図解経済
セグメント荏原製作所(6361)図解決算データセグメント
図解経済会社図鑑荏原製作所(6361)決算データ › 精密・電子事業

荏原製作所のセグメント · 試作 · 2025年12月期

精密・電子事業

この事業は精密機械を扱う。台湾荏原精密股有限公司や上海荏原精密機械有限公司などのグループ会社を通じて、顧客の工場向けに製品とサービス・サポートを提供している。

  • 精密機械

何をしている事業か

主な関係会社と、その会社が何をしているか。出資は荏原製作所が持つ議決権の割合。

会社何をしている会社か所在地出資
㈱荏原フィールドテック精密・電子東京都大田区100%
Ebara Precision Machinery Europe GmbH精密・電子ドイツヘッセン州100%
Ebara Precision Machinery Korea Inc.精密・電子韓国平沢市100%
台湾荏原精密股有限公司精密・電子台湾台北市100%
上海荏原精密機械有限公司精密・電子中国上海市100%
Ebara Technologies Inc.精密・電子米国カリフォルニア州100%

印の無い会社は連結子会社。「関連会社」は持分法で利益を取り込む出資先。

数字の推移

2025年12月期の収益は3,423億円で、会社全体の35.7%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。

荏原製作所・精密・電子事業:収益と利益の推移荏原製作所・精密・電子事業:収益と利益の推移収益2021/121,928億円2022/122,223億円2023/122,470億円2024/122,784億円2025/123,423億円利益2021/122022/12362億円2023/12383億円2024/12501億円2025/12578億円利益578億円荏原製作所・精密・電子事業:収益と利益の推移荏原製作所・精密・電子事業:収益と利益の推移収益2021/121,928億円2022/122,223億円2023/122,470億円2024/122,784億円2025/123,423億円利益2021/122022/12362億円2023/12383億円2024/12501億円2025/12578億円利益578億円
単位は億円。
年度収益利益資産従業員
2021年12月期1,928億円
2022年12月期2,223億円362億円2,290億円3,151人
2023年12月期2,470億円383億円3,374人
2024年12月期2,784億円501億円3,660人
2025年12月期3,423億円578億円4,000人

その年の記述(有価証券報告書より)

2025年12月期

  • 精密・電子セグメントはCMPやコンポーネントの需要回復により受注高が前期比16.7%増の3,034億47百万円、売上収益は前期比23.0%増の3,422億67百万円、営業利益は前期比15.2%増の577億73百万円となった

2024年12月期

  • 精密・電子セグメントは生成AI向け需要の増加により受注高が前期比19.4%増の2,600億59百万円、売上収益は前期比12.7%増の2,783億78百万円、セグメント利益は前期比30.9%増の501億33百万円となった

2023年12月期

  • 精密・電子セグメントは半導体メーカーの設備投資抑制や工場稼働調整により受注高が前期比27.8%減の2,177億91百万円となったが、部材不足の解消による受注残の消化で売上収益は前期比11.1%増の2,469億98百万円となった

経営成績の分析から

2022年12月期

  • このような事業環境下、当連結会計年度の受注高は、環境プラント事業で前期を下回りましたが風水力事業および精密・電子事業が堅調に推移したことで、全社としては前期を上回りました。
  • 精密・電子事業においては、部材不足や出荷遅れの状況は依然として継続していますが、人員体制の強化や増産体制を整備してきたほか、顧客側での高水準の工場稼働にも対応してきたことで、製品・サービス&サポート共に売上収益を伸ばしました。
  • 営業利益は、原材料価格高騰の影響や人件費を中心とした固定費増加によるマイナス要因はありましたが、風水力事業や精密・電子事業における増収や収益性が改善したことに加え、円安がプラスに寄与したことで、全体としては前期を上回りました。
  • ※EPC(Engineering, Procurement, Construction)…プラントの設計・調達・建設 <精密・電子事業>受注高は前期から161億50百万円増の3,015億51百万円、売上収益は294億68百万円増の2,222億59百万円、営業利益は81億47百万円増の361億83百万円でいずれも過去最高額を更新しました。

つながる図鑑

出典と生成

関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。