ニコンのセグメント · 試作 · 2026年3月期
映像事業
この事業はデジタルカメラや交換レンズの開発・製造・販売を手がける。当社及び子会社RED Digital Cinema, Inc.が、ミラーレスカメラや交換レンズ、デジタルシネマカメラ等を扱っている。
- ミラーレスカメラ
- 交換レンズ
- デジタルシネマカメラ
何をしている事業か
有価証券報告書の関係会社の表に、このセグメントの会社は載っていない。
数字の推移
2026年3月期の収益は2,915億円で、会社全体の42.6%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。
| 年度 | 収益 | 利益 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|
| 2021年3月期 | 1,514億円 | — | — | — |
| 2022年3月期 | 1,790億円 | 191億円 | 800億円 | 7,079人 |
| 2023年3月期 | 2,286億円 | 422億円 | 1,052億円 | 7,031人 |
| 2024年3月期 | 2,820億円 | 465億円 | 1,252億円 | 7,364人 |
| 2025年3月期 | 2,975億円 | 413億円 | 1,661億円 | 7,711人 |
| 2026年3月期 | 2,915億円 | 167億円 | 1,743億円 | 7,646人 |
その年の記述（有価証券報告書より）
2026年3月期
- 映像事業でRED Digital Cinema, Inc.との技術を融合したデジタルシネマカメラ「ZR」を発表した
2025年3月期
- 映像事業で将来の動画戦略の中核となる業務用シネマカメラメーカーの米国RED社の完全子会社化を完了した
- 映像事業の売上収益は新製品「Z50II」「Z6III」等の販売増加や円安効果により前期比5.6%増の2,953億63百万円となったが、RED社の営業赤字等により営業利益は同11.3%減の413億6百万円となった
2024年3月期
- 映像事業で業務用シネマカメラの米国RED.com, LLCの子会社化を発表し、2024年4月に完全子会社化を完了した
- 映像事業の売上収益はミラーレスカメラ「Z 8」「Z f」等の拡販や円安効果により前期比23.2%増の2,797億37百万円、営業利益は同10.3%増の465億42百万円となった
経営成績の分析から
2026年3月期
- ４ 【経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析】(業績等の概要)(１) 業績当連結会計年度における市場・顧客動向について、映像事業においては、デジタルカメラ市場は販売台数・金額とも堅調に推移しました。
- 当連結会計年度は、映像事業では、当社と子会社RED Digital Cinema, Inc.の技術を融合したデジタルシネマカメラ「ZR」を発表し、精機事業では、ニコン初となる半導体製造の後工程向けデジタル露光装置「DSP-100」の受注を開始しました。
- 映像事業においては、ニコン初のデジタルシネマカメラ「ZR」が販売を牽引しました。
2025年3月期
- ４ 【経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析】(業績等の概要)(１) 業績当連結会計年度における市場・顧客動向について、映像事業においては、デジタルカメラ市場は中高級機の販売が好調で、市場全体の販売台数・金額とも堅調に推移しました。
- 2025年３月期は、映像事業では、将来の動画戦略展開の中核をなす、業務用シネマカメラのメーカーである米国RED社の完全子会社化を完了、精機事業では、ニコン初となる半導体製造の後工程向け露光装置の開発を発表しました。
- 映像事業においては、APS-Cサイズミラーレスカメラ「Z50II」やフルサイズミラーレスカメラ「Z6III」等の新製品を中心にミラーレスカメラ及び交換レンズの販売数が増加したことに加え、円安効果もあり、増収となりました。
2024年3月期
- ４ 【経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析】(業績等の概要)(1) 業績当連結会計年度における市場・顧客動向について、映像事業においては、デジタルカメラ市場は中高級機の販売が好調で市場全体の販売台数・金額とも堅調に推移しました。
- このような外部環境の下、当社グループは、中期経営計画（2022～2025年度）の方針に基づき、主要事業である映像事業、精機事業での安定収益確保、顧客の多様化・拡大や、高付加価値サービスの提供などに努めました。
- 映像事業では、業務用シネマカメラ分野で独自の顧客と技術を持つ米国のRED.com, LLCの子会社化を発表し、2024年４月には完全子会社化を完了して、業務用動画機市場開拓にむけ大きな一歩を踏み出しました。
- 映像事業においては、フルサイズミラーレスカメラ「Z 8」、「Z f」等を中心に、プロ・趣味層をターゲットとした中高級機及び交換レンズの拡販に注力しました。
2023年3月期
- 事業別では、映像事業においては、デジタルカメラ市場は半導体不足等による部品調達問題が改善し、出荷数量が回復しました。
- 当社グループでは、2022年４月に発表した中期経営計画のもと、主要事業である映像事業、精機事業では、お客様とのタッチポイントの拡大や、顧客ニーズを的確に把握した製品・サービス等の提供による安定収益確保に注力しました。
- ① 映像事業プロ・趣味層をターゲットとした中高級機及び交換レンズの拡販に注力し、フラッグシップモデルのフルサイズ ミラーレスカメラ「Z 9」やミラーレスカメラ用交換レンズの販売が好調に推移しました。
- 精機事業は、FPD露光装置において顧客の設備投資が縮小したことに伴い販売台数が減少し、79億54百万円の減収となった一方、映像事業は、中高級機カメラへのシフトが進展したことによる平均販売単価の上昇や円安効果もあり、488億66百万円の増収となりました。
2022年3月期
- 事業別では、映像事業においては、半導体不足等による部品調達の制約により、デジタルカメラ市場の製品供給不足が継続しました。
- まず、映像事業のより一層の構造改革に努めるとともに、精機事業においては装置販売のみならず、サービスビジネスや周辺ビジネスの拡大にも取り組みました。
- ① 映像事業2021年12月に発売したフラッグシップモデル、フルサイズミラーレスカメラ「Z 9」の販売が好調に推移するとともに、ミラーレスカメラ用交換レンズのラインナップを拡充させ、プロ・趣味層向け中高級機の拡販に努めました。
- (3) 経営成績の分析当連結会計年度における売上収益は映像事業、精機事業を中心に全事業で増収し、883億88百万円増の5,396億12百万円（前連結会計年度は4,512億23百万円）となりました。
つながる図鑑
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YKBP）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W1PH）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TNZD）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R071）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100ODD2）
関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。