フューチャー（4722）

事業の中身

持株会社の形を取り、事業は子会社が営む。柱は二つある。ITコンサルティング＆サービスは、顧客の経営上の問題を経営者の視点で共有し、事業を本質から理解したうえで、先進の技術を使った情報システムを作って問題を解く事業だ。中立で独立の立場から相談を受ける会社、経営の実務と宣伝と企業への投資を担う会社、作ったシステムの追加開発と保守と運用を担う会社、販売や生産や会計の基幹のパッケージとクラウドを提供する会社、製造業向けに品質の情報を解析する会社、守りの相談と調査を担う会社が並ぶ。倉庫の在庫を管理するクラウドの会社にも持分を持つ。

ビジネスイノベーションは、技術を使って自社のサービスを作る事業だ。スポーツとアウトドアとフィットネスの用品をネットで売る会社、雑誌とウェブと携帯のアプリで情報を出し飲食店の予約も扱う会社、スポーツと催しに関わるソフトとウェブの会社、商業と工業のデザインを企画して作る会社がある。ほかに、球技のチームの運営や有価証券の投資と運用を担う会社も持つ。

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誰に売る

客は仕組みを変えたい企業だ。経営の相談の段階から入り、システムの構築、その後の追加開発と保守まで同じグループが続けて受け持つ。基幹の業務に使うパッケージのソフトを買う企業や、自社のサービスを使う個人も客になる。

業績5年

2025年12月期の売上高は760億円、営業利益は162億円、親会社株主に帰属する当期純利益は117億円。

2021年12月期から2025年12月期までの5期で、売上高は56%増えた。

営業利益率の推移

売上高に対する営業利益の割合は、2025年12月期が21.3%、2024年12月期が21%。100円売っていくら本業の利益が残るかの目安で、この率が高いほど値下げや不況に耐えやすい。

他の会社と比べると

営業利益率21.3%は、図鑑にある「ITサービス・ソフト」の会社265社の中で上から28番目。中央値は8.6%で、高い方。

売上の伸び+56%は、上から84番目。中央値は+43%で、真ん中あたり。

従業員1人あたりの売上2,097万円は、上から121番目。中央値は2,024万円で、真ん中あたり。

売上の大きさは、265社の中で上から18番目。中央値は83億円。

比べた相手は、大塚商会・野村総研・TIS・BIPROGY・日鉄ソリューションズ・日本オラクル・トレンドマイクロ・日本ビジネスシステムズ・電通総研・ベイカレント・DTS・オービック・SHIFT・三菱総合研究所・NSD・システナ・TKC・JBCC・テクマトリックス・アルゴグラフィックス・電算システム・シーイーシー・クレスコ・ゼンリン・シンプレクス・JFEシステムズ・SRA・チェンジ・NSW・ジャストシステム・CAC Holdings・ミロク情報サービス・ポールトゥウィン・TDCソフト・菱友システムズ・ソフトウェア・サービス・ビジネスブレイン太田昭和・アルファシステムズ・IDホールディングス・コムチュア・アイ・エス・ビー・アイネス・フォーカスシステムズ・ソフトクリエイト・日本システム技術・NCD・システムリサーチ・AGS・電算・システムサポート・CIJ・PCIホールディングス・コア・エヌアイデイ・BSNメディアホールディングス・KSK・両毛システムズ・セグエグループ・アイエックス・ナレッジ・メンバーズ・ビジネスエンジニアリング・デジタル・インフォメーション・テクノロジー・さくらケーシーエス・EMシステムズ・JDSC・アイティフォー・キーウェアソリューションズ・NCS&A・セゾンテクノロジー・ベース・コアコンセプト・テクノロジー・東計電算・YE DIGITAL・ソリトンシステムズ・SHINKO・アイル・ACCESS・サイオス・キューブシステム・シイエム・シイ・ハイマックス・サイバーリンクス・GMOフィナンシャルゲート・クエスト・ソルクシーズ・ボードルア・クロスキャット・アドソル日進・ULSグループ・旭情報サービス・CEホールディングス・インテリジェント ウェイブ・Sun Asterisk・イントラマート・クレオ・ARアドバンストテクノロジ・SYSホールディングス・トランザクション・メディア・ネットワークス・システムエグゼ・ユニリタ・日本プロセス・イーソル・エクサウィザーズ・Jストリーム・バルテス・gooddays・セック・ゼネテック・SIGグループ・リックソフト・東海ソフト・テクミラ・チエル・BeeX・テクノロジーズ・IC・システムズ・デザイン・ニーズウェル・アピリッツ・キャピタル・アセット・プランニング・フィックスターズ・ソースネクスト・ロココ・ソーバル・エルテス・CDS・アクリート・グローバルセキュリティエキスパート・昭和システムエンジニアリング・プロシップ・サイバートラスト・フレクト・セルシス・コンピューターマネージメント・アクシス・パワーソリューションズ・モンスターラボ・シイエヌエス・FRONTEO・アイサンテクノロジー・オービーシステム・応用技術・KYCOM・ディ・アイ・システム・HPCシステムズ・アイリッジ・ベイシス・SEホールディングス・ダブルスタンダード・情報戦略テクノロジー・ソフトマックス・セキュア・ノバシステム・昭文社ホールディングス・テックファーム・ODKソリューションズ・アクモス・HEROZ・EduLab・ファインデックス・ブロードバンドセキュリティ・Ubicom・BTM・網屋・ダイナミックマッププラットフォーム・トリプルアイズ・フーバーブレイン・eBASE・CAICA DIGITAL・システムインテグレータ・グッドパッチ・グロースエクスパートナーズ・トレードワークス・MITホールディングス・テンダ・システム ディ・アジアクエスト・ヴィッツ・HOUSEI・ネットスターズ・Terra Drone・Link-U・テラテクノロジー・GSI・サークレイス・日本ナレッジ・Sharing Innovations・日本エンタープライズ・スマートバリュー・Kaizen Platform・FFRIセキュリティ・ネクストジェン・データ・アプリケーション・FIXER・Arent・日本ラッド・ユビキタスAI・ヘッドウォータース・情報企画・IPS・ソフトテックス・JIG-SAW・ライトアップ・モルフォ・アズジェント・VRAIN Solution・ノムラシステム・ニューラルグループ・フライトソリューションズ・大和コンピューター・サインポスト・日本オーエー研究所・ハイブリッドテクノロジーズ・ネクストウェア・デリバリーコンサルティング・AIストーム・ユナイトアンドグロウ・エンカレッジ・テクノロジ・アイフリークモバイル・SCAT・ピー・ビーシステムズ・アクセルスペース・Synspective・Hiクラテス・S&J・BlueMeme・フォルシア・アイビーシー・グリッド・fonfun・インフォネット・Fusic・フラー・Laboro.AI・インタートレード・THE WHY HOW DO COMPANY・メディアファイブ・ジィ・シィ企画・ビーマップ・エーアイ・pluszero・AVILEN・セカンドサイトアナリティカ・システムソフト・Liberaware・ビーブレイクシステムズ・エクスモーション・Ridge-i・セキュアヴェイル・フツパー・Kudan・ブルーイノベーション・monoAI technology・ソフトフロントHD・GreenBee・キットアライブ・日本テクノ・ラボ・Will Smart・フィスコ・イメージ情報開発・フィーチャ・ティアンドエス・クオンタムソリューションズ・クシム。

利益率は、各社が開示している利益（営業利益・経常利益・税引前利益など）を売上で割って計算している。

比べる相手は、この図鑑に載っている同じ業界の会社。会社が増えるほど、位置は正確になる。

• 会社図鑑大塚商会（4768）
• 会社図鑑野村総合研究所（4307）
• 会社図鑑TISI（3626）
• 会社図鑑BIPROGY（8056）
• 会社図鑑日鉄ソリューションズ（2327）
• 会社図鑑日本オラクル（4716）
• 会社図鑑トレンドマイクロ（4704）
• 会社図鑑日本ビジネスシステムズ（5036）
• 会社図鑑電通総研（4812）
• 会社図鑑ベイカレント（6532）
• 会社図鑑DTS（9682）
• 会社図鑑オービック（4684）

100円売ると、どこへ行く

2025年12月期の売上高を100円とすると、費用に79円が出ていき、営業利益として21円が残る。そこから税金や利子などを払った後の親会社株主に帰属する当期純利益が15円。

会社の大きさ

連結の従業員数は3,624人。本社は品川区大崎一丁目２番２号。決算期は12月。売上高を従業員数で割ると、1人あたり2,097万円になる。

何に左右される

経営の相談から入って問題を一緒に定める形なので、その入り口の数が受注の起点になる。案件に入れるコンサルタントと技術者の数が、受けられる仕事の量を決める。人の確保にかかる費用が利益率に効く。

作った後の追加開発と保守が続くと収入が安定する。企業が仕組みを作り替えるかどうかで案件の数が動く。自社で営む通販やメディアや予約のサービスは、受託とは別の形の収入になる。

この会社の技術

業務のやり方そのものを設計し直したうえで、それに合うシステムを作る進め方。作って渡して終わりではなく、同じグループの別の会社が追加開発と保守を引き継ぐ形を取る。

この会社を読む言葉

• ITコンサルティング：仕組みをどう変えるかを、技術の面から相談に乗ること
• 基幹業務パッケージ：販売や生産や会計など、会社の中心の仕事に使う既成のソフト
• 持株会社：自ら事業をせず、子会社の株を持って束ねる会社