決算データ · 試作 · 2025年6月期
ゼロ（9028）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ゼロの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準はIFRS、連結の値。
← 1枚の図解に戻る指標を組んで見る
詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年6月期 | 814億円 | — | 21億円 | — | 383億円 | 57.7% | 2,514人 |
| 2019年6月期 | 902億円 | — | 17億円 | — | 396億円 | 58.3% | 2,474人 |
| 2020年6月期 | 895億円 | — | 24億円 | — | 445億円 | 55.9% | 2,475人 |
| 2021年6月期 | 922億円 | 53億円 | 36億円 | 5.8% | 509億円 | 55.5% | 2,478人 |
| 2022年6月期 | 1,071億円 | 39億円 | 25億円 | 3.7% | 552億円 | 54.5% | 2,593人 |
| 2023年6月期 | 1,329億円 | 51億円 | 34億円 | 3.8% | 566億円 | 58.9% | 2,585人 |
| 2024年6月期 | 1,408億円 | 62億円 | 42億円 | 4.4% | 707億円 | 52.6% | 2,647人 |
| 2025年6月期 | 1,478億円 | 102億円 | 72億円 | 6.9% | 740億円 | 58.0% | 2,703人 |
損益の内訳
2025年6月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 1,408億円 | 1,478億円 | +71 |
| 売上原価 | 1,231億円 | 1,261億円 | +30 |
| 売上総利益 | 177億円 | 218億円 | +41 |
| 販売費及び一般管理費 | 113億円 | 117億円 | +4 |
| 営業利益 | 62億円 | 102億円 | +40 |
| 持分法による投資損益 | -0億円 | 0億円 | +0 |
| 税引前利益 | 62億円 | 102億円 | +40 |
| 法人所得税 | 20億円 | 30億円 | +10 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 42億円 | 72億円 | +30 |
財政状態
2025年6月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 113億円 | 166億円 | +53 |
| 棚卸資産 | 30億円 | 31億円 | +2 |
| 流動資産 | 330億円 | 383億円 | +53 |
| 有形固定資産 | 249億円 | 225億円 | −24 |
| のれん | 27億円 | 22億円 | −5 |
| 非流動資産（固定資産） | 377億円 | 357億円 | −20 |
| 資産合計 | 707億円 | 740億円 | +32 |
| 社債及び借入金（流動） | 51億円 | 50億円 | −1 |
| 負債合計 | 329億円 | 304億円 | −24 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 372億円 | 429億円 | +57 |
| 資本合計（純資産） | 379億円 | 435億円 | +57 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 112億円 | 129億円 | +16 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -47億円 | -28億円 | +18 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -8億円 | -46億円 | −38 |
| 配当金の支払額 | -9億円 | -15億円 | −6 |
セグメント
2025年6月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 国内自動車関連事業 | 697億円 | +9.0% | — | 91億円 | 13.0% | 329億円 | 1,913人 |
| ヒューマンリソース事業 | 253億円 | +8.1% | — | 8億円 | 3.2% | 102億円 | 439人 |
| 一般貨物事業 | 67億円 | +2.2% | — | 20億円 | 29.5% | 105億円 | 165人 |
| 海外関連事業 | 488億円 | −0.4% | — | 9億円 | 1.8% | 108億円 | 101人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：国内自動車関連事業 海外関連事業 ヒューマンリソース事業 一般貨物事業
従業員
連結従業員2,703人
提出会社446人
平均年齢45.8歳
平均勤続年数13.7年
平均年間給与593万円
株主
2025年6月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は3,306人、発行済株式は17,560,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | ZENITH LOGISTICS LIMITED(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 48.0% |
| 2 | SBSホールディングス | 20.9% |
| 3 | フジトランスコーポレーション | 5.2% |
| 4 | ZENITH LOGISTICS PTE. LTD.(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 3.4% |
| 5 | 日本カストディ銀行(信託E口) | 2.0% |
| 6 | 栗林運輸 | 1.5% |
| 7 | ゼロ従業員持株会 | 1.2% |
| 8 | オークネット | 1.1% |
| 9 | モルガン・スタンレーMUFG証券 | 0.9% |
| 10 | ENEOSウイング | 0.8% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年6月期 | 128.33円 | 32.1円 | 16% | 10.0% | 9.4倍 |
| 2019年6月期 | 99.74円 | 24.9円 | 124% | 7.3% | 8.0倍 |
| 2020年6月期 | 142.3円 | 35.6円 | 67% | 9.9% | 6.1倍 |
| 2021年6月期 | 216.55円 | 54.1円 | 34% | 13.6% | 5.9倍 |
| 2022年6月期 | 150.91円 | 37.7円 | 45% | 8.7% | 6.9倍 |
| 2023年6月期 | 203.96円 | 51円 | 45% | 10.9% | 6.5倍 |
| 2024年6月期 | 245.61円 | 61.4円 | 36% | 11.8% | 7.5倍 |
| 2025年6月期 | 423.91円 | 139.9円 | 42% | 17.9% | 7.2倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1961年10月神奈川県横浜市鶴見区生麦町字明神前2036番地に、日産自動車株式会社の全額出資により、日産自動車の新車を全国販売会社へ輸送する専門会社として、日産陸送株式会社(資本金30百万円)の商号で設立
- 1961年12月1960年３月に日産自動車の新車輸送会社として設立された弘和陸送株式会社(現在当社に吸収合併)に資本参加1968年４月プリンス輸送株式会社を合併1976年７月九州弘和陸送株式会社(現 連結子会社 株式会社ゼロ・プラス九州)を設立
- 1977年11月株式会社ホンモクトランスポート(現 連結子会社 株式会社ゼロ・プラス関東)を設立
- 1980年12月本社を横浜市鶴見区鶴見中央四丁目９番11号に移転1981年８月株式会社ホンモクトランスポートが湘南弘和サービス株式会社と合併し、商号をトランスポート弘和株式会社(現 連結子会社 株式会社ゼロ・プラス関東)に変更2001年５月マネジメント・バイ・アウト(MBO)により日産自動車株式
- 2001年11月九州弘和陸送株式会社が商号を株式会社ゼロ九州(現 連結子会社 株式会社ゼロ・プラス九州)に変更2003年７月株式会社ゼロ弘和を当社に吸収合併2004年８月中国で新車輸送の合弁会社(陸友物流有限公司)を設立2004年９月苅田港海陸運送株式会社の全株式を取得、子会社化2005年１月株
- 2008年10月株式会社ドライバースタッフ及び株式会社ジャパン・リリーフの全株式を取得、子会社化
- 2008年11月株式会社日産静岡ワークネット(
- 2017年10月株式会社ゼロ・プラス中部に商号変更)の全株式を取得、子会社化2009年９月エヌ・ピー・エフ・サービス株式会社の全株式を取得、子会社化車両輸送の基地と貨物の配送倉庫が一体となった業界初の複合施設が川崎市川崎区に竣工2010年９月株式会社フルキャストドライブの株式を追加取得、完全子会
- 2010年11月中国で中古車関連事業を展開するため香港に合弁会社(八菱有限公司)を設立2011年４月株式会社ジャパン・リリーフが株式会社ゼロドライブスタッフを吸収合併2011年６月オートキャリー株式会社の全株式を取得、子会社化
- 2013年11月株式会社ワールドウインドウズの全株式を取得、子会社化2014年４月株式会社ジャパン・リリーフが株式会社ドライバースタッフを吸収合併2014年５月タンチョンインターナショナルリミテッドと資本業務提携契約を締結2014年７月有限会社新和陸送の全株式を取得、子会社化
- 2015年10月株式会社ゼロ九州が商号を株式会社ゼロ・プラス九州に変更、株式会社エヌ・ピー・エフ・サービスの物流機能を統合
- 2015年12月株式会社ゼロ・トランズと株式会社ティービーエムが合併2016年７月株式会社ゼロ・トランズが商号を株式会社ゼロ・プラス関東に変更、オートキャリー株式会社を合併
- 2016年12月高栄運輸株式会社(2018年７月 株式会社ゼロ・プラスBHSに商号変更)の全株式を取得、子会社化2017年４月株式会社ゼロ・プラス西日本を設立 年月事項
- 2017年10月輸送協力会社６社より事業譲受
- 2017年11月株式会社ＨＩＺロジスティクス(
- 2017年12月株式会社ゼロ・プラス東日本に商号変更)の全株式を取得、子会社化2021年７月陸友物流(北京)有限公司の一部出資持分(40％)を取得、子会社化2022年４月東京証券取引所の市場区分見直しにより、東京証券取引所の市場第二部よりスタンダード市場に移行2022年５月株式会社IKEDA(2
- 2023年11月株式会社ソウイングの全株式を取得、子会社化2025年３月株式会社ゼロ・プラス・メンテナンスの全株式を取得、子会社化
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、2025年６月30日現在、当社及び子会社21社と共同支配企業３社で構成されております。当連結会計年度より、株式会社ゼロ・プラス・メンテナンスを子会社化しております。また、当社グループの報告セグメントは、国内自動車関連事業、ヒューマンリソース事業、一般貨物事業、海外関連事業と分類しております。当社グループは、当社の普通株式に対する公開買付けにより2014年６月19日付けにて親会社タンチョンインターナショナルリミテッドグループの一角を形成しております。同社グループは、シンガポール、香港、中国、タイ等のアジア地域において主に自動車の製造・流通・販売を中心に、産業機械、不動産、金融などの領域で事業展開を行っており、香港証券取引所に上場しております。当社グループの事業にかかる位置付けは以下のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年6月期（S100WRNH）
- 有価証券報告書 2024年6月期（S100UF9N）
- 有価証券報告書 2023年6月期（S100RWTE）
- 有価証券報告書 2022年6月期（S100P8UP）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針