会社図鑑
ギックス(9219)
ギックスは、何で稼いでいる? 2025年6月期の売上高は23億円。
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- 事業
- Business Innovation経営・技術コンサルティングSystem Innovationシステム開発
- 東証業種
- サービス業
分類の根拠:ギックス 有価証券報告書 2025年6月期 事業の内容。確認日 。分類は提供物で分け、会計セグメントの分割ではない。
事業の中身
戦略のコンサルティングが持つ「データを使って考える」進め方と、データを考える材料に変える分析の力を組み合わせて売る会社だ。区分は一つで、提供するものの性格から、ビジネスの側とシステムの側に分けている。ビジネスの側では、データから問いを立て、仮説を置き、客をどう理解するかを軸に事業の筋道を描き、施策の立案から実行まで一緒に進む。客を分ける見方を定めて一人ひとりへの打ち手を導く手法や、行動のデータから客を理解して買う前の気持ちの変化を促すマーケティングのツール、値づけや見積りの業務を支えるプロダクトも持つ。
システムの側では、その判断を日々の業務に組み込むために必要な、分析の基盤とデータの基盤を整えて作る。これまで作ってきた部品と手順をまとめた枠組みを持ち、社内の基幹のシステムや施策を動かすシステムをつなぎ、データを貯めて変えて分析できるようにする。子会社はブランドづくりとデザインを担う。
誰に売る
客は、データにもとづく戦略づくりと施策を頼む企業の経営やマーケティングの部門、分析とデータの基盤を任せるシステムの部門だ。プロダクトを代わりに売る販売のパートナーと、案件を共に進める協業のパートナーもいる。
業績5年
2025年6月期の売上高は23億円、営業利益は−1億円、当期純利益は−1億円。
2021年6月期から2025年6月期までの5期で、売上高は229%増えた。
営業利益率の推移
売上高に対する営業利益の割合は、2025年6月期が-4.3%、2024年6月期が4.8%。100円売っていくら本業の利益が残るかの目安で、この率が高いほど値下げや不況に耐えやすい。
他の会社と比べると
営業利益率-4.3%は、図鑑にある「ITサービス・ソフト」の会社339社の中で上から311番目。中央値は8.4%で、低い方。
売上の伸び+229%は、上から14番目。中央値は+40%で、高い方。
従業員1人あたりの売上2,527万円は、上から120番目。中央値は2,065万円で、真ん中あたり。
売上の大きさは、339社の中で上から291番目。中央値は88億円。
比べた相手は、ダイワボウホールディングス・大塚商会・野村総研・キヤノンマーケティングジャパン・TIS・BIPROGY・トランス・コスモス・日鉄ソリューションズ・内田洋行・日本オラクル・トレンドマイクロ・日本ビジネスシステムズ・電通総研・ベイカレント・DTS・オービック・SHIFT・三菱総合研究所・NSD・都築電気・システナ・TKC・JBCC・フューチャー・テクマトリックス・アルゴグラフィックス・フォーバル・電算システム・シーイーシー・クレスコ・ゼンリン・シンプレクス・JFEシステムズ・扶桑電通・SRA・チェンジ・NSW・ジャストシステム・CAC Holdings・ミロク情報サービス・ポールトゥウィン・TDCソフト・菱友システムズ・図研・DAIKO XTECH・ソフトウェア・サービス・ビジネスブレイン太田昭和・アルファシステムズ・IDホールディングス・デジタルハーツHD・コムチュア・アイ・エス・ビー・アイネス・フォーカスシステムズ・ソフトクリエイト・船井総研・プロネクサス・日本システム技術・TAKARA & COMPANY・NCD・ソレキア・システムリサーチ・AGS・電算・システムサポート・CIJ・PCIホールディングス・コア・エヌアイデイ・ノースサンド・BSNメディアホールディングス・KSK・SOLIZE・両毛システムズ・セグエグループ・セラク・アイエックス・ナレッジ・メンバーズ・ビジネスエンジニアリング・デジタル・インフォメーション・テクノロジー・スターティア・シグマクシス・ホールディングス・さくらケーシーエス・EMシステムズ・マネジメントソリューションズ・JDSC・アイティフォー・キーウェアソリューションズ・NCS&A・セゾンテクノロジー・ベース・コアコンセプト・テクノロジー・東計電算・西菱電機・鈴与シンワート・YE DIGITAL・ソリトンシステムズ・SHINKO・アイル・ACCESS・サイオス・クレステック・キューブシステム・シイエム・シイ・ハイマックス・サイバーリンクス・GMOフィナンシャルゲート・クエスト・No.1・ソルクシーズ・ボードルア・アセンテック・クロスキャット・アドソル日進・エル・ティー・エス・ULSグループ・旭情報サービス・タナベコンサルティンググループ・ブロードメディア・Orchestra Holdings・CEホールディングス・インテリジェント ウェイブ・Sun Asterisk・イントラマート・クレオ・ARアドバンストテクノロジ・SYSホールディングス・ハイパー・トランザクション・メディア・ネットワークス・レカム・シーティーエス・システムエグゼ・ユニリタ・日本プロセス・ジャパニアス・イーソル・エクサウィザーズ・Jストリーム・エフ・コード・バルテス・エクストリーム・グロービング・gooddays・イー・ガーディアン・セック・ゼネテック・ウェルネット・SIGグループ・リックソフト・東海ソフト・テリロジーHD・シンクレイヤ・パシフィックネット・テクミラ・チエル・BeeX・テクノロジーズ・IC・システムズ・デザイン・ニーズウェル・アピリッツ・JTP・キャピタル・アセット・プランニング・フィックスターズ・ソースネクスト・ロココ・ソーバル・エルテス・ヒューマンクリエイションHD・CDS・アクリート・ドリームインキュベータ・グローバルセキュリティエキスパート・昭和システムエンジニアリング・ライズ・コンサルティング・プロシップ・サイバートラスト・フレクト・セルシス・コンピューターマネージメント・オープングループ・アクシス・パワーソリューションズ・モンスターラボ・シイエヌエス・FRONTEO・アイサンテクノロジー・オービーシステム・応用技術・KYCOM・ディ・アイ・システム・HPCシステムズ・アイリッジ・ベイシス・SEホールディングス・アイフィスジャパン・ダブルスタンダード・情報戦略テクノロジー・ジーデップ・アドバンス・バーチャレクス・ホールディングス・ソフトマックス・神田通信機・セキュア・ノバシステム・昭文社ホールディングス・テックファーム・ODKソリューションズ・イーサポートリンク・アクモス・HEROZ・プログレス・テクノロジーズ・EduLab・リブ・コンサルティング・ピアズ・ファインデックス・ブロードバンドセキュリティ・Ubicom・BTM・網屋・ダイナミックマッププラットフォーム・トリプルアイズ・フーバーブレイン・プロジェクトホールディングス・eBASE・CAICA DIGITAL・システムインテグレータ・グッドパッチ・協立情報通信・ミトラグループ・グロースエクスパートナーズ・トレードワークス・MITホールディングス・テンダ・CGSホールディングス・システム ディ・アジアクエスト・ヴィッツ・HOUSEI・ネットスターズ・Terra Drone・Link-U・テラテクノロジー・GSI・サークレイス・日本ナレッジ・メタリアル・Sharing Innovations・日本エンタープライズ・スマートバリュー・Kaizen Platform・FFRIセキュリティ・ネクストジェン・データ・アプリケーション・FIXER・Arent・日本ラッド・ユビキタスAI・ヘッドウォータース・情報企画・アディッシュ・IPS・ソフトテックス・JNグループ・JIG-SAW・ライトアップ・モルフォ・アズジェント・GRCS・VRAIN Solution・ノムラシステム・ニューラルグループ・プラネット・フライトソリューションズ・大和コンピューター・サインポスト・日本オーエー研究所・エコモット・TDSE・ハイブリッドテクノロジーズ・ネクストウェア・デリバリーコンサルティング・AIストーム・ユナイトアンドグロウ・エンカレッジ・テクノロジ・アイフリークモバイル・SCAT・ピー・ビーシステムズ・アクセルスペース・Synspective・Hiクラテス・S&J・Atlas Technologies・BlueMeme・フォルシア・アイビーシー・グリッド・fonfun・インフォネット・Fusic・フラー・Laboro.AI・インタートレード・THE WHY HOW DO COMPANY・メディアファイブ・ジィ・シィ企画・ビーマップ・エーアイ・pluszero・AVILEN・セカンドサイトアナリティカ・システムソフト・VLCセキュリティ・アスア・Liberaware・ビーブレイクシステムズ・エクスモーション・Ridge-i・RVH・セキュアヴェイル・フツパー・ユビテック・Kudan・ブルーイノベーション・monoAI technology・ソフトフロントHD・GreenBee・キットアライブ・Def consulting・日本テクノ・ラボ・Will Smart・フィスコ・イメージ情報開発・トラース・オン・プロダクト・フィーチャ・ティアンドエス・クオンタムソリューションズ・ベクターホールディングス・クシム。
利益率は、各社が開示している利益(営業利益・経常利益・税引前利益など)を売上で割って計算している。
比べる相手は、この図鑑に載っている同じ業界の会社。会社が増えるほど、位置は正確になる。
100円売ると、どこへ行く
2025年6月期は費用が売上高を上回り、営業利益がマイナスだった。100円売って104円の費用が出た計算になる。理由は頁末の注記と決算資料にある。
会社の大きさ
連結の従業員数は91人。本社は港区三田一丁目4-28三。決算期は6月。売上高を従業員数で割ると、1人あたり2,527万円になる。
何に左右される
受ける支援の案件がどれだけあるかが売上の土台になり、分析のプロダクトの利用が積み上がる売上になる。古いシステムを新しく置き換える仕事やデータの基盤づくりが、もうひとつの柱だ。
仕事は専門の人が担うので、働く人の数がこなせる量を決め、賃金が原価に効く。パートナーを通じた代理での販売と共同の案件が、自社の営業とは別の販路になる。
この会社の技術
一部を抜き出した見本ではなく、課題に関わる期間・単位・種類のすべてのデータを集めて整え、機械学習や数理の最適化で解き、そこから決めた施策を実行し、その結果をもう一度分析の材料に戻して回すループ。
この会社を読む言葉
- アナリティクス:データを分析して、判断の材料に変えること
- データ基盤:社内に散らばるデータを集めて、分析できる形にしておく仕組み
- レガシー:長く使われて、新しい技術を入れにくくなったシステム
つながる図鑑
この頁から辿れる辺。問いの形で置いてある。
出典と生成
データの注記:EDINET の有価証券報告書(XBRL)から機械取得(2026-09-19)。 連結の値が3期に満たないため提出会社(単体)の値。 営業利益の開示が無い期は経常利益の値。 セグメント表なし(単一セグメント)。 東証33業種:サービス業。
数値は照合前(試作データ) この頁は生成器 v0.1.0 がデータから作った。生成日 2026-09-23。編集方針
