%増)、営業利益19億7百万円(同0.6%増)となった
  • 財務純資産は前期末比128億32百万円増の999億99百万円となった
  • 財務営業活動によるキャッシュ・フローは前期比129億52百万円増の291億75百万円の収入、投資活動によるキャッシュ・フローは53億24百万円の支出、財務活動によるキャッシュ・フローは271億49百万円の支出となり、現金及び現金同等物の期末残高は641億82百万円となった

沿革(有価証券報告書より)

  • 1961年10月プラスチック・レールを使用した鉄道玩具「プラレール」を発売。1963年3月三陽工業株式会社をトミー工業株式会社に、富山商事株式会社を株式会社トミーに、それぞれ商号変更。1969年4月東京都葛飾区立石に本社社屋を新築。1970年8月香港にTOMY(Hong Kong)Ltd.を設立
  • 1982年12月イギリスにTOMY UK Ltd.(現TOMY UK Co.,Ltd.)を設立。1983年4月東京ディズニーランドにオフィシャルスポンサーとして参加。1985年9月フランスにTOMY France SARL.を設立。1986年6月トミー流通サービス株式会社(現株式会社タカラトミー
  • 1987年10月タイにTOMY(Thailand)Ltd.を設立。1988年2月株式会社ユージン(現株式会社タカラトミーアーツ)を設立。1989年3月販売子会社旧株式会社トミー(旧富山商事株式会社)を吸収合併、同時に商号を株式会社トミーに変更。1990年1月トミー興産株式会社(現株式会社タカラト
  • 1996年10月トミーシステムデザイン株式会社(現株式会社タカラトミーアイビス)を設立。1997年9月日本証券業協会に株式を店頭登録。1998年2月米国にTOMY Corporationを設立。
  • 1998年11月米国ハスブロ社より同社及び同社グループ商品の日本における独占的販売権を取得。1999年3月東京証券取引所市場第二部に上場。2000年3月東京証券取引所市場第一部に指定。
  • 2000年12月ウォルト・ディズニー・インターナショナル・ジャパン株式会社と国内トイ市場における包括的ライセンス契約を締結。2001年5月株式会社トミーデベロップメントセンター(現株式会社タカラトミーアイビス)を設立。
  • 2001年12月株式会社ハートランド(現株式会社タカラトミーアーツ)を設立。2003年1月株式会社トミーゼネラルサービス(現株式会社タカラトミーアイビス)を設立。2004年6月中国にTOMY (Shenzhen) Ltd.を設立。2004年9月中国にTOMY (Shanghai) Ltd.を設立
  • 2005年12月子会社株式会社ユージン(現株式会社タカラトミーアーツ)がJASDAQ証券取引所に株式上場。2006年1月玩具菓子事業を分社化し、株式会社すばる堂(現株式会社タカラトミーアーツ)を設立。2006年3月株式会社タカラと合併し、商号を株式会社タカラトミーに変更。同 上2006年6月株式
  • 2014年12月2015年2月2015年5月2015年8月
  • 2015年12月2016年8月2018年6月
  • 2020年10月2022年4月
  • 2022年11月2025年6月株式会社ティーツーアイエンターテイメント(現株式会社タカラトミーフィールドテック)の株式を追加取得し子会社化。株式会社ユージンを存続会社として、株式会社ユーメイト、株式会社ハートランド、株式会社すばる堂と合併し、商号を株式会社タカラトミーアーツに変更。丸の内キャピタ

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】 当社グループは、㈱タカラトミー(当社)及び子会社34社、関連会社3社により構成されております。 当社グループの営む主な事業と、当社グループを構成する主な会社の当該事業における位置付けは次のとおりであります。 なお、以下の報告セグメントは「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメント区分と同一であります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針