日本郵船のセグメント · 試作 · 2026年3月期
定期船事業
この事業は定期船による国際海上貨物輸送を担う。当社及び関係会社が、コンテナターミナル業、港湾運送業、曳船業も行っている。
- 海上貨物輸送
- コンテナターミナル業
- 港湾運送業
- 曳船業
何をしている事業か
（定期船事業） 当社及び当社の関係会社が運賃、貸船料、コンテナ関連収益等の収受を目的として、定期船による国際的な海上貨物輸送、コンテナターミナル業、港湾運送業、曳船業を行っています。
有価証券報告書の関係会社の表に、このセグメントの会社は載っていない。
数字の推移
2026年3月期の収益は1,809億円で、会社全体の7.7%。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。
| 年度 | 収益 | 利益 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|
| 2021年3月期 | 1,705億円 | — | — | — |
| 2022年3月期 | 1,906億円 | — | 9,454億円 | 3,568人 |
| 2023年3月期 | 2,007億円 | — | 13,792億円 | 3,567人 |
| 2024年3月期 | 1,924億円 | — | 14,096億円 | 3,638人 |
| 2025年3月期 | 1,804億円 | — | 14,691億円 | 3,455人 |
| 2026年3月期 | 1,809億円 | — | 14,389億円 | 3,593人 |
その年の記述（有価証券報告書より）
2026年3月期
- 定期船事業はコンテナ船の運賃市況の下落により増収減益となり、経常利益は前期比2,245億円減少した
2025年3月期
- 定期船事業はコンテナ船の運賃上昇とONE社の利益改善により経常利益が前期比2,064億円増加した
2024年3月期
- 定期船事業はコンテナ船運賃の下落と北米西岸ターミナル関係会社株式の売却の影響で減収減益となった
つながる図鑑
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YBT6）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100VY80）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TNM1）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R01E）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OBUO）
関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。