決算データ · 試作 · 2026年3月期
ニコン（7731）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ニコンの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準はIFRS、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 7,171億円 | — | 563億円 | — | 10,983億円 | 52.2% | —人 |
| 2019年3月期 | 7,087億円 | — | 879億円 | — | 11,350億円 | 54.3% | —人 |
| 2020年3月期 | 5,910億円 | — | 119億円 | — | 10,059億円 | 53.7% | —人 |
| 2021年3月期 | 4,512億円 | -562億円 | -453億円 | -12.5% | 9,897億円 | 54.3% | —人 |
| 2022年3月期 | 5,396億円 | 499億円 | 571億円 | 9.3% | 10,396億円 | 57.5% | 18,437人 |
| 2023年3月期 | 6,281億円 | 549億円 | 571億円 | 8.7% | 10,503億円 | 58.6% | 18,790人 |
| 2024年3月期 | 7,173億円 | 398億円 | 427億円 | 5.5% | 11,471億円 | 59.6% | 19,444人 |
| 2025年3月期 | 7,153億円 | 24億円 | 45億円 | 0.3% | 11,105億円 | 57.4% | 20,069人 |
| 2026年3月期 | 6,772億円 | -1,125億円 | -1,065億円 | -16.6% | 10,750億円 | 54.6% | 19,928人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 7,153億円 | 6,772億円 | −381 |
| 売上原価 | 4,033億円 | 3,999億円 | −34 |
| 売上総利益 | 3,120億円 | 2,773億円 | −347 |
| 販売費及び一般管理費 | 2,952億円 | 2,893億円 | −59 |
| 営業利益 | 24億円 | -1,125億円 | −1,149 |
| 持分法による投資損益 | 32億円 | 43億円 | +11 |
| 税引前利益 | 45億円 | -1,065億円 | −1,110 |
| 法人所得税 | -16億円 | -205億円 | −189 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 61億円 | -861億円 | −922 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 1,636億円 | 1,580億円 | −56 |
| 棚卸資産 | 3,075億円 | 3,329億円 | +253 |
| 流動資産 | 6,202億円 | 6,465億円 | +263 |
| 有形固定資産 | 1,465億円 | 1,508億円 | +43 |
| のれん | 835億円 | 300億円 | −535 |
| 非流動資産（固定資産） | 4,903億円 | 4,285億円 | −618 |
| 資産合計 | 11,105億円 | 10,750億円 | −355 |
| 社債及び借入金（流動） | 714億円 | 977億円 | +263 |
| 社債及び借入金（非流動） | 1,222億円 | 1,222億円 | +1 |
| 負債合計 | 4,713億円 | 4,868億円 | +155 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 6,380億円 | 5,868億円 | −512 |
| 資本合計（純資産） | 6,392億円 | 5,882億円 | −510 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 483億円 | -44億円 | −527 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -700億円 | -126億円 | +574 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -198億円 | 9億円 | +207 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -522億円 | -365億円 | +156 |
| 配当金の支払額 | -173億円 | -165億円 | +9 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 映像事業 | 2,915億円 | −2.0% | — | 167億円 | 5.7% | 1,743億円 | 7,646人 |
| 精機事業 | 1,675億円 | −17.1% | — | -46億円 | -2.7% | 1,702億円 | — |
| ヘルスケア事業 | 1,121億円 | −3.8% | — | 16億円 | 1.4% | 1,441億円 | 2,095人 |
| コンポーネント事業 | 846億円 | +2.6% | — | 96億円 | 11.3% | 738億円 | 1,339人 |
| デジタルマニュファクチャリング事業 | 282億円 | +18.8% | — | -1,063億円 | -377.4% | 630億円 | 802人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：映像事業 精機事業 ヘルスケア事業 コンポーネント事業 デジタルマニュファクチャリング事業
従業員
連結従業員19,928人
提出会社4,656人
平均年齢41.9歳
平均勤続年数13.7年
平均年間給与799万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は33,401人、発行済株式は333,586,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | SG/ESSILOR LUXOTTICA(常任代理人 香港上海銀行東京支店) | 18.5% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 13.9% |
| 3 | 明治安田生命保険相互会社 | 5.3% |
| 4 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 4.6% |
| 5 | 日本カストディ銀行（信託口） | 4.0% |
| 6 | NORTHERN TRUST CO. (AVFC) RE SILCHESTER INTERNATIONAL INVESTORS INTERNATIONAL VALUE EQUITY TRUST (常任代理人 香港上海銀行東京支店) | 3.1% |
| 7 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505301 (常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 3.1% |
| 8 | 三菱UFJ銀行 | 2.1% |
| 9 | NORTHERN TRUST CO. (AVFC) RE U.S. TAX EXEMPTED PENSION FUNDS (常任代理人 香港上海銀行東京支店) | 2.0% |
| 10 | 常陽銀行 | 1.6% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 87.76円 | 36円 | 42% | 6.3% | 21.6倍 |
| 2019年3月期 | 167.86円 | 60円 | 46% | 11.2% | 9.3倍 |
| 2020年3月期 | 19.93円 | 40円 | — | 1.3% | 50.1倍 |
| 2021年3月期 | -93.96円 | 20円 | 12% | -6.4% | — |
| 2022年3月期 | 116.23円 | 40円 | 50% | 7.5% | 11.3倍 |
| 2023年3月期 | 125.46円 | 45円 | 28% | 7.4% | 10.8倍 |
| 2024年3月期 | 94.03円 | 50円 | 40% | 5.0% | 16.3倍 |
| 2025年3月期 | 17.86円 | 50円 | — | 0.9% | 83.0倍 |
| 2026年3月期 | -261.57円 | 40円 | — | -14.1% | — |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2026年3月期
- 売上収益は前期比5.3%減少し6,771億63百万円となり、非金融資産の減損損失計上等により営業損失1,124億48百万円（前期は24億22百万円の利益）、税引前損失1,065億11百万円（前期は45億33百万円の利益）、親会社の所有者に帰属する当期損失は860億88百万円（前期は61億23百万円の利益）となった
- 映像事業でRED Digital Cinema, Inc.との技術を融合したデジタルシネマカメラ「ZR」を発表した
- 精機事業でニコン初となる半導体製造の後工程向けデジタル露光装置「DSP-100」の受注を開始した
- デジタルマニュファクチャリング事業は大型装置の販売増加等により売上収益が前期比20.3%増の280億90百万円となったが、非金融資産の減損損失計上等により営業損失は1,062億82百万円（前期は152億25百万円の損失）に拡大した
- 精機事業はFPD・半導体露光装置の販売台数減少により売上収益が前期比17.2%減の1,672億58百万円、営業損失は45億65百万円（前期は15億44百万円の利益）となった
- 資産は前期末比355億7百万円減少し1兆750億7百万円、負債は155億20百万円増加し4,868億11百万円、資本は当期損失の計上等により510億27百万円減少し5,881億96百万円となった
- その他営業収益は土地売却益や事業譲渡益の計上により前期比84億69百万円増の107億10百万円となった
2025年3月期
- 売上収益は前期比0.3%減少し7,152億85百万円、営業利益は同93.9%減少し24億22百万円、税引前利益は同89.4%減少し45億33百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益は同81.2%減少し61億23百万円となった
- 映像事業で将来の動画戦略の中核となる業務用シネマカメラメーカーの米国RED社の完全子会社化を完了した
- 精機事業でニコン初となる半導体製造の後工程向け露光装置の開発を発表した
- 映像事業の売上収益は新製品「Z50II」「Z6III」等の販売増加や円安効果により前期比5.6%増の2,953億63百万円となったが、RED社の営業赤字等により営業利益は同11.3%減の413億6百万円となった
- 精機事業は半導体露光装置の販売台数減少や固定資産の減損損失等の計上により売上収益が前期比7.9%減の2,019億63百万円、営業利益は同89.8%減の15億44百万円となった
- 資産は前期末比365億96百万円減少し1兆1,105億14百万円、負債は92億72百万円増加し4,712億91百万円、資本は自己株式の消却や配当により458億68百万円減少し6,392億23百万円となった
- 財務活動によるキャッシュ・フローは自己株式の取得300億3百万円、配当金の支払173億21百万円等により198億8百万円の支出となった
2024年3月期
- 売上収益は前期比14.2%増加し7,172億45百万円となったが、営業利益は同27.6%減少し397億76百万円、税引前利益は同25.2%減少し426億69百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益は同27.5%減少し325億70百万円となった
- 映像事業で業務用シネマカメラの米国RED.com, LLCの子会社化を発表し、2024年4月に完全子会社化を完了した
- デジタルマニュファクチャリング事業でNikon SLM Solutions AGを含むアディティブマニュファクチャリング事業をグローバルに統括するNikon Advanced Manufacturing, Inc.を米国に設立した
- 映像事業の売上収益はミラーレスカメラ「Z 8」「Z f」等の拡販や円安効果により前期比23.2%増の2,797億37百万円、営業利益は同10.3%増の465億42百万円となった
- デジタルマニュファクチャリング事業はSLM社の連結子会社化により売上収益が前期比42.4%増の599億37百万円となったが、無形資産の償却等により営業損失は158億1百万円（前期は101億57百万円の損失）に拡大した
- 資産は前期末比968億43百万円増加し1兆1,471億10百万円、負債は301億2百万円増加し4,620億19百万円、資本は667億41百万円増加し6,850億91百万円となった
- 財務活動によるキャッシュ・フローは配当金の支払173億10百万円やSLM社等の完全子会社化に伴う非支配持分からの子会社持分取得の支出78億71百万円等により89億38百万円の支出となった
沿革（有価証券報告書より）
- 1953年10月米国にNikon Sales Inc.（現・Nikon Inc.）を設立
- 1963年10月桜電子工業株式会社（現・株式会社栃木ニコン）に経営参加1968年７月オランダにNikon Europe N.V.（現・Nikon Europe B.V.）を設立1971年７月相模原製作所を新設1982年８月米国にNikon Precision Inc. を設立
- 1984年12月熊谷製作所を新設1988年２月ニコンカメラ販売株式会社（現・株式会社ニコンイメージングジャパン）を設立1988年４月商号を日本光学工業株式会社から、株式会社ニコンに変更
- 1990年10月タイに Nikon (Thailand) Co., Ltd. を設立1991年１月水戸製作所を新設1995年６月シンガポールにNikon Singapore Pte. Ltd.を設立
- 2004年10月横須賀製作所を新設2005年４月中国に Nikon Imaging (China) Sales Co., Ltd. を設立
- 2009年10月単元株式数を100株に変更
- 2009年10月ベルギーのMetris NV（現・Nikon Metrology Europe NV）を完全子会社化2015年５月英国の Optos Plc を完全子会社化2016年６月監査等委員会設置会社へ移行2021年４月米国のMorf3D Inc.（現・Nikon AM Synergy I
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】 当社グループは、株式会社ニコン（当社）及び連結子会社82社並びに持分法を適用した関連会社及び共同支配企業10社より構成されており、映像事業、精機事業、ヘルスケア事業、コンポーネント事業、デジタルマニュファクチャリング事業等を行っております。 事業の系統図は次のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YKBP）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W1PH）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TNZD）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R071）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100ODD2）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針