決算データ · 試作 · 2026年3月期
トレーディア（9365）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、トレーディアの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 140億円 | — | 2億円 | — | 93億円 | 28.9% | 344人 |
| 2019年3月期 | 150億円 | — | 2億円 | — | 92億円 | 29.9% | 332人 |
| 2020年3月期 | 145億円 | — | 1億円 | — | 85億円 | 30.4% | 347人 |
| 2021年3月期 | 149億円 | — | 1億円 | — | 93億円 | 31.3% | 344人 |
| 2022年3月期 | 184億円 | — | 3億円 | — | 101億円 | 31.9% | 338人 |
| 2023年3月期 | 199億円 | — | 5億円 | — | 104億円 | 35.3% | 327人 |
| 2024年3月期 | 150億円 | — | 3億円 | — | 104億円 | 42.3% | 322人 |
| 2025年3月期 | 167億円 | — | 3億円 | — | 108億円 | 43.1% | 318人 |
| 2026年3月期 | 165億円 | — | 4億円 | — | 133億円 | 44.4% | 308人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 経常利益 | 4億円 | 5億円 | +1 |
| 税引前利益 | 4億円 | 5億円 | +1 |
| 法人所得税 | 1億円 | 1億円 | −0 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 3億円 | 4億円 | +1 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 11億円 | 11億円 | −1 |
| 流動資産 | 39億円 | 37億円 | −2 |
| 有形固定資産 | 32億円 | 45億円 | +13 |
| 非流動資産（固定資産） | 69億円 | 96億円 | +27 |
| 資産合計 | 108億円 | 133億円 | +25 |
| 社債及び借入金（流動） | 22億円 | 22億円 | −0 |
| 社債及び借入金（非流動） | 15億円 | 25億円 | +10 |
| 流動負債 | 41億円 | 40億円 | −1 |
| 非流動負債（固定負債） | 21億円 | 35億円 | +14 |
| 負債合計 | 61億円 | 74億円 | +13 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 38億円 | 41億円 | +3 |
| 資本合計（純資産） | 47億円 | 59億円 | +13 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 5億円 | 5億円 | +0 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -3億円 | 8億円 | +11 |
| 減価償却費 | 2億円 | 2億円 | +0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -4億円 | -14億円 | −11 |
| 配当金の支払額 | -1億円 | -1億円 | +0 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 輸出 | 27億円 | +0.4% | — | 1億円 | 2.2% | — | 83人 |
| 輸入 | 51億円 | −1.7% | — | -0億円 | -0.2% | — | 125人 |
| 国際 | 85億円 | −1.6% | — | 1億円 | 1.3% | — | 57人 |
| 倉庫 | 1億円 | +0.0% | — | 1億円 | 100.0% | — | — |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：国際 輸入 輸出 倉庫
従業員
連結従業員308人
提出会社308人
平均年齢43.4歳
平均勤続年数19.1年
平均年間給与583万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は1,157人、発行済株式は1,470,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | トランコム | 9.7% |
| 2 | トレーディア社員持株会 | 7.1% |
| 3 | 大豊運輸倉庫 | 4.8% |
| 4 | 丸正 | 4.8% |
| 5 | 日本郵船 | 4.7% |
| 6 | 三菱ＵＦＪ信託銀行 | 4.5% |
| 7 | 日本製麻 | 3.9% |
| 8 | 垂水邦明 | 2.1% |
| 9 | シンワ・アクティブ | 1.7% |
| 10 | 頴川欽和 | 1.5% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 101.08円 | 30円 | 41% | 5.7% | 15.1倍 |
| 2019年3月期 | 115.45円 | 30円 | 29% | 6.2% | 12.3倍 |
| 2020年3月期 | 34.81円 | 30円 | 96% | 1.9% | 36.9倍 |
| 2021年3月期 | 74.11円 | 30円 | 45% | 4.0% | 18.5倍 |
| 2022年3月期 | 209.32円 | 50円 | 30% | 10.0% | 5.8倍 |
| 2023年3月期 | 353.95円 | 50円 | 15% | 15.0% | 4.2倍 |
| 2024年3月期 | 222.88円 | 50円 | 23% | 8.1% | 6.0倍 |
| 2025年3月期 | 182.49円 | 50円 | 28% | 5.9% | 6.8倍 |
| 2026年3月期 | 246.99円 | 50円 | 21% | 6.9% | 6.2倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1944年12月日新運輸株式会社及び南海運輸株式会社を吸収合併、商号を大日南海通運株式会社に変更
- 1946年12月大阪営業所開設1948年１月東京営業所開設1948年５月商号を設立当時の大日通運株式会社に変更
- 1948年10月名古屋営業所開設1951年１月横浜営業所開設1965年６月摩耶埠頭倉庫完成、倉庫営業開始（1965年７月倉庫業許可）1968年８月一般港湾運送事業（神戸港１種無限定）の免許を受け、船内荷役業務開始1968年９月大阪築港倉庫完成、営業開始1969年１月広瀬産業海運株式会社（現在関連
- 1969年10月一般港湾運送事業（京浜港１種限定－海貨無限定）の免許を受ける
- 1970年10月一般港湾運送事業（名古屋港１種限定－海貨無限定）の免許を受ける1971年４月組織機構を変更し、本社を本店（統括業務）及び神戸支店に分離、東京営業所及び横浜営業所を統合して京浜支店とした
- 1971年10月大阪証券取引所市場第二部に上場1972年４月一般港湾運送事業（大阪港１種限定－海貨無限定）の免許を受ける1975年５月神戸港ポートアイランドに当社を含めた港湾運送事業者７社による神戸港島港運協同組合共同荷捌上屋を完成、営業開始1976年５月大阪築港倉庫増築及び営業所社屋完成、移転
- 1980年11月大日物流株式会社（現在連結子会社）を設立1982年９月横浜新山下倉庫完成、営業開始1984年４月名古屋営業所を支店に昇格1984年４月ソーラー・エンタープライズ株式会社（現在関連会社）を設立1985年４月東京都大井コンテナ埠頭に当社を含めた港湾運送事業者６社による大井海貨上屋２号
- 2008年10月神戸税関長より「認定通関業者」認定取得2009年１月東京、城南島物流センターにおいて、有機ＪＡＳ認定取得2009年７月横浜営業所において、グリーン経営認証取得
- 2010年11月横浜営業所を横浜市中区新山下に移転2011年２月上海錦昶物流有限公司（中国）並びにOMTRANS Logistics Ltd.社（インド）と中国・上海市に合弁会社錦茂国際物流（上海）有限公司を設立2011年２月トランコム株式会社との資本業務提携契約を締結2012年７月神戸、神戸西
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社の企業集団は、トレーディア株式会社（当社）および連結子会社１社、持分法適用関連会社６社より構成されており、輸出部門、輸入部門、国際部門、倉庫部門、その他の部門を営んでおります。 当社が営んでいる主な事業内容と各関連会社等の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。 当社および当社の関係会社の事業における当社および関係会社の位置付けおよびセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、セグメントと同一の区分であります。 １ 輸出部門 荷主（輸出貿易業者）の委託を受け、輸出書類およびネゴ書類の作成、輸出貨物の梱包、通関手続業務、港湾における船舶への輸送、現地での配送、納入先での据付けなどを行う事業でありまして、当社は五大港（神戸・大阪・名古屋・京浜・横浜）において業務から荷役作業までを一貫責任体制で行っております。 阪神コンテナー輸送株式会社（関連会社）は、陸運業者であり、海上コンテナの輸送を行っております。また、三笠陸運株式会社（関連会社）は、陸運業者であり、トラック運送を行っております。広瀬産業海運株式会社（関連会社）は、はしけ運送業者であり、はしけによる貨物の運送を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YJV2）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W67G）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TX5R）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R9QX）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OFRR）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針