バーチャレクス・ホールディングス（6193）

事業の中身

企業と顧客の接点に関するコンサルティングとアウトソーシングのサービス、ソフトウェアの提供を営むグループの純粋持株会社で、事業は子会社が営む。事業はＩＴ＆コンサルティング事業とアウトソーシング事業に分かれる。

ＩＴ＆コンサルティング事業は、コールセンターの構築をはじめ、企業の事業戦略・CRM戦略・IT戦略・マーケティング戦略の立案から、それを実現する業務とシステムの設計・構築までを支える。培った知見をCRMのパッケージ製品「inspirX」にまとめてライセンスで売り、顧客のCRMの基盤を支えるストック型のITサービスも持つ。子会社のタイムインターメディアが加わってWebの領域、文教・教育の領域にも広がり、遺伝的アルゴリズムを土台にしたAIの利活用や、分散したコールセンターとマザーセンターの技術の基盤の構築にも取り組む。アウトソーシング事業は、顧客企業のコールセンター業務などを受託して運営する。自社のセンターで自社の要員が行う形と、顧客企業のセンターで顧客の社員と一緒に行う形があり、顧客の求めに合わせて選ぶ。問い合わせや受発注のセンターの運営に加え、業務の標準を作って新しい取り組みを試すマザーセンターの運営や、デジタルマーケティングの裏方の業務の受託も行う。

• 業界図鑑ITサービスの会社は、何で稼いでいる？

誰に売る

客は、顧客との接点を持つ企業だ。コールセンターの構築や運営を委ねる企業、CRMの製品を使う企業、Webや文教・教育の分野の顧客がいる。

業績5年

2026年3月期の売上高は69億円、営業利益は4億円、親会社株主に帰属する当期純利益は−1億円。

2022年3月期から2026年3月期までの5期で、売上高は11%増えた。

営業利益率の推移

売上高に対する営業利益の割合は、2026年3月期が5.8%、2025年3月期が4.6%。100円売っていくら本業の利益が残るかの目安で、この率が高いほど値下げや不況に耐えやすい。

他の会社と比べると

営業利益率5.8%は、図鑑にある「ITサービス・ソフト」の会社323社の中で上から223番目。中央値は8.4%で、真ん中あたり。

売上の伸び+11%は、上から233番目。中央値は+39%で、低い方。

従業員1人あたりの売上1,742万円は、上から213番目。中央値は2,076万円で、真ん中あたり。

売上の大きさは、323社の中で上から190番目。中央値は90億円。

比べた相手は、ダイワボウホールディングス・大塚商会・野村総研・キヤノンマーケティングジャパン・TIS・BIPROGY・日鉄ソリューションズ・内田洋行・日本オラクル・トレンドマイクロ・日本ビジネスシステムズ・電通総研・ベイカレント・DTS・オービック・SHIFT・三菱総合研究所・NSD・都築電気・システナ・TKC・JBCC・フューチャー・テクマトリックス・アルゴグラフィックス・フォーバル・電算システム・シーイーシー・クレスコ・ゼンリン・シンプレクス・JFEシステムズ・扶桑電通・SRA・チェンジ・NSW・ジャストシステム・CAC Holdings・ミロク情報サービス・ポールトゥウィン・TDCソフト・菱友システムズ・図研・DAIKO XTECH・ソフトウェア・サービス・ビジネスブレイン太田昭和・アルファシステムズ・IDホールディングス・デジタルハーツHD・コムチュア・アイ・エス・ビー・アイネス・フォーカスシステムズ・ソフトクリエイト・プロネクサス・日本システム技術・TAKARA & COMPANY・NCD・ソレキア・システムリサーチ・AGS・電算・システムサポート・CIJ・PCIホールディングス・コア・エヌアイデイ・ノースサンド・BSNメディアホールディングス・KSK・SOLIZE・両毛システムズ・セグエグループ・セラク・アイエックス・ナレッジ・メンバーズ・ビジネスエンジニアリング・デジタル・インフォメーション・テクノロジー・スターティア・シグマクシス・ホールディングス・さくらケーシーエス・EMシステムズ・JDSC・アイティフォー・キーウェアソリューションズ・NCS&A・セゾンテクノロジー・ベース・コアコンセプト・テクノロジー・東計電算・西菱電機・鈴与シンワート・YE DIGITAL・ソリトンシステムズ・SHINKO・アイル・ACCESS・サイオス・クレステック・キューブシステム・シイエム・シイ・ハイマックス・サイバーリンクス・GMOフィナンシャルゲート・クエスト・No.1・ソルクシーズ・ボードルア・アセンテック・クロスキャット・アドソル日進・エル・ティー・エス・ULSグループ・旭情報サービス・ブロードメディア・Orchestra Holdings・CEホールディングス・インテリジェント ウェイブ・Sun Asterisk・イントラマート・クレオ・ARアドバンストテクノロジ・SYSホールディングス・ハイパー・トランザクション・メディア・ネットワークス・レカム・シーティーエス・システムエグゼ・ユニリタ・日本プロセス・イーソル・エクサウィザーズ・Jストリーム・バルテス・エクストリーム・グロービング・gooddays・イー・ガーディアン・セック・ゼネテック・ウェルネット・SIGグループ・リックソフト・東海ソフト・テリロジーHD・シンクレイヤ・パシフィックネット・テクミラ・チエル・BeeX・テクノロジーズ・IC・システムズ・デザイン・ニーズウェル・アピリッツ・JTP・キャピタル・アセット・プランニング・フィックスターズ・ソースネクスト・ロココ・ソーバル・エルテス・CDS・アクリート・ドリームインキュベータ・グローバルセキュリティエキスパート・昭和システムエンジニアリング・プロシップ・サイバートラスト・フレクト・セルシス・コンピューターマネージメント・アクシス・パワーソリューションズ・モンスターラボ・シイエヌエス・FRONTEO・アイサンテクノロジー・オービーシステム・応用技術・KYCOM・ディ・アイ・システム・HPCシステムズ・アイリッジ・ベイシス・SEホールディングス・アイフィスジャパン・ダブルスタンダード・情報戦略テクノロジー・ジーデップ・アドバンス・ソフトマックス・神田通信機・セキュア・ノバシステム・昭文社ホールディングス・テックファーム・ODKソリューションズ・イーサポートリンク・アクモス・HEROZ・プログレス・テクノロジーズ・EduLab・リブ・コンサルティング・ファインデックス・ブロードバンドセキュリティ・Ubicom・BTM・網屋・ダイナミックマッププラットフォーム・トリプルアイズ・フーバーブレイン・eBASE・CAICA DIGITAL・システムインテグレータ・グッドパッチ・協立情報通信・ミトラグループ・グロースエクスパートナーズ・トレードワークス・MITホールディングス・テンダ・CGSホールディングス・システム ディ・アジアクエスト・ヴィッツ・HOUSEI・ネットスターズ・Terra Drone・Link-U・テラテクノロジー・GSI・サークレイス・日本ナレッジ・メタリアル・Sharing Innovations・日本エンタープライズ・スマートバリュー・Kaizen Platform・FFRIセキュリティ・ネクストジェン・データ・アプリケーション・FIXER・Arent・日本ラッド・ユビキタスAI・ヘッドウォータース・情報企画・IPS・ソフトテックス・JNグループ・JIG-SAW・ライトアップ・モルフォ・アズジェント・VRAIN Solution・ノムラシステム・ニューラルグループ・プラネット・フライトソリューションズ・大和コンピューター・サインポスト・日本オーエー研究所・エコモット・ハイブリッドテクノロジーズ・ネクストウェア・デリバリーコンサルティング・AIストーム・ユナイトアンドグロウ・エンカレッジ・テクノロジ・アイフリークモバイル・SCAT・ピー・ビーシステムズ・アクセルスペース・Synspective・Hiクラテス・S&J・BlueMeme・フォルシア・アイビーシー・グリッド・fonfun・インフォネット・Fusic・フラー・Laboro.AI・インタートレード・THE WHY HOW DO COMPANY・メディアファイブ・ジィ・シィ企画・ビーマップ・エーアイ・pluszero・AVILEN・セカンドサイトアナリティカ・システムソフト・VLCセキュリティ・アスア・Liberaware・ビーブレイクシステムズ・エクスモーション・Ridge-i・RVH・セキュアヴェイル・フツパー・ユビテック・Kudan・ブルーイノベーション・monoAI technology・ソフトフロントHD・GreenBee・キットアライブ・Def consulting・日本テクノ・ラボ・Will Smart・フィスコ・イメージ情報開発・トラース・オン・プロダクト・フィーチャ・ティアンドエス・クオンタムソリューションズ・ベクターホールディングス・クシム。

利益率は、各社が開示している利益（営業利益・経常利益・税引前利益など）を売上で割って計算している。

比べる相手は、この図鑑に載っている同じ業界の会社。会社が増えるほど、位置は正確になる。

• 会社図鑑ダイワボウホールディングス（3107）
• 会社図鑑大塚商会（4768）
• 会社図鑑野村総合研究所（4307）
• 会社図鑑キヤノンマーケティングジャパン（8060）
• 会社図鑑TISI（3626）
• 会社図鑑BIPROGY（8056）
• 会社図鑑日鉄ソリューションズ（2327）
• 会社図鑑内田洋行（8057）
• 会社図鑑日本オラクル（4716）
• 会社図鑑トレンドマイクロ（4704）
• 会社図鑑日本ビジネスシステムズ（5036）
• 会社図鑑電通総研（4812）

100円売ると、どこへ行く

2026年3月期の売上高を100円とすると、費用に94円が出ていき、営業利益として6円が残る。親会社株主に帰属する当期純利益はこの期はマイナスで、理由は頁末の注記にある。

会社の大きさ

連結の従業員数は396人。本社は港区虎ノ門四丁目３番１３。決算期は3月。売上高を従業員数で割ると、1人あたり1,742万円になる。

何に左右される

コンサルティングの案件の量と、顧客のCRMの基盤を支え続けるストック型のITサービスの積み上がりが収入を動かす。CRMのパッケージ製品のライセンスも収入になる。

アウトソーシングは、受託する業務の広さと、センターを動かす要員で規模が決まる。扱う領域はWebや文教・教育、AIの利活用へ広がっている。

この会社の技術

電話・FAX・メール・SMS・LINEといった複数の窓口から届く問い合わせや意見、受発注のやりとりを一つにまとめて記録し、顧客とのやりとりを統合して管理するソフトウェア。

この会社を読む言葉

• CRM：客とのやりとりを記録し、関係を作っていく仕組み
• コールセンター：電話などで客の問い合わせを受ける拠点
• アウトソーシング：仕事の一部を外の会社に任せること
• ストック型：使い続けるあいだ、継続して料金が入る形