決算データ · 試作 · 2025年12月期
日清紡ホールディングス（3105）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、日清紡ホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 4,162億円 | — | -72億円 | — | 6,224億円 | 40.1% | 22,850人 |
| 2019年12月期 | 5,097億円 | — | -66億円 | — | 6,175億円 | 38.6% | 22,889人 |
| 2020年12月期 | 4,571億円 | — | 135億円 | — | 5,812億円 | 39.4% | 21,725人 |
| 2021年12月期 | 5,106億円 | 218億円 | 248億円 | 4.3% | 6,048億円 | 42.8% | 21,112人 |
| 2022年12月期 | 5,161億円 | 154億円 | 197億円 | 3.0% | 6,163億円 | 42.8% | 21,081人 |
| 2023年12月期 | 5,412億円 | 125億円 | -200億円 | 2.3% | 6,750億円 | 37.1% | 19,416人 |
| 2024年12月期 | 4,948億円 | 166億円 | 103億円 | 3.4% | 6,801億円 | 39.7% | 18,630人 |
| 2025年12月期 | 5,023億円 | 264億円 | 139億円 | 5.3% | 6,678億円 | 43.0% | 17,811人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 4,948億円 | 5,023億円 | +76 |
| 売上原価 | 3,854億円 | 3,848億円 | −6 |
| 売上総利益 | 1,093億円 | 1,176億円 | +82 |
| 販売費及び一般管理費 | 928億円 | 912億円 | −16 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 166億円 | 264億円 | +98 |
| 経常利益 | 244億円 | 293億円 | +49 |
| 税引前利益 | 239億円 | 250億円 | +11 |
| 法人所得税 | 130億円 | 101億円 | −29 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 103億円 | 139億円 | +36 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 504億円 | 456億円 | −48 |
| 棚卸資産 | 533億円 | 552億円 | +20 |
| 流動資産 | 3,711億円 | 3,701億円 | −11 |
| 有形固定資産 | 1,785億円 | 1,679億円 | −106 |
| のれん | 11億円 | 6億円 | −5 |
| 非流動資産（固定資産） | 3,090億円 | 2,978億円 | −112 |
| 資産合計 | 6,801億円 | 6,678億円 | −123 |
| 社債及び借入金（流動） | 473億円 | 199億円 | −274 |
| 社債及び借入金（非流動） | 1,302億円 | 1,165億円 | −136 |
| 流動負債 | 1,989億円 | 1,817億円 | −172 |
| 非流動負債（固定負債） | 1,835億円 | 1,695億円 | −139 |
| 負債合計 | 3,823億円 | 3,512億円 | −311 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 2,097億円 | 2,174億円 | +77 |
| 資本合計（純資産） | 2,978億円 | 3,166億円 | +188 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 284億円 | 493億円 | +210 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -88億円 | -462億円 | −375 |
| 減価償却費 | 259億円 | 256億円 | −3 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -249億円 | -168億円 | +80 |
| 配当金の支払額 | -57億円 | -56億円 | +0 |
セグメント
2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 無線・通信 | 2,522億円 | +7.2% | — | 177億円 | 7.0% | 3,436億円 | 7,548人 |
| マイクロデバイス | 630億円 | −3.1% | — | -55億円 | -8.7% | 898億円 | 3,403人 |
| ブレーキ | 578億円 | −0.7% | — | 34億円 | 5.9% | 962億円 | 1,645人 |
| 精密機器 | 556億円 | +1.8% | — | 30億円 | 5.4% | 804億円 | 2,326人 |
| 化学品 | 101億円 | −10.6% | — | -1億円 | -0.6% | 83億円 | 381人 |
| 繊維 | 334億円 | −9.5% | — | 1億円 | 0.3% | 401億円 | 2,193人 |
| 不動産 | 194億円 | −22.2% | — | 127億円 | 65.2% | 398億円 | 27人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：無線・通信 マイクロデバイス ブレーキ 精密機器 繊維 不動産 化学品
従業員
連結従業員17,811人
提出会社175人
平均年齢43.2歳
平均勤続年数17.7年
平均年間給与759万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は53,021人、発行済株式は169,328,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 14.7% |
| 2 | 富国生命保険相互会社 | 5.8% |
| 3 | 日本カストディ銀行（信託口） | 5.1% |
| 4 | 帝人 | 2.0% |
| 5 | 日清紡グループ従業員持株会 | 1.5% |
| 6 | NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE WS WALES PENSION PARTNERSHIP (WALES PP) ASSET POOLING ACS UMBRELLA | 1.5% |
| 7 | 日本毛織 | 1.5% |
| 8 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.3% |
| 9 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 1.2% |
| 10 | JP JPMSE LUX RE UBS AG LONDON BRANCH EQ CO | 1.2% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | -43.26円 | 30円 | — | -2.8% | — |
| 2019年12月期 | -39.45円 | 30円 | — | -2.7% | — |
| 2020年12月期 | 81.38円 | 30円 | 28% | 5.8% | 9.2倍 |
| 2021年12月期 | 149.08円 | 30円 | 24% | 10.2% | 5.9倍 |
| 2022年12月期 | 121.06円 | 34円 | 53% | 7.6% | 8.0倍 |
| 2023年12月期 | -127.61円 | 36円 | — | -7.8% | — |
| 2024年12月期 | 65.4円 | 36円 | 58% | 4.0% | 13.8倍 |
| 2025年12月期 | 89.07円 | 36円 | 33% | 5.0% | 14.7倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1990年12月ニッシン・トーア株式会社と社名変更）５月東京証券取引所に上場1958年６月徳島工場新設（現・徳島事業所）
- 1961年10月東京証券取引所（市場第一部）に指定1966年１月藤枝工場新設（現・藤枝事業所）
- 1972年12月NISSHINBO DO BRASIL INDUSTRIA TEXTIL LTDA.（ブラジル）を設立（現・連結子会社）
- 1981年11月館林化成工場新設（現・館林事業所）1986年４月美合工機工場新設（現・美合工機事業所）1987年１月浜北精機工場新設（現・浜北精機事業所）1989年１月 KOHBUNSHI（THAILAND）LTD.（タイ）設立（2011年４月NISSHINBO MECHATRONICS（THA
- 2000年12月PT.NIKAWA TEXTILE INDUSTRY（インドネシア）の株式を追加取得（現・連結子会社）12月コンチネンタル・テーベス株式会社を設立（2025年９月オモビオ株式会社と社名変更）2004年３月 ３月恩佳升（連雲港）電子有限公司（中国）を買収（2025年９月欧摩威汽車電
- 2005年10月SAERON AUTOMOTIVE CORPORATION（韓国）を韓国取引所に上場（現・連結子会社）12月公開買付により新日本無線株式会社の株式を追加取得（現・連結子会社）2009年４月 持株会社制に移行し、日清紡ホールディングス株式会社に商号変更するとともに、新設分割により、
- 2010年12月公開買付により日本無線株式会社の株式を追加取得（現・連結子会社）これに伴い長野日本無線株式会社も子会社化（現・連結子会社）2011年２月 日清紡ブレーキ株式会社（現・連結子会社）とSAERON AUTOMOTIVE CORPORATION（韓国）（現・連結子会社）が合弁会社日清紡
- 2025年12月日清紡科恒精密機械(揚州)有限公司と社名変更 現・連結子会社）10月10月日清紡テキスタイル株式会社（現・連結子会社）が日清デニム株式会社（連結子会社）を吸収合併吉野川事業所新設2015年５月東京シャツ株式会社の全株式を取得（現・連結子会社）10月南部化成株式会社の全株式を取得（
- 2023年11月TMD FRICTION GROUP S.A.（ルクセンブルク）の全株式を譲渡12月HVJホールディングス株式会社の全株式を取得（現・連結子会社）これに伴い株式会社日立国際電気も子会社化（
- 2024年12月に社名を株式会社国際電気に変更 現・連結子会社）
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、2025年12月31日現在、当社、子会社92社、関連会社８社により構成されています。事業持株会社である当社のもと、中核会社として位置付ける日本無線㈱、㈱国際電気、日清紡マイクロデバイス㈱、日清紡ブレーキ㈱、日清紡メカトロニクス㈱、日清紡ケミカル㈱、日清紡テキスタイル㈱を中心として、無線・通信、マイクロデバイス、ブレーキ、精密機器、化学品、繊維、不動産、その他の事業を営んでいます。 当社グループの事業内容は次のとおりです。 無線・通信日本無線㈱及び㈱国際電気を中心として、防災システム・無線通信システム・情報処理システム・放送システム・監視システム、画像処理等の社会インフラ関連製品や船舶等の無線通信機器製品を、JRCモビリティ㈱は車載用レーダや交通インフラ向け通信・センサ等を展開しています。 マイクロデバイス日清紡マイクロデバイス㈱を中心として、アナログ半導体、小型・省電力の電源ＩＣ製品等の電子デバイス製品やマイクロ波製品を展開しています。 ブレーキ日清紡ブレーキ㈱を中心として、自動車用ブレーキ摩擦材の製造販売を行っており、韓国のSAERONグループとともに世界的に製品を供給しています。 精密機器日清紡メカトロニクス㈱を中心として、成形品事業、精密部品事業、システム機事業を展開しています。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XT05）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VGXL）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100T62Z）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QE3N）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針