図解経済
決算データ明海グループ(9115)図解決算データセグメント
図解経済会社図鑑明海グループ(9115) › 決算データ

決算データ · 試作 · 2026年3月期

明海グループ(9115)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、明海グループの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

← 1枚の図解に戻る

指標を組んで見る

詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期418億円18億円1,489億円10.3%576人
2019年3月期426億円21億円1,617億円10.4%588人
2020年3月期439億円17億円1,706億円10.3%561人
2021年3月期402億円21億円13億円5.2%2,051億円9.3%523人
2022年3月期458億円44億円33億円9.6%2,376億円10.1%501人
2023年3月期581億円88億円64億円15.1%2,750億円12.9%489人
2024年3月期650億円114億円52億円17.5%2,765億円15.5%540人
2025年3月期675億円110億円28億円16.3%2,933億円16.3%590人
2026年3月期613億円37億円43億円6.1%2,928億円18.2%634人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益675億円613億円−63
売上原価511億円517億円+5
売上総利益164億円96億円−68
販売費及び一般管理費54億円59億円+5
営業利益(売上総利益−販管費)110億円37億円−73
経常利益91億円12億円−79
税引前利益91億円117億円+26
法人所得税25億円29億円+4
当期利益(親会社の所有者に帰属)28億円43億円+15

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物482億円553億円+71
棚卸資産0億円0億円+0
流動資産563億円637億円+74
有形固定資産2,014億円1,857億円−157
非流動資産(固定資産)2,370億円2,291億円−79
資産合計2,933億円2,928億円−5
社債及び借入金(流動)401億円378億円−23
社債及び借入金(非流動)1,256億円1,185億円−71
流動負債570億円576億円+6
非流動負債(固定負債)1,450億円1,375億円−76
負債合計2,021億円1,951億円−70
親会社の所有者に帰属する持分342億円384億円+42
資本合計(純資産)912億円977億円+65
明海グループ:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成19%63%18%現金及び現金同等物553億円(19%)棚卸資産0億円(0%)有形固定資産1,857億円(63%)その他の資産518億円(18%)明海グループ:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成19%63%18%現金及び現金同等物553億円(19%)棚卸資産0億円(0%)有形固定資産1,857億円(63%)その他の資産518億円(18%)
資産合計を100とした構成。
明海グループ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成53%13%13%20%社債及び借入金1,563億円(53%)その他の負債389億円(13%)親会社の所有者に帰属する持分384億円(13%)非支配持分593億円(20%)明海グループ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成53%20%社債及び借入金1,563億円(53%)その他の負債389億円(13%)親会社の所有者に帰属する…384億円(13%)非支配持分593億円(20%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー302億円196億円−106
財務活動によるキャッシュ・フロー-135億円-22億円+113
減価償却費169億円156億円−13
有形固定資産の取得による支出-93億円-156億円−64
配当金の支払額-2億円-2億円+0

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
外航海運業505億円−12.3%38億円7.5%2,461億円182人
ホテル関連事業101億円+7.5%-3億円-2.8%282億円452人
不動産賃貸業7億円+14.0%2億円30.8%185億円

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):外航海運業 ホテル関連事業 不動産賃貸業

明海グループ:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益95%外航海運業38億円(95%)不動産賃貸業2億円(5%)明海グループ:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益95%外航海運業38億円(95%)不動産賃貸業2億円(5%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員634人
提出会社106人
平均年齢36.2歳
平均勤続年数7.5年
平均年間給与748万円
明海グループ:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数29%71%外航海運業182億円(29%)ホテル関連事業452億円(71%)明海グループ:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数29%71%外航海運業182億円(29%)ホテル関連事業452億円(71%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は3,722人、発行済株式は36,000,000株。

明海グループ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。明治土地建物8.3%京町産業6.2%メディカ・サポート5.1%三井住友銀行4.9%タクティ4.7%マネックスマリンエンタープラ4.4%明海興産3.1%パックトレーディング3%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合明海グループ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。明治土地建物8.3%京町産業6.2%メディカ・サ…5.1%三井住友銀行4.9%タクティ4.7%マネックスマ…4.4%明海興産3.1%パックトレー…3%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1明治土地建物8.3%
2京町産業6.2%
3メディカ・サポート5.1%
4三井住友銀行4.9%
5タクティ4.7%
6マネックスマリンエンタープライズ4.4%
7明海興産3.1%
8パックトレーディング3.0%
9山崎金属産業2.9%
10シーアールケイ2.8%
明海グループ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元56530%215560%44206%金融機関56530%金融商品取引業者10468%その他の法人215560%外国法人等44206%個人その他33098%明海グループ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元215560%金融機関56530%金融商品取引業者10468%その他の法人215560%外国法人等44206%個人その他33098%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期55.29円5円41%12.4%7.7倍
2019年3月期62.61円5円26%12.8%5.5倍
2020年3月期52.53円5円31%10.0%6.5倍
2021年3月期37.95円7円37%6.8%13.0倍
2022年3月期97.82円5円18%15.2%8.9倍
2023年3月期190.17円5円17%21.7%3.3倍
2024年3月期153.53円5円10%13.3%5.2倍
2025年3月期83.11円5円11%6.2%7.3倍
2026年3月期126.89円5円10%8.5%10.6倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1984年11月ぎのわん観光開発㈱設立(現・連結子会社)。1985年7月東京都中央区に明海京橋ビルを建設。1990年4月㈱ラグナガーデンホテル設立(現・連結子会社)。1992年7月ラグナガーデンホテル開業。1998年1月阪神大震災で被災した明海ビルを再建。2002年7月ラグナガーデンホテル新館増
  • 2010年10月MK CENTENNIAL MARITIME B.V.(現・Meiji Shipping B.V.、現・連結子会社) オランダ事務所開設。2011年6月事業目的を海運業、不動産の賃貸・管理およびホテル・飲食店・レジャー施設の経営と改正。2013年1月サフィールリゾート㈱設立(現・
  • 2023年10月当社は明治海運㈱を明海グループ㈱に商号変更。また、連結子会社について、東明汽船㈱を㈱明治海運(英文表記:Meiji Shipping Co.,Ltd.)に、MK CENTENNIAL MARITIME B.V.をMeiji Shipping B.V.に、MK CENTENNIAL

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社グループは、当社(明海グループ株式会社)、連結子会社16社および関連会社15社により構成され、外航海運業を中心に事業展開を図っています。なお、当社は特定上場会社等に該当し、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準のうち、上場会社の規模との対比で定められる数値基準については連結ベースの計数に基づいて判断することとなります。当社グループの事業内容および当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりです。(1) 外航海運業当社グループは、タンカー・自動車専用船およびバルカー等の不定期船を保有する船舶オーナー会社を国内外に擁し、貸船料収入を収受する船舶貸渡業を柱として海運に係る事業を行っています。当該事業には、船舶運航管理業務を担う会社を含み、連結対象会社数は20社です。(2) ホテル関連事業現在国内各所にてホテルおよびゴルフ場を所有し、それぞれのサービスを提供しています。当該事業には、営業業務を担う会社を含み、連結対象会社数は7社です。(3) 不動産賃貸業主に所有ビルを事務所用物件としてテナントに賃貸する不動産貸室業を中心とし、持分法適用関連会社にて不動産斡旋・仲介業務や、ビルの総合運営管理を行っています。連結対象会社数は4社です。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針