川崎重工業のセグメント · 試作 · 2026年3月期
エネルギーソリューション＆マリン事業
この事業はボイラや空調機器、産業用ガスタービン、破砕機、船舶などを扱う。当社のほか川重冷熱工業㈱や㈱カワサキマシンシステムズ、㈱アーステクニカ、安徽海螺川崎工程有限公司、南通・大連の造船関連会社など複数の子会社・関連会社が製造・販売を担っている。
- ボイラ
- 空調機器
- 産業用ガスタービン
- 破砕機
- 船舶
何をしている事業か
エネルギーソリューション＆マリン事業当社で製造・販売を行っているほか、川重冷熱工業㈱(連結子会社)がボイラ及び空調機器の製造・販売を独自に行い、㈱カワサキマシンシステムズ(連結子会社)が産業用ガスタービンの販売を、㈱アーステクニカ(連結子会社)が破砕機等の製造・販売を、安徽海螺川崎工程有限公司(持分法適用関連会社)他が産業機械、環境装置等の製造・販売を、南通中遠海運川崎船舶工程有限公司、大連中遠海運川崎船舶工程有限公司(いずれも持分法適用関連会社)が独自に船舶の製造・販売を行っています。
主な関係会社と、その会社が何をしているか。出資は川崎重工業が持つ議決権の割合。
| 会社 | 何をしている会社か | 所在地 | 出資 |
|---|---|---|---|
| 川重冷熱工業㈱ | エネルギーソリューション＆マリン事業 | 滋賀県草津市 | 100% |
| ㈱カワサキマシンシステムズ | エネルギーソリューション＆マリン事業 | 大阪市北区 | 100% |
| ㈱アーステクニカ (注)６ | エネルギーソリューション＆マリン事業 | 東京都千代田区 | 100% |
| 武漢川崎船用機械有限公司 | エネルギーソリューション＆マリン事業 | 湖北省武漢市 中華人民共和国 | 55% |
| スチールプランテック㈱ | エネルギーソリューション＆マリン事業 | 横浜市神奈川区 | 33% |
| 安徽海螺川崎工程有限公司 | エネルギーソリューション＆マリン事業 | 安徽省蕪湖市 中華人民共和国 | 49% |
| 安徽海螺川崎節能設備製造 有限公司 | エネルギーソリューション＆マリン事業 | 安徽省蕪湖市 中華人民共和国 | 49% |
| 安徽海螺川崎装備製造 有限公司 | エネルギーソリューション＆マリン事業 | 安徽省蕪湖市 中華人民共和国 | 50% |
| 上海海螺川崎節能環保工程 有限公司(注)２ | エネルギーソリューション＆マリン事業 | 上海市 中華人民共和国 | 49% |
| 南通中遠海運川崎船舶工程 有限公司 | エネルギーソリューション＆マリン事業 | 江蘇省南通市 中華人民共和国 | 50% |
| 大連中遠海運川崎船舶工程 有限公司(注)２ | エネルギーソリューション＆マリン事業 | 遼寧省大連市 中華人民共和国 | 49% |
印の無い会社は連結子会社。「関連会社」は持分法で利益を取り込む出資先。
数字の推移
2026年3月期の収益は4,602億円で、会社全体の20.1%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。
| 年度 | 収益 | 利益 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|
| 2021年3月期 | 3,393億円 | — | — | — |
| 2022年3月期 | 3,132億円 | 12億円 | 4,501億円 | 8,138人 |
| 2023年3月期 | 3,359億円 | 39億円 | — | 8,506人 |
| 2024年3月期 | 3,797億円 | 319億円 | — | 8,737人 |
| 2025年3月期 | 4,224億円 | 443億円 | — | 8,953人 |
| 2026年3月期 | 4,602億円 | 550億円 | 6,586億円 | 9,231人 |
その年の記述（有価証券報告書より）
2026年3月期
- 事業利益はエネルギーソリューション＆マリン事業や精密機械・ロボット事業の増益により前期比19億円増益の1,451億円となった
経営成績の分析から
2026年3月期
- エネルギーソリューション＆マリン事業国内外の分散型電源需要やエネルギーインフラ整備需要は依然根強く、国内ごみ焼却設備の老朽化更新需要も継続しています。
- 2026年度は、各事業の増収による増益に加え、エネルギーソリューション＆マリン事業の採算性改善が進み、事業利益は1,700億円、事業利益率6.6％、税後ROIC8.6％を見込んでいます。
- また、エネルギーソリューション＆マリン事業においては、増収や持分法による投資利益の増加などにより、前期に比べ1.6ポイント上昇しました。
2025年3月期
- エネルギーソリューション＆マリン事業国内外の分散型電源需要やエネルギーインフラ整備需要は依然根強く、国内ごみ焼却設備の老朽化更新需要も継続しています。
- 2024年度は、事業利益1,431億円、事業利益率6.7％、税後ROIC8.0％と航空宇宙システム事業、エネルギーソリューション＆マリン事業における増益に加え、為替レートが計画の前提レートより円安で推移したことにより年初に公表した計画から上振れし、過去最高益を達成しました。
- 2025年度は、為替変動による減益を見込んでいるものの、エネルギーソリューション＆マリン事業をはじめ利益率改善に向けた取組が進んでいることに加え、精密機械・ロボット事業の市況回復等により事業利益は1,450億円、事業利益率6.3％、税後ROIC6.9％を見込んでいます。
- また、エネルギーソリューション＆マリン事業においては、増収や持分法による投資利益の増加などにより、前期に比べ2.0ポイント上昇しました。
2024年3月期
- エネルギーソリューション＆マリン事業エネルギーソリューション＆マリン事業を取り巻く経営環境は、世界的なカーボンニュートラルの実現を目指す動きの影響を強く受け、当社が強みとする水素製品をはじめ、脱炭素ソリューションに関する問い合わせや協力要請が増加しています。
- また、エネルギーソリューション＆マリン事業においては、船舶海洋分野の持分法投資利益の増加、エネルギー分野の増収による増益などにより、前期に比べ7.7ポイント上昇しました。
2023年3月期
- エネルギーソリューション＆マリン事業エネルギーソリューション＆マリン事業を取り巻く経営環境は、世界経済が新型コロナウイルス感染拡大の影響による停滞から正常化に向かう中、回復基調を維持しています。
- また、エネルギーソリューション＆マリン事業においては、国内向けごみ処理施設案件の工事量減少はあったものの、エネルギー事業、防衛省向け潜水艦の増収や持分法損益の改善などにより、前期に比べ4.9ポイント上昇しました。
2022年3月期
- エネルギーソリューション＆マリン事業エネルギーソリューション＆マリン事業を取り巻く経営環境は、世界経済が新型コロナウイルス感染拡大の影響による停滞から正常化に向かう中、回復基調を維持しています。
- 一方でエネルギーソリューション＆マリン事業においては、防衛省向け潜水艦の工事量減少やガスタービンコンバインドサイクル発電プラントの売上減少などによりEBITが減少したことなどから、前期に比べ9.7％低下しました。
つながる図鑑
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100Y99Z）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100VWDC）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TOSU）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R4RQ）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100O7VN）
関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。