図解経済
セグメントデンソー(6902)図解決算データセグメント
図解経済会社図鑑デンソー(6902)決算データ › アジア

デンソーのセグメント · 試作 · 2026年3月期

アジア

この区分はアジア地域を担当する。デンソー・インターナショナル・アジア㈱(シンガポール)が地域の統括運営や市販製品販売を、デンソー・インターナショナル・アジア㈱(タイランド)が地域の統括運営や自動車部品の研究開発を手がけている。

  • 市販製品
  • 自動車部品
  • 研究開発

何をしている事業か

主な関係会社と、その会社が何をしているか。出資はデンソーが持つ議決権の割合。

会社何をしている会社か所在地出資
デンソー・インターナショナル・アジア㈱(シンガポール)(注2)アジア地域の統括運営及び市販製品販売シンガポール サイエンスパーク100%
デンソー・インターナショナル・アジア㈱(タイランド)アジア地域の統括運営及び自動車部品の研究開発タイ サムットプラカーン県100%

印の無い会社は連結子会社。「関連会社」は持分法で利益を取り込む出資先。

数字の推移

2026年3月期の収益は19,769億円で、会社全体の21.5%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。

デンソー・アジア:収益と利益の推移デンソー・アジア:収益と利益の推移収益2021/31.3兆円2022/31.6兆円2023/31.9兆円2024/32.0兆円2025/31.9兆円2026/32.0兆円利益2021/32022/31,438億円2023/31,583億円2024/31,845億円2025/31,695億円2026/31,788億円利益1,788億円デンソー・アジア:収益と利益の推移デンソー・アジア:収益と利益の推移収益2021/31.3兆円2022/31.6兆円2023/31.9兆円2024/32.0兆円2025/31.9兆円2026/32.0兆円利益2021/32022/31,438億円2023/31,583億円2024/31,845億円2025/31,695億円2026/31,788億円利益1,788億円
単位は億円。
年度収益利益資産従業員
2021年3月期13,038億円
2022年3月期16,379億円1,438億円15,087億円47,421人
2023年3月期19,317億円1,583億円16,380億円45,568人
2024年3月期19,851億円1,845億円18,061億円43,590人
2025年3月期19,401億円1,695億円17,445億円41,257人
2026年3月期19,769億円1,788億円17,811億円39,195人

その年の記述(有価証券報告書より)

2025年3月期

  • 売上収益はアジア地域での車両販売不振や日本顧客の稼働停止に伴う車両減産があったが、円安の進行や研究開発費の回収強化等により7兆1,618億円(前年度比170億円増、0.2%増)となった

経営成績の分析から

2026年3月期

  • アジア地域の売上収益は、車両販売の増加により、1兆9,769億円(前年度比368億円増、1.9%増)、営業利益は、合理化努力等により、1,788億円(前年度比94億円増、5.5%増)となりました。

2025年3月期

  • ① 事業全体及びセグメント情報に記載された区分ごとの状況当連結会計年度の業績について、売上収益は、アジア地域での車両販売不振や日本顧客の稼働停止に伴う車両減産があるものの、円安の進行や研究開発費の回収強化等により、7兆1,618億円(前年度比170億円増、0.2%増)となりました。
  • アジア地域の売上収益は、車両販売不振により、1兆9,401億円(前年度比449億円減、2.3%減)、営業利益は、合理化努力があるものの、操業度差損により、1,695億円(前年度比150億円減、8.1%減)となりました。

2024年3月期

  • アジア地域の売上収益は、1兆9,851億円(前年度比534億円増、2.8%増)と増収となりました。

2023年3月期

  • アジア地域の売上収益は、1兆9,317億円(前年度比2,938億円増、17.9%増)と増収、営業利益は、採算改善努力の効果と円安の進行により、1,583億円(前年度比145億円増、10.0%増)と増益になりました。

2022年3月期

  • アジア地域は中国以外の地域における新型コロナウイルス感染症からの回復等により、売上収益は、1兆6,379億円(前年度比3,341億円増、25.6%増)と増収、営業利益は、1,438億円(前年度比324億円増、29.1%増)と増益になりました。

つながる図鑑

出典と生成

関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。