決算データ · 試作 · 2025年12月期
荏原製作所（6361）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、荏原製作所の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準はIFRS、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | — | — | — | — | — | — | 16,556人 |
| 2019年12月期 | — | — | — | — | 6,155億円 | 44.1% | 17,080人 |
| 2020年12月期 | 5,225億円 | — | 242億円 | — | 6,448億円 | 44.9% | 17,480人 |
| 2021年12月期 | 6,032億円 | 614億円 | 436億円 | 10.2% | 7,197億円 | 43.4% | 18,372人 |
| 2022年12月期 | 6,809億円 | 706億円 | 505億円 | 10.4% | 8,281億円 | 43.5% | 19,095人 |
| 2023年12月期 | 7,593億円 | 860億円 | 603億円 | 11.3% | 9,139億円 | 44.8% | 19,629人 |
| 2024年12月期 | 8,667億円 | 980億円 | 714億円 | 11.3% | 10,051億円 | 47.1% | 20,510人 |
| 2025年12月期 | 9,583億円 | 1,138億円 | 766億円 | 11.9% | 10,822億円 | 47.0% | 21,148人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 8,667億円 | 9,583億円 | +916 |
| 売上原価 | 5,797億円 | 6,463億円 | +666 |
| 売上総利益 | 2,870億円 | 3,119億円 | +250 |
| 販売費及び一般管理費 | 1,832億円 | 1,979億円 | +147 |
| 営業利益 | 980億円 | 1,138億円 | +159 |
| 持分法による投資損益 | 22億円 | 11億円 | −11 |
| 税引前利益 | 999億円 | 1,110億円 | +111 |
| 法人所得税 | 254億円 | 314億円 | +60 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 714億円 | 766億円 | +52 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 1,710億円 | 1,435億円 | −275 |
| 棚卸資産 | 2,060億円 | 1,977億円 | −83 |
| 流動資産 | 7,053億円 | 7,174億円 | +121 |
| 有形固定資産 | 2,020億円 | 2,580億円 | +560 |
| のれん | 102億円 | 103億円 | +1 |
| 非流動資産（固定資産） | 2,998億円 | 3,648億円 | +650 |
| 資産合計 | 10,051億円 | 10,822億円 | +771 |
| 負債合計 | 5,198億円 | 5,605億円 | +408 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 4,733億円 | 5,089億円 | +356 |
| 資本合計（純資産） | 4,853億円 | 5,217億円 | +363 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,009億円 | 408億円 | −602 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -486億円 | -912億円 | −427 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -319億円 | 168億円 | +488 |
| 配当金の支払額 | -228億円 | -277億円 | −50 |
セグメント
2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 建築・産業 | 2,435億円 | +1.6% | — | 153億円 | 6.3% | — | 7,654人 |
| エネルギー | 2,189億円 | +3.8% | — | 259億円 | 11.9% | — | 3,585人 |
| インフラ | 572億円 | +11.3% | — | 47億円 | 8.2% | — | 1,581人 |
| 環境 | 980億円 | +11.9% | — | 130億円 | 13.3% | — | 2,830人 |
| 精密・電子事業 | 3,423億円 | +23.0% | — | 578億円 | 16.9% | — | 4,000人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：精密・電子事業 建築・産業 エネルギー 環境 インフラ
従業員
連結従業員21,148人
提出会社5,489人
平均年齢43.1歳
平均勤続年数14.4年
平均年間給与980万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は36,556人、発行済株式は462,199,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 17.1% |
| 2 | 日本カストディ銀行（信託口） | 7.6% |
| 3 | いちごトラスト・ピーティーイー・リミテッド | 5.2% |
| 4 | BNYM AS AGT/CLTS NON TREATY JASDEC | 2.4% |
| 5 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 2.4% |
| 6 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505301 | 1.5% |
| 7 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.5% |
| 8 | BNYM AS AGT/CLTS 10 PERCENT | 1.4% |
| 9 | 日本証券金融 | 1.1% |
| 10 | 日本生命保険相互会社 | 1.1% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | — | 60円 | 42% | — | — |
| 2019年12月期 | — | 60円 | 36% | — | — |
| 2020年12月期 | 254.36円 | 90円 | 37% | 8.6% | 13.2倍 |
| 2021年12月期 | 463.44円 | 163円 | 43% | 14.5% | 13.8倍 |
| 2022年12月期 | 548.61円 | 193円 | 42% | 15.0% | 8.6倍 |
| 2023年12月期 | 130.73円 | 229円 | 47% | 15.7% | 12.8倍 |
| 2024年12月期 | 154.62円 | 147円 | 55% | 16.2% | 15.9倍 |
| 2025年12月期 | 166.31円 | 59円 | 65% | 15.6% | 22.2倍 |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2025年12月期
- 受注高は前期比10.4%増の9,496億83百万円、売上収益は前期比10.6%増の9,582億85百万円、営業利益は前期比16.2%増の1,138億2百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益は前期比7.3%増の766億33百万円となり、いずれも過去最高額を更新した
- 環境セグメントはごみ処理施設の延命化・改修の大型案件4件を受注し、受注高は前期比89.1%増の1,353億92百万円、営業利益は前期比54.0%増の130億3百万円となった
- 精密・電子セグメントはCMPやコンポーネントの需要回復により受注高が前期比16.7%増の3,034億47百万円、売上収益は前期比23.0%増の3,422億67百万円、営業利益は前期比15.2%増の577億73百万円となった
- 建築・産業セグメントはトルコ子会社Vansan社に係るのれんの減損損失の計上がなくなったことにより、営業利益が前期比47.5%増の152億51百万円となった
- エネルギーセグメントは固定費の増加により営業利益が前期比7.4%減の259億43百万円となった
- 資産総額は前年度末比771億15百万円増の1兆822億1百万円、負債総額は前年度末比407億85百万円増の5,605億34百万円となった
- 資本は配当金277億18百万円の支払い、自己株式200億77百万円の取得等により前年度末比363億29百万円増の5,216億66百万円となり、親会社所有者帰属持分比率は47.0%となった
- 財務活動によるキャッシュ・フローは短期・長期借入金の純増886億62百万円、社債の償還150億円等により168億36百万円の収入超過となった
2024年12月期
- 受注高は前期比4.9%増の8,605億79百万円、売上収益は前期比14.1%増の8,666億68百万円、営業利益は前期比13.9%増の979億53百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益は前期比18.4%増の714億1百万円となり、いずれも過去最高額を更新した
- 建築・産業セグメントはトルコのグループ会社に係るのれんの減損損失を計上し、セグメント利益は前期比34.3%減の103億41百万円となった
- 精密・電子セグメントは生成AI向け需要の増加により受注高が前期比19.4%増の2,600億59百万円、売上収益は前期比12.7%増の2,783億78百万円、セグメント利益は前期比30.9%増の501億33百万円となった
- エネルギーセグメントの売上収益は前期比25.8%増の2,104億34百万円、セグメント利益は前期比25.3%増の280億8百万円となった
- 環境セグメントは大型案件の受注タイミングにより受注高が前期比29.0%減の715億94百万円となったが、売上収益は前期比22.2%増の874億38百万円となった
- 資産総額は前年度末比911億85百万円増の1兆50億85百万円、負債総額は前年度末比274億20百万円増の5,197億48百万円となった
- 資本は配当金227億63百万円の支払いを行った一方、当期利益の計上等により前年度末比637億64百万円増の4,853億36百万円となり、親会社所有者帰属持分比率は47.1%となった
- 財務活動によるキャッシュ・フローは短期・長期借入金の純減89億50百万円、配当金の支払227億63百万円等により319億15百万円の支出超過となった
2023年12月期
- 受注高は前期比0.7%増の8,205億98百万円、売上収益は前期比11.5%増の7,593億28百万円、営業利益は前期比21.9%増の860億25百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益は前期比19.4%増の602億83百万円となった
- エネルギーセグメントは北米のLNG市場向けとアジアの石油化学市場向けの大型案件受注により、受注高が前期比50.5%増の2,227億76百万円、売上収益は前期比16.5%増の1,672億29百万円、セグメント利益は前期比31.9%増の223億47百万円となった
- 精密・電子セグメントは半導体メーカーの設備投資抑制や工場稼働調整により受注高が前期比27.8%減の2,177億91百万円となったが、部材不足の解消による受注残の消化で売上収益は前期比11.1%増の2,469億98百万円となった
- 建築・産業セグメントは製品価格改定効果もあり、売上収益が前期比14.8%増の2,221億81百万円、セグメント利益は前期比38.0%増の157億37百万円となった
- 環境セグメントは受注高が前期比4.7%減の1,008億54百万円となったが、セグメント利益は前期比89.0%増の69億33百万円となった
- 資産総額は前年度末比858億50百万円増の9,139億円、負債総額は前年度末比340億4百万円増の4,923億27百万円となった
- 資本は配当金189億43百万円の支払いを行った一方、当期利益の計上等により前年度末比518億46百万円増の4,215億72百万円となり、親会社所有者帰属持分比率は44.8%となった
- 財務活動によるキャッシュ・フローは短期・長期借入金の純増224億33百万円、配当金の支払189億43百万円等により46億58百万円の支出超過となった
沿革（有価証券報告書より）
- 1912年11月東京帝国大学井口在屋博士を主幹、畠山一清が所長となり、ゐのくち式機械事務所を創立。1920年５月荏原製作所を設立。工場を東京府荏原郡品川町に設け、ゐのくち式機械事務所の事業を継承し、渦巻ポンプ等の製造を開始。1938年４月東京市蒲田区羽田に羽田工場を建設し、品川より本社及び工場を
- 1941年12月川崎工場を新設。1945年４月戦災により羽田工場から川崎工場に生産を移管。1949年５月東京証券取引所市場第一部、大阪証券取引所市場第一部へ上場。（
- 2004年11月に大阪証券取引所において上場廃止）1955年１月生産の主力を羽田工場に復帰。1956年１月水処理装置の製造及び販売を目的として、荏原インフィルコ株式会社を設立。1959年８月新潟証券取引所へ上場。（2000年３月に上場廃止）1964年４月戦後初の海外事務所をタイ・バンコクに開設。
- 1968年11月札幌証券取引所へ上場。（
- 2013年9月に上場廃止）1975年１月戦後初の海外生産拠点としてブラジルに Ebara Industrias Mecanicas e Comercio Ltda.（現 EBARA BOMBAS AMÉRICA DO SUL LTDA.）を設立。
- 1975年11月袖ヶ浦工場を新設し、主としてコンプレッサ及びタービンの製造を開始。
- 1979年12月東南アジアにおける標準ポンプの生産拠点として、インドネシアにPT. Ebara Indonesiaを設立。1981年１月北米のポンプ事業拠点として、米国にEbara International Corporation（現 EBARA PUMPS AMERICAS CORPORAT
- 1994年10月荏原インフィルコ株式会社を吸収合併。2000年４月汎用風水力機械の営業部門を分離の上、荏原サービス株式会社に統合し、荏原テクノサーブ株式会社として営業開始。2000年４月コンプレッサ・タービン事業大手のElliott Company（米国）を完全子会社化。2001年６月CMP装置
- 2009年10月グループ内の廃棄物処理事業を荏原環境プラント株式会社へ統合。2010年１月富津工場を新設し、羽田工場の機能を移転。2010年３月荏原エンジニアリングサービス株式会社を、三菱商事株式会社、日揮株式会社との三社提携による総合水事業会社とする。
- 2010年10月株式会社荏原九州を吸収合併。2012年４月ポンプ事業のグループ内再編として、荏原テクノサーブ株式会社、株式会社荏原由倉ハイドロテック及び株式会社荏原環境テクノ北海道の三社を吸収合併。2014年３月中東におけるポンプの販売・サービス拠点として、UAEにEbara Pumps Mid
- 2015年12月ブラジルのポンプメーカ Thebe Bombas Hidráulicas S.A.（EBARA BOMBAS AMÉRICA DO SUL LTDA.を存続会社とする吸収合併により消滅）を買収。
- 2016年11月熊本事業所内に半導体製造装置の生産工場及びドライ真空ポンプのサービス工場を増設竣工。2020年５月北中米におけるポンプの販売・サービス拠点として、メキシコにEbara Pumps Mexico, S.A. de C.V.を設立。2021年４月トルコのポンプメーカVansan Ma
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、当社、子会社108社（うち連結子会社 108社）、関連会社３社及び共同支配企業１社より構成されています。当社を中心として５事業の各分野にわたり製造、販売、工事、保守、サービス等を行っています。主な事業内容と当社、主要な連結子会社及び関連会社並びに共同支配企業の機能及び分担は、以下のとおりです。なお、この事業区分は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (１)連結財務諸表 連結財務諸表注記 ６.事業セグメント」に掲げるセグメント区分と同一です。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XS6E）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VHAM）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100T69R）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QHPL）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針