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決算データ · 試作 · 2025年12月期

KOZOホールディングス(9973)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、KOZOホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年12月期56億円-17億円14億円84人
2019年12月期59億円-1億円14億円0.5%58人
2020年12月期62億円0億円17億円17.9%69人
2021年12月期80億円-0億円-6億円-0.5%62億円11.0%259人
2022年12月期103億円-6億円-10億円-5.9%32億円13.1%152人
2023年12月期131億円-2億円-3億円-1.8%56億円4.7%355人
2024年12月期181億円-4億円-8億円-2.4%60億円1.8%338人
2025年12月期194億円-3億円-7億円-1.5%57億円6.6%333人

損益の内訳

2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益181億円194億円+13
売上原価113億円120億円+7
売上総利益68億円74億円+6
販売費及び一般管理費72億円77億円+5
営業利益(売上総利益−販管費)-4億円-3億円+1
経常利益-5億円-3億円+2
税引前利益-7億円-6億円+1
法人所得税1億円1億円−0
当期利益(親会社の所有者に帰属)-8億円-7億円+1

財政状態

2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物11億円10億円−2
棚卸資産6億円6億円+0
流動資産35億円35億円−0
有形固定資産9億円9億円−0
のれん6億円3億円−3
非流動資産(固定資産)25億円22億円−3
資産合計60億円57億円−4
社債及び借入金(流動)0億円0億円+0
社債及び借入金(非流動)8億円6億円−2
流動負債40億円37億円−3
非流動負債(固定負債)19億円16億円−3
負債合計59億円53億円−6
親会社の所有者に帰属する持分1億円5億円+3
資本合計(純資産)1億円4億円+3
KOZOホールディングス:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年12月期末・資産の構成17%11%16%52%現金及び現金同等物10億円(17%)棚卸資産6億円(11%)有形固定資産9億円(16%)のれん3億円(5%)その他の資産29億円(52%)KOZOホールディングス:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年12月期末・資産の構成17%16%52%現金及び現金同等物10億円(17%)棚卸資産6億円(11%)有形固定資産9億円(16%)のれん3億円(5%)その他の資産29億円(52%)
資産合計を100とした構成。
KOZOホールディングス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年12月期末・負債と資本の構成10%82%8%社債及び借入金6億円(10%)その他の負債47億円(82%)親会社の所有者に帰属する持分5億円(8%)KOZOホールディングス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年12月期末・負債と資本の構成82%社債及び借入金6億円(10%)その他の負債47億円(82%)親会社の所有者に帰属する持分5億円(8%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー-1億円-8億円−7
財務活動によるキャッシュ・フロー4億円8億円+4
減価償却費1億円1億円−0
有形固定資産の取得による支出-2億円-1億円+2

セグメント

2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
小売事業46億円+2.0%-1億円-2.4%46人
飲食事業62億円+15.7%-1億円-1.0%102人
流通事業103億円−0.7%-1億円-1.0%158人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):流通事業 飲食事業 小売事業

従業員

連結従業員333人
提出会社27人
平均年齢45.7歳
平均勤続年数8.4年
平均年間給与459万円
KOZOホールディングス:セグメント別の従業員数2025年12月期末。連結の従業員数の内訳。2025年12月期末・セグメント別の従業員数15%33%52%小売事業46億円(15%)飲食事業102億円(33%)流通事業158億円(52%)KOZOホールディングス:セグメント別の従業員数2025年12月期末。連結の従業員数の内訳。2025年12月期末・セグメント別の従業員数15%33%52%小売事業46億円(15%)飲食事業102億円(33%)流通事業158億円(52%)
2025年12月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は72,146人、発行済株式は294,621,340株。

KOZOホールディングス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。アスラポート3.6%HSIグローバル3.1%阪神酒販2.9%楽天証券共有口1.7%東京短資1.4%MACQURIE BANK 1%JFLAホールディングス1%日本証券金融0.9%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合KOZOホールディングス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。アスラポート3.6%HSIグローバル3.1%阪神酒販2.9%楽天証券共有口1.7%東京短資1.4%MACQURIE BANK 1%JFLAホールデ…1%日本証券金融0.9%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1アスラポート3.6%
2HSIグローバル3.1%
3阪神酒販2.9%
4楽天証券共有口1.7%
5東京短資1.4%
6MACQURIE BANK LIMITED DBU AC1.0%
7JFLAホールディングス1.0%
8日本証券金融0.9%
9SBI証券0.8%
10佐藤 俊寛0.6%
KOZOホールディングス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年12月期末・所有者別の株式数・単元379518%2296124%金融機関25962%金融商品取引業者139363%その他の法人379518%外国法人等104805%個人その他2296124%KOZOホールディングス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年12月期末・所有者別の株式数・単元2296124%金融機関25962%金融商品取引業者139363%その他の法人379518%外国法人等104805%個人その他2296124%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年12月期-52.81円-258.4%
2019年12月期-2.49円-6.1%
2020年12月期0.25円9.1%185.2倍
2021年12月期-4.31円-126.1%
2022年12月期-5.48円-224.8%
2023年12月期-1.66円-101.5%
2024年12月期-3.44円-420.1%
2025年12月期-2.54円-286.7%

沿革(有価証券報告書より)

  • 1997年10月当社のフランチャイジーであった株式会社マルマフーズから17販売店及び1倉庫並びに事務所の営業を譲受
  • 1999年10月子会社、株式会社小僧寿し岡山を設立。当社のフランチャイジーであった株式会社天満屋フーズより20販売店の営業を譲受け同社に移管
  • 1999年11月子会社、株式会社小僧寿し長野を設立し、直営店19店舗を移管2000年1月子会社、株式会社小僧寿し静岡を設立。当社のフランチャイジーであった株式会社サンフレンドより42販売店の営業を譲受け、そのうち12店舗を同社に移管2000年8月株式会社札幌海鮮丸の株式800株(出資比率40.8
  • 2001年11月子会社、有限会社寿し花館西広島を設立2002年1月株式会社東京小僧寿しと合併。本社を東京都豊島区に移転合併に伴い、株式会社札幌海鮮丸は連結子会社となる2002年6月子会社、株式会社ムーン設立。当社のカラオケ事業を移管2003年6月子会社、KOZO SUSHI AMERICA,IN
  • 2004年12月日本証券業協会の登録を取消し、ジャスダック証券取引所へ上場2007年3月本社を東京都武蔵野市に移転
  • 2007年12月子会社、株式会社小僧寿し岡山、子会社、株式会社小僧寿し長野、子会社、株式会社小僧寿し静岡及び子会社、有限会社寿し花館西広島を解散2009年1月持分法適用関連会社、株式会社小僧寿し配送センター全株式を売却2009年2月子会社、株式会社ムーン全株式を売却2010年4月ジャスダック証券
  • 2012年10月子会社、株式会社茶月東日本が株式会社春陽堂、株式会社茶月より東関東の持ち帰り寿し、「茶月」の事業を譲受ける2013年3月子会社、株式会社札幌海鮮丸全株式を売却2013年7月大阪証券取引所と東京証券取引所の市場統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場
  • 2013年10月2016年6月2016年7月2016年9月2016年9月2017年7月2017年8月2018年6月2018年6月
  • 2020年11月2021年3月2021年7月
  • 2021年12月2022年6月2022年7月
  • 2022年10月2023年5月
  • 2023年10月2024年5月 2024年6月 2024年7月子会社、株式会社東京小僧寿しを設立株式会社阪神茶月および株式会社スパイシークリエイトを子会社化株式会社けあらぶを子会社化子会社、株式会社けあらぶにて、介護サポートサービス株式会社を子会社化本社を東京都品川区に移転子会社、株式会社東京小

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】当社グループ(当社および当社の関係会社)は、持株会社である当社(KOZOホールディングス株式会社)、連結子会社14社(海外事業会社4社を含む)により構成されており、連結子会社による、小売事業、飲食事業、流通事業、及び各事業ブランドのフランチャイザーとして、加盟者に対する原材料の供給と経営指導を主たる業務としております。当社グループの事業内容および当社と関係会社の当該事業における位置づけは次の通りであります。なお、当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」に記載の通りであります。 (1)小売事業小売事業……………株式会社小僧寿しが「小僧寿し」「茶月」の商標で直営92店舗、持ち帰り寿しの販売を行っております。また、株式会社だいまるがスーパーマーケット「だいまるストアー」として1店舗の運営を行っております。FC事業……………当社が「小僧寿しチェーン」のフランチャイズシステムに基づき加盟者と契約し、商標の使用による知名度、信用力の供与および店舗造作、商品製造、商品販売等に関する指導を行い、ロイヤリティ収入を得ており、その店舗数は42店舗であります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針