研究開発費

しくみ：先に出て、後で返る

研究開発費は、新しい薬や製品やソフトの機能を作るために使うお金だ。研究する人の給料、実験の材料、試験を外に頼む代金などがここに入る。日本の会計では、研究のための支出はその年の費用として扱うのが基本なので、使った年の利益がそのぶん減る。

例えば売上100億円の会社が研究開発に20億円を使えば、ほかが同じでも利益は20億円少なくなる。開発が実って製品が売れ始めると、その売上が後の年に入ってくる。お金を使う時期と、売上が入る時期がずれるのが研究開発費の特徴だ。

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どんな会社で効くか

製薬のベンチャーでは研究開発費が支出の中心になる。サンバイオは、ほかの病気への試験を広げるほど研究開発の費用が増え、製薬会社と権利の契約が結べるかどうかが一時金などの収入を左右する。売れる薬がまだ少ない会社では、研究開発費の大きさがそのまま損失の大きさになる。

ソフトの会社では、機能を足し続ける開発の人と時間が費用の側にかかる。ドリーム・アーツは、使う企業の数と使う人数が月額の利用料の土台になり、機能を足すための開発が費用になる。部品の会社でも、エンプラスは研究所を持ち、全ての分野で研究と開発を行って製品の新しさを保っている。

• 会社図鑑サンバイオ（4592）
• 会社図鑑ドリーム・アーツ（4811）
• 会社図鑑エンプラス（6961）

決算での読み方

研究開発費の総額は、決算書の注記や決算説明の資料に書かれることが多い。売上に対する研究開発費の割合を研究開発比率と呼び、業界ごとに大きさが違う。製薬のベンチャーの決算では、研究開発費の増減と、提携の一時金の入り方を並べて読む。

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