東武鉄道のセグメント · 試作 · 2026年3月期

レジャー事業

観光・レジャー関連の複数の事業をまとめた区分。東京スカイツリーの展望台運営のほか、ホテルの経営、旅行業、遊園地・観光施設の運営、スポーツ施設の運営を行っている。

何をしている事業か

有価証券報告書の関係会社の表に、このセグメントの会社は載っていない。

2026年3月期の収益は1,887億円で、会社全体の30.6%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。

単位は億円。

（東武鉄道株式会社路線図）（レジャー事業）スカイツリー業におきまして、「東京スカイツリー®」では、営業時間の拡大、人気コンテンツとのコラボレーションイベント及び１階のイベントスペース「SKYTREE SPACE」にて、体験型イベントを誘致したほか、積極的な海外プロモーションにより訪日外国人観光客を集客するなど入場者数の増加に努め、増収を図りました。
以上の結果、レジャー事業全体としては、営業収益は189,584百万円（前期比8.0％増）、営業利益は18,446百万円（前期比7.0％増）となりました。

（東武鉄道株式会社路線図）（レジャー事業）スカイツリー業におきまして、「東京スカイツリー®」では、営業時間の拡大、人気コンテンツとのコラボレーションイベント及び海外オンライン旅行代理店と連携したプロモーション強化や広告配信強化による積極的なインバウンド獲得施策の実施等により入場者数の増加に努めるとともに、料金改定により増収を図りました。
レジャー事業全体としては、インバウンド需要の取込みによりスカイツリー業及びホテル業では増収増益となったものの、旅行業における受託収入の減少により、営業収益は175,563百万円（前期比5.0％減）、営業利益は17,242百万円（前期比11.2％減）となりました。

当社グループにおきましては、国内旅行やインバウンドの増加等による需要の取込みにより運輸事業とレジャー事業を中心に増収をはかるとともに、デジタル技術の活用等による事業展開を積極的に進め、成長フェーズに向けた取組みも進めてまいりました。
① 営業収益旅行業における受託収入の減少はあるものの、国内旅行需要及びインバウンドの回復による運輸事業並びにレジャー事業におけるホテル業及びスカイツリー業の増収のほか、各商業施設の回復等により、営業収益は635,964百万円（前期比3.5％増）となりました。
② 営業利益従業員に対する株式給付制度導入等による人件費の増加に加えて修繕費の増加等はあるものの、レジャー事業を除く各セグメントの増収により、営業利益は73,883百万円（前期比30.3％増）となりました。
（東武鉄道株式会社路線図）（レジャー事業）スカイツリー業におきまして、「東京スカイツリー®」では、各種イベントの開催、インバウンド向けPR活動強化等により、誘客をはかりました。

（レジャー事業）スカイツリー業におきまして、「東京スカイツリー®」では、従前の事前販売に加えて、当日WEB予約券（当日販売する時間指定券）を販売し、また、繁忙日の展望台の営業時間を拡大することで入場時の混雑緩和につなげ、入場者数の増加とお客様サービスの向上に努めました。
レジャー事業全体としては、前期の落込みからの回復や旅行業における収益の拡大により、営業収益は188,354百万円（前期比83.6％増）、営業利益は19,470百万円（前期は1,072百万円の営業損失）となりました。

（レジャー事業）スカイツリー業におきまして、「東京スカイツリー®」では、４階展望台入口フロアのリニューアルを行い、従前の対面式に加え、非対面で展望台入場チケットを購入いただける券売機を新たに導入し、新型コロナウイルス感染症対策をはかりました。
レジャー事業全体としては、旅行業における新規業務の受託や収益認識に関する会計基準等の適用等により営業収益は108,311百万円（前期比177.3％増）となり、厳しい事業環境が続く中で各種コストの削減に努めたものの営業損失は1,182百万円（前期は18,484百万円の営業損失）となりました。

関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。