決算データ · 試作 · 2026年2月期
松屋（8237）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、松屋の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年2月期 | 906億円 | — | 13億円 | — | 621億円 | 33.1% | 866人 |
| 2019年2月期 | 925億円 | — | 14億円 | — | 599億円 | 36.2% | 891人 |
| 2020年2月期 | 899億円 | — | 9億円 | — | 578億円 | 36.1% | 911人 |
| 2021年2月期 | 527億円 | -39億円 | -44億円 | -7.4% | 565億円 | 28.8% | 891人 |
| 2022年2月期 | 650億円 | -23億円 | 10億円 | -3.5% | 543億円 | 31.8% | 888人 |
| 2023年2月期 | 344億円 | 4億円 | 44億円 | 1.0% | 639億円 | 34.5% | 833人 |
| 2024年2月期 | 413億円 | 30億円 | 26億円 | 7.2% | 689億円 | 37.7% | 829人 |
| 2025年2月期 | 481億円 | 45億円 | 24億円 | 9.3% | 761億円 | 37.1% | 862人 |
| 2026年2月期 | 457億円 | 26億円 | 22億円 | 5.8% | 761億円 | 35.0% | 871人 |
損益の内訳
2026年2月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 481億円 | 457億円 | −24 |
| 売上原価 | 222億円 | 209億円 | −13 |
| 売上総利益 | 260億円 | 248億円 | −12 |
| 販売費及び一般管理費 | 215億円 | 222億円 | +7 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 45億円 | 26億円 | −18 |
| 経常利益 | 45億円 | 26億円 | −19 |
| 税引前利益 | 38億円 | 37億円 | −0 |
| 法人所得税 | 13億円 | 15億円 | +2 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 24億円 | 22億円 | −2 |
財政状態
2026年2月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 39億円 | 47億円 | +8 |
| 棚卸資産 | 21億円 | 19億円 | −2 |
| 流動資産 | 186億円 | 178億円 | −8 |
| 有形固定資産 | 353億円 | 353億円 | +1 |
| 非流動資産（固定資産） | 576億円 | 584億円 | +8 |
| 資産合計 | 761億円 | 761億円 | +0 |
| 社債及び借入金（流動） | 118億円 | 115億円 | −4 |
| 社債及び借入金（非流動） | 100億円 | 113億円 | +13 |
| 流動負債 | 321億円 | 316億円 | −5 |
| 非流動負債（固定負債） | 148億円 | 171億円 | +23 |
| 負債合計 | 469億円 | 487億円 | +18 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 239億円 | 213億円 | −26 |
| 資本合計（純資産） | 292億円 | 275億円 | −17 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 31億円 | 47億円 | +17 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 31億円 | -40億円 | −72 |
| 減価償却費 | 15億円 | 14億円 | −1 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -43億円 | -12億円 | +30 |
| 配当金の支払額 | -6億円 | -8億円 | −2 |
セグメント
2026年2月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 百貨店業 | 377億円 | −5.7% | — | 21億円 | 5.6% | 643億円 | 569人 |
| 飲食業 | 35億円 | +2.0% | — | 0億円 | 1.1% | 13億円 | 101人 |
| ビル総合サービス及び広告業 | 56億円 | +1.1% | — | 1億円 | 2.5% | 16億円 | 165人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：百貨店業 ビル総合サービス及び広告業 飲食業
従業員
連結従業員871人
提出会社561人
平均年齢47.5歳
平均勤続年数21.9年
平均年間給与732万円
株主
2026年2月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は11,270人、発行済株式は53,289,640株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口) | 6.6% |
| 2 | 松屋取引先持株会 | 5.5% |
| 3 | ㈱三菱ＵＦＪ銀行 | 4.9% |
| 4 | 東武鉄道㈱ | 4.7% |
| 5 | 東武シェアードサービス㈱ | 4.6% |
| 6 | ㈱みずほ銀行(常任代理人 ㈱日本カストディ銀行) | 3.9% |
| 7 | 松岡地所㈱ | 3.0% |
| 8 | ㈱オンワードホールディングス | 2.6% |
| 9 | ㈱日本カストディ銀行（信託口） | 2.6% |
| 10 | 三菱ＵＦＪ信託銀行㈱ | 2.0% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年2月期 | 23.72円 | 6円 | 25% | 6.4% | 65.2倍 |
| 2019年2月期 | 25.96円 | 6円 | 21% | 6.5% | 41.3倍 |
| 2020年2月期 | 16.17円 | 8円 | 45% | 4.0% | 39.5倍 |
| 2021年2月期 | -83.22円 | — | — | — | — |
| 2022年2月期 | 18.85円 | — | — | 6.0% | 36.6倍 |
| 2023年2月期 | 82.62円 | 2.5円 | 4% | 22.3% | 13.4倍 |
| 2024年2月期 | 49.59円 | 10円 | 21% | 11.0% | 19.5倍 |
| 2025年2月期 | 44.93円 | 12円 | 22% | 8.8% | 24.0倍 |
| 2026年2月期 | 41.94円 | 12円 | 49% | 8.0% | 61.2倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1931年11月東京市浅草区花川戸に浅草支店を開設
- 1937年10月株式会社東栄商会を設立1944年４月横浜市伊勢佐木町所在の株式会社寿百貨店を吸収合併し、当社横浜支店と改称1948年４月商号を株式会社松屋に変更1956年９月株式会社アターブル松屋(当時株式会社みずほ、後に商号変更)を設立1961年７月株式会社シービーケー(当時株式会社松美舎、後
- 1961年10月東京証券取引所市場第二部に株式上場1971年３月資本金を19億2,000万円に増資1971年７月東京証券取引所市場第一部に株式上場
- 1976年11月横浜支店を閉店
- 1986年11月資本金を44億7,000万円に増資1987年７月米貨建新株引受権付社債を発行1991年４月米貨建新株引受権付社債を発行1996年７月第１回無担保転換社債並びに2000年７月３日満期円建転換社債を発行2006年４月 株式会社アターブル松屋を会社分割し、株式会社アターブル松屋ホールデ
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループが営んでいる主な事業内容と各社の当該事業における位置づけ及びセグメントとの関連は次のとおりであります。 百貨店業当社グループの主な事業として㈱松屋及び連結子会社である㈱MATSUYA GINZA.comが営んでおります。飲食業連結子会社である㈱アターブル松屋が飲食業及び結婚式場の経営等を行っております。 ビル総合サービス及び広告業連結子会社である㈱シービーケーが㈱松屋等の警備、清掃、設備保守・工事、建築内装工事、装飾、宣伝広告業等を行っております。その他連結子会社である㈱東栄商会が㈱松屋等への用度品・事務用品の納入、キャラクターショップ運営等を行っております。また、連結子会社である㈱スキャンデックスが輸入商品の販売業等を営んでおり、連結子会社である㈱松屋友の会が㈱松屋への商品販売の取次ぎを行い、連結子会社である㈱エムジー商品試験センターが㈱松屋等の商品検査業務を受託しており、連結子会社である㈱銀座インズ及び㈱銀座五丁目管財が不動産賃貸業を営んでおります。持分法適用関連会社である㈱ギンザコアが不動産賃貸業を営んでおり、持分法適用関連会社である㈱ライツ・アンド・ブランズがライセンス管理業を営んでおります。 当連結会計年度末における事業の系統図は、次のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年2月期（S100Y6A8）
- 有価証券報告書 2025年2月期（S100VU7F）
- 有価証券報告書 2024年2月期（S100THKV）
- 有価証券報告書 2023年2月期（S100QSU4）
- 有価証券報告書 2022年2月期（S100O4Q0）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年2月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針