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決算データ · 試作 · 2026年3月期

中央発條(5992)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、中央発條の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期837億円21億円879億円62.3%3,668人
2019年3月期830億円18億円842億円64.7%3,527人
2020年3月期834億円16億円822億円65.6%3,424人
2021年3月期747億円13億円13億円1.7%941億円64.4%3,121人
2022年3月期821億円18億円18億円2.2%1,046億円64.2%3,006人
2023年3月期928億円4億円5億円0.4%1,071億円60.0%3,031人
2024年3月期1,010億円11億円20億円1.1%1,536億円57.2%3,017人
2025年3月期1,102億円44億円19億円4.0%1,429億円53.7%3,017人
2026年3月期1,109億円29億円124億円2.6%1,549億円56.6%3,017人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益1,102億円1,109億円+7
売上原価961億円979億円+18
売上総利益141億円130億円−11
販売費及び一般管理費97億円101億円+4
営業利益(売上総利益−販管費)44億円28億円−15
経常利益52億円45億円−7
税引前利益26億円177億円+152
法人所得税6億円52億円+45
当期利益(親会社の所有者に帰属)19億円124億円+106

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物217億円323億円+106
棚卸資産31億円37億円+6
流動資産560億円659億円+99
有形固定資産396億円423億円+28
非流動資産(固定資産)869億円890億円+21
資産合計1,429億円1,549億円+120
社債及び借入金(流動)7億円3億円−4
社債及び借入金(非流動)231億円201億円−30
流動負債257億円284億円+28
非流動負債(固定負債)362億円342億円−19
負債合計619億円627億円+8
親会社の所有者に帰属する持分516億円625億円+110
資本合計(純資産)811億円922億円+112
中央発條:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成21%27%49%現金及び現金同等物323億円(21%)棚卸資産37億円(2%)有形固定資産423億円(27%)その他の資産767億円(49%)中央発條:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成21%27%49%現金及び現金同等物323億円(21%)棚卸資産37億円(2%)有形固定資産423億円(27%)その他の資産767億円(49%)
資産合計を100とした構成。
中央発條:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成13%27%40%19%社債及び借入金204億円(13%)その他の負債423億円(27%)親会社の所有者に帰属する持分625億円(40%)非支配持分297億円(19%)中央発條:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成27%40%19%社債及び借入金204億円(13%)その他の負債423億円(27%)親会社の所有者に帰属する…625億円(40%)非支配持分297億円(19%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー95億円69億円−26
財務活動によるキャッシュ・フロー-9億円-22億円−13
減価償却費44億円52億円+7
有形固定資産の取得による支出-81億円-80億円+1
配当金の支払額-7億円-14億円−8

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
日本845億円+1.5%29億円3.4%1,196億円1,767人
北米91億円−0.7%3億円3.0%81億円109人
中国107億円+0.8%5億円4.8%98億円510人
アジア177億円+6.0%14億円8.0%121億円631人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):日本 アジア 中国 北米

中央発條:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益57%5%10%28%日本29億円(57%)北米3億円(5%)中国5億円(10%)アジア14億円(28%)中央発條:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益57%28%日本29億円(57%)北米3億円(5%)中国5億円(10%)アジア14億円(28%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員3,017人
提出会社1,218人
平均年齢43.7歳
平均勤続年数20.4年
平均年間給与742万円
中央発條:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数59%17%21%日本1,767億円(59%)北米109億円(4%)中国510億円(17%)アジア631億円(21%)中央発條:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数59%17%21%日本1,767億円(59%)北米109億円(4%)中国510億円(17%)アジア631億円(21%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は2,899人、発行済株式は25,542,396株。

中央発條:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。トヨタ自動車㈱24.4%植島 勘九郎13.9%愛知製鋼㈱7.6%中発取引先持株会5.6%中発従業員持株会4.5%日本マスタートラスト信託銀行4.4%㈱レノ2.5%㈱三菱UFJ銀行2.5%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合中央発條:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。トヨタ自動車㈱24.4%植島 勘九郎13.9%愛知製鋼㈱7.6%中発取引先持…5.6%中発従業員持…4.5%日本マスター…4.4%㈱レノ2.5%㈱三菱UFJ…2.5%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1トヨタ自動車㈱24.4%
2植島 勘九郎13.9%
3愛知製鋼㈱7.6%
4中発取引先持株会5.6%
5中発従業員持株会4.5%
6日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)4.4%
7㈱レノ2.5%
8㈱三菱UFJ銀行2.5%
9㈱三井住友銀行2.4%
10東京海上日動火災保険㈱1.8%
中央発條:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元46832%110987%87335%金融機関46832%金融商品取引業者1425%その他の法人110987%外国法人等8173%個人その他87335%中央発條:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元110987%87335%金融機関46832%金融商品取引業者1425%その他の法人110987%外国法人等8173%個人その他87335%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期83.4円64円39%3.9%10.4倍
2019年3月期71.28円100円44%3.3%10.4倍
2020年3月期65.51円100円44%3.0%9.9倍
2021年3月期50.03円100円30%2.2%20.0倍
2022年3月期72.29円32円51%2.8%10.6倍
2023年3月期19.28円18円76%0.7%37.2倍
2024年3月期78.84円20円38%2.6%13.5倍
2025年3月期73.52円40円65%2.3%22.9倍
2026年3月期492.31円60円14%15.1%7.4倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1930年11月航空機用弁ばねの製造開始1931年1月名古屋市南区雁道町に製造工場(名古屋工場)移転、商号㈱中央スプリング製作所を設立
  • 1931年10月航空発動機、機関銃、自動車用大型ばねの製造開始1936年4月商号を中央発條㈱と改称1941年4月愛知県愛知郡鳴海町(現在地)に鳴海工場創設
  • 1948年12月企業再建整備法に基づく整備計画により第二会社新中央発條㈱を設立し、本社を鳴海町におき、同月旧会社解散1954年3月商号を中央発條㈱と改称
  • 1961年10月株式を名古屋証券取引所市場第二部に上場1964年4月碧南工場操業開始
  • 1966年11月中発販売㈱を設立(1995年6月に子会社となる)
  • 1968年10月三好工場操業開始
  • 1970年10月子会社中発運輸㈱を設立1977年2月熱管理通商産業大臣賞受賞(鳴海工場)1977年6月㈱東郷ケーブルに資本参加(1982年6月に子会社となり、
  • 2024年12月に清算が結了)1978年9月PM優秀事業場賞受賞(碧南工場)1982年4月三好西工場操業開始1985年1月株式を東京証券取引所市場第二部に上場1985年2月㈱セプラスに資本参加、子会社となる1985年9月技術センター開設1986年3月中発精工㈱に資本参加、子会社となる1986年9
  • 2000年12月に子会社となり、社名をP.T.CHUHATSU INDONESIAに変更)1992年4月中発技能学園を開校(三好工場内)1996年6月タイに CHUO THAI CABLE CO.,LTD.を設立(1997年9月に子会社となり、2014年6月に社名をCHUHATSU (THAIL
  • 2003年10月に子会社となる)2002年9月中国に子会社 昆山中発六和機械有限公司を設立2003年9月中国に子会社 天津中発華冠機械有限公司を設立
  • 2003年10月中国に関連会社 天津中発富奥弾簧有限公司を設立(2014年7月に子会社となり、社名を天津隆星弾簧有限公司に変更)2004年3月中国に子会社 昆山中和弾簧有限公司を設立2005年6月中国に子会社 天津中星汽車零部件有限公司を設立2006年4月㈱藤岡中発に資本参加、子会社となる(20
  • 2019年12月に清算が結了)
  • 2013年11月中国に子会社 孝感中星汽車零部件有限公司(2016年4月に社名を孝感中発六和汽車零部件有限公司に変更)を設立2017年2月CHUO PRECISION SPRING GLASGOW,INC.がACK CONTROLS INC.を吸収合併し、社名をCHUHATSU NORTH AM
  • 2017年10月普通株式10株につき1株の割合で株式併合を実施2021年4月普通株式1株につき4株の割合で株式分割を実施2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行名古屋証券取引所の市場区分の見直しにより、名古屋証券取引所の市場第一部から
  • 2023年10月東京証券取引所プライム市場からスタンダード市場に移行2024年6月「中長期経営計画(2023-2027年度)」をアップデート2024年9月インドに関連会社 SSS CHUHATSU PRECISION SPRINGS PRIVATE LTD.を設立2025年7月「中長期経営計画(

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社及び連結子会社19社、関連会社1社で構成されており、日本、北米、中国、アジアにおいて、ばね、コントロールケーブル、建築用資材機器及び自動車用品の製造販売等を主な内容とし、事業活動を展開しております。当社グループの事業内容及び当社グループ各社の当該事業に係る位置づけは次のとおりであります。なお、次の区分は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメント情報の区分と同一であります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針