リコーのセグメント · 試作 · 2026年3月期
デジタルプロダクツ
デジタルプロダクツは、世界トップシェアを有するオフィス向け複合機をはじめ、プリンター・スキャナー等の画像機器、デジタルによるコミュニケーションを支えるエッジデバイスを開発・生産（OEMを含む）する事業である。
- 複合機
- プリンター
- スキャナー
- エッジデバイス
何をしている事業か
＜デジタルプロダクツ＞当事業セグメントは、世界トップシェアを有するオフィス向け複合機をはじめ、プリンター・スキャナー等の画像機器、さらにデジタルによるコミュニケーションを支えるエッジデバイスの開発・生産（OEMを含む）に取り組んでおります。
有価証券報告書の関係会社の表に、このセグメントの会社は載っていない。
数字の推移
2026年3月期の収益は1,864億円で、会社全体の7.3%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。
| 年度 | 収益 | 利益 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|
| 2021年3月期 | 3,572億円 | — | — | — |
| 2022年3月期 | 3,650億円 | 417億円 | 2,375億円 | 12,832人 |
| 2023年3月期 | 4,404億円 | 316億円 | 2,792億円 | 13,003人 |
| 2024年3月期 | 4,844億円 | 174億円 | 3,624億円 | 13,134人 |
| 2025年3月期 | 5,846億円 | 287億円 | 4,057億円 | 15,623人 |
その年の記述（有価証券報告書より）
2026年3月期
- デジタルサービスの営業利益は279億円（前期比43億円減）、デジタルプロダクツの営業利益は315億円（同28億円増）、グラフィックコミュニケーションズの営業利益は186億円（同45億円減）となった。
2025年3月期
- デジタルプロダクツの営業利益は287億円（前期比113億円増）、グラフィックコミュニケーションズは構造改革効果や円安等で231億円（同76億円増）となった。
2024年3月期
- デジタルプロダクツの営業利益はA3複合機の生産調整等で172億円減少し173億円、グラフィックコミュニケーションズは円安効果等で9億円増加し154億円となった。
経営成績の分析から
2026年3月期
- *プライベートLLM：お客様の業務に特化してカスタマイズしたLLM b. デジタルプロダクツ 当連結会計年度は2024年7月に当社と東芝テックの合弁会社として発足したエトリアに、2025年10月、独自のLED技術などに強みを持つ沖電気が新たに参画し、3社の合弁会社として活動を開始しました。
- デジタルプロダクツの売上高は、前連結会計年度に比べ 18.7％増加し 1,863億円となりました。
- 前連結会計年度実施した企業価値向上プロジェクトや継続して取り組む生産・開発の体質強化等の効果もあり、デジタルプロダクツ全体の営業利益は 315億円となり、前連結会計年度に比べ 28億円増加しました。
2025年3月期
- b. デジタルプロダクツ 前連結会計年度に複合機の生産調整の影響を受けた一方、当連結会計年度は生産・販売体制が正常化し稼働率が向上したことで、コストダウンが順調に進展しました。
- デジタルプロダクツの売上高は、前連結会計年度に比べ 63.7％増加し 1,570億円となりました。
- 結果として、デジタルプロダクツ全体の営業利益は 287億円となり、前連結会計年度に比べ 113億円増加しました。
2024年3月期
- * マネージドAVサービス： 企業や学校等において、マイク、スピーカー、プロジェクター、ビデオ会議システム等のオーディオ・ビジュアル（AV）機器と運営システムの提供・管理・運用を行うサービス b. デジタルプロダクツ 当連結会計年度は、複合機の販売台数が計画を下回って推移したことで、上期を中心に当初計画以上の生産調整の影響を受けました。
- デジタルプロダクツの売上高は、前連結会計年度に比べ 20.5％増加し 959億円となりました。
- 生産・開発の体質強化の継続による利益改善を進めているものの、前連結会計年度からのA4複合機の生産量回復による製品ミックスの変動や、A3複合機の生産調整により利益率が低下したこと等により、デジタルプロダクツ全体の営業利益は前連結会計年度に比べ 172億円減少し 173億円となりました。
- （注２）当連結会計年度より、その他に含まれていたPFUの事業について、デジタルサービス及びデジタルプロダクツへ事業区分変更を行いました。
2023年3月期
- b. デジタルプロダクツ 当連結会計年度ではデジタルサービスを支えるエッジデバイスの製品群を強化しました。
- デジタルプロダクツの売上高は、前連結会計年度に比べ 9.1％増加し 267億円となりました（為替影響を除くと 2.1％の増加）。
- デジタルプロダクツ全体の営業利益は前連結会計年度に比べ 99億円減少し 315億円となりましたが、前連結会計年度に計上した米国子会社の土地売却益等を含めた一過性要因を除くと、営業利益は実質的に横ばいとなります。
- なお、当連結会計年度よりエレクトロニクス事業についてデジタルプロダクツへ事業区分変更を行いました。
2022年3月期
- *1 エッジデバイス：文字・写真・音声・動画等のさまざまな情報の出入り口となる複合機やカメラをはじめとしたデータ処理機能を持つネットワーク機器*2 ICT(Information and Communication Technology)：情報通信技術 b. デジタルプロダクツ デジタルプロダクツは、「変動原価低減」「ものづくりの体質強化」等コスト構造の見直しを推し進めています。
- 当連結会計年度のデジタルプロダクツの売上高は、前連結会計年度に比べ 2.2％増加の 3,649億円*となりました。
つながる図鑑
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YBFF）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100VZRZ）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TPAP）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R29T）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OE3Q）
関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。