商船三井のセグメント · 試作 · 2026年3月期

エネルギー事業

当社と関係会社を通じて、油送船やLNG船を保有・運航し、世界的な規模で海上貨物輸送を行うほか、海洋事業を手がける事業。

何をしている事業か

商船三井ドライバルク㈱、MOL OCEAN BULK PTE. LTD.、GEARBULK HOLDING AG 他 118社計 121社エネルギー事業当社並びに関係会社を通じて、油送船、ＬＮＧ船等を保有、運航し、世界的な規模で海上貨物輸送を行うほか、海洋事業を行っています。

有価証券報告書の関係会社の表に、このセグメントの会社は載っていない。

2026年3月期の収益は5,370億円で、会社全体の42.6%。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。

単位は億円。

売上高は前期比9.1%増の1兆7,754億円となった。エネルギー事業や自動車船事業等の貢献に加え、2024年3月に連結子会社としたFairfield Chemical Carriers社も増収に大きく貢献した
エネルギー事業の売上高は5,715億円（前期比30.5%増）、セグメント損益は1,036億円（同55.0%増）となった。ケミカル船でFairfield Chemical Carriers社の連結子会社化が増益に貢献した

売上高は1兆6,279億円（前期比1.0%増）となった。ドライバルク事業は市況悪化等により減収となったが、エネルギー事業の貢献や円安基調により全体では増収となった
エネルギー事業の売上高は4,378億円（前期比12.6%増）、セグメント損益は669億円（同69.0%増）となった。タンカー各船種で市況が好調を維持した

売上高は、エネルギー事業や自動車輸送事業の貢献により前期比で増収となりました。
② エネルギー事業＜タンカー＞原油船は、上期は前年同様底堅く推移し、９月以降はOPECプラス諸国の自主減産解除による貨物量の増加により船腹需給が引き締まり、市況は高水準で推移しました。
（７）経営方針・経営戦略、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等の達成・進捗状況当期の業績は、コンテナ船事業において、前期に見られた高水準の運賃市況が調整局面に入り、前期比で大幅な減益となったものの、好市況を享受したタンカー事業や、長期契約を基盤とした安定利益を確保したFPSO事業等のエネルギー事業、堅調な完成車輸送需要に支えられた自動車輸送事業が業績を下支えしました。
エネルギー事業は、ケミカル船において市況のピークアウトにより減益となった一方、市況が高水準で推移した原油船・LPG船に支えられたタンカー事業、及びFPSO事業における長期契約を通じた安定収益に加え、地政学リスクの継続に伴うトンマイル需要の構造的な増加を背景として、前期比では減益となったものの堅調な収益水準を維持しました。

売上高は、エネルギー事業また製品輸送事業のうち自動車船事業等の貢献や円安の影響等により前期比で増収となりました。
② エネルギー事業＜タンカー＞原油船は、限定的な新造船供給や地政学的リスクの高まりを受けたプラス要因と、中国の需要減少やOPECプラスの生産調整等のマイナス要因が打ち消し合い、前期比並みの市況で底堅く推移しましたが、機をとらえた輸送契約の更改により収益性が向上しました。
エネルギー事業は、タンカー・LNG船・FPSOの各事業での長期契約による安定収益に加え、限定的な新造船供給や地政学リスクの影響に伴うトンマイルの伸長により市況が堅調に推移し、特にケミカル船事業において高水準の市況を享受し、前期比で増益となりました。

売上高は、ドライバルク事業において市況悪化等に伴う減収となりましたが、エネルギー事業等の貢献や円安基調の影響により、前期比増収となりました。
一方、エネルギー事業においてはタンカーの各船種で市況が好調を維持し、オフショア事業、LNG船事業、LNGインフラ事業等においても新規契約や既存の長期契約から安定的な収益を上げたため、前期比増益となりました。
② エネルギー事業＜タンカー＞原油船は、一年を通じてOPECプラスの協調減産の影響で中東出しの荷動きが振るわず、需給が緩んだ状態が常態化したものの、ロシア産原油輸入回避によるトンマイルの伸長と米国やブラジルなどの非OPECプラス諸国からの代替的な原油供給増が継続し、市況は好調を維持しました。
エネルギー事業は、LNG船事業・海洋事業の安定利益に加え、原油船、石油製品船、ケミカル船において対ロシア制裁によるトレードパターンの変化、スエズ運河通峡回避に伴う航路変更により、船舶需給が逼迫し、市況が高水準で推移したため、前期比で増益となりました。

② エネルギー事業＜タンカー＞原油船は、ロシアのウクライナ侵攻によるトレードパターン変化に伴い、トンマイルの伸長及び米国の戦略備蓄放出等を背景に、夏場以降の市況は堅調に推移しました。
エネルギー事業は、LNG船事業・海洋事業の安定利益に加え、原油船市況が下期以降回復し、石油製品船も市況は高水準で推移したため、前期比で増益となりました。
このうち6,500億円を代替燃料船隊の整備や低・脱炭素エネルギー事業の拡大といった環境投資に充てるほか、「BLUE ACTION 2035」で示すリバランス計画の実行に向けて安定収益型事業への投資を重点的に進めます。

関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。