会社図鑑
サイバーソリューションズ(436A)
サイバーソリューションズは、何で稼いでいる? 2026年4月期の売上高は35億円。
1枚カード(画像)を開く →事業の分類
分類の根拠:サイバーソリューションズ 有価証券報告書 事業の内容。確認日 2026-09-15。分類は提供物で分け、会計セグメントの分割ではない。
事業の中身
デジタルコミュニケーション&サイバーセキュリティ事業の単一のセグメントで、企業のメールを中心にした製品とサービスを企画して売る会社だ。中身は二つに分けられる。
セキュリティソリューション事業は、メールを安全な形に作り替える無害化、外から来る脅威の防御、情報が漏れることへの対策、やりとりの記録を残す保管といった製品を扱う。コミュニケーションソリューション事業は、メールのサービス、ビジネスチャット、いざという時の予備のメール、クラウドのストレージ、クラウドのグループウェア、これらをまとめた統合のサービスを扱う。導入を助ける支援のサービスも売る。製品の開発は自社では行わず、提携する会社に委託するファブレスの形をとる。
誰に売る
客は、メールやチャットを使う企業と団体だ。クラウドで使う形に加えて、客が自分で用意した機械の上で動かすパッケージの形も残している。大手が一式をまとめて売るのに対し、分野ごとに他社の製品を選んで組み合わせる売り方をとる。販売は直販と販売代理店の両方で行う。
業績5年
2026年4月期の売上高は35億円、営業利益は14億円、当期利益:親会社の所有者に帰属は11億円。
営業利益率の推移
売上高に対する営業利益の割合は、2026年4月期が40%、2025年4月期が38.7%。100円売っていくら本業の利益が残るかの目安で、この率が高いほど値下げや不況に耐えやすい。
他の会社と比べると
営業利益率40.0%は、図鑑にある「SaaS(クラウドソフト)」の会社135社の中で上から8番目。中央値は13.0%で、高い方。
従業員1人あたりの売上4,605万円は、上から14番目。中央値は2,248万円で、高い方。
売上の大きさは、135社の中で上から74番目。中央値は38億円。
比べた相手は、ビジョナル・GMOペイメントゲートウェイ・ラクス・Sansan・オービックビジネスコンサルタント・JMDC・マネーフォワード・Appier・freee・デジタルガレージ・サイボウズ・メドレー・ウイングアーク1st・アバント・テラスカイ・ネットプロテクションズ・ウェザーニューズ・PKSHA・ブロードリーフ・BASE・セーフィー・ピー・シー・エー・プラスアルファ・福井コンピュータ・弁護士ドットコム・プレイド・スマレジ・オプティム・HENNGE・デジタルアーツ・ファブリカHD・ペイクラウド・ブイキューブ・kubell・PR TIMES・インフキュリオン・オロ・ネオジャパン・スカラ・ラキール・アトラエ・ヒューマンテクノロジーズ・ユーソナー・アドバンスト・メディア・ヤプリ・ウィルズ・エックスネット・ドリーム・アーツ・カナミック・勤次郎・ユーザーローカル・サイバーセキュリティクラウド・データホライゾン・日本情報クリエイト・チームスピリット・ウォンテッドリー・トヨクモ・スパイダープラス・ハンモック・AI inside・ビリングシステム・アイキューブドシステムズ・ヌーラボ・AI CROSS・NE・ELEMENTS・コマースOneホールディングス・リスクモンスター・スタメン・unerry・プロパティデータバンク・ABEJA・はてな・eWeLL・Photosynth・アステリア・エムケイシステム・ROBOT PAYMENT・いい生活・シャノン・スマートドライブ・CS-C・エイトレッド・インターファクトリー・ユミルリンク・トビラシステムズ・ファインズ・Faber Company・オプロ・ジャストプランニング・プロディライト・ファーストアカウンティング・ベーシック・エコミック・tripla・ロジザード・ポーターズ・BRANU・Globee・シノプス・すららネット・L is B・モビルス・True Data・テモナ・rakumo・ココペリ・CINC・ドーン・コラボス・TalentX・サイエンスアーツ・マーキュリー・シンカ・GVA TECH・POPER・ジェノバ・カウリス・Cocolive・ビジュアル・プロセッシング・ジャパン・ブレインズテクノロジー・Hmcomm・ソケッツ・Sapeet・フライヤー・GMOプライム・ストラテジー・ZenmuTech・ジーネクスト・かっこ・Geolocation Technology・ビープラッツ・VALUENEX・Welby・インフォメティス。
利益率は、各社が開示している利益(営業利益・経常利益・税引前利益など)を売上で割って計算している。
比べる相手は、この図鑑に載っている同じ業界の会社。会社が増えるほど、位置は正確になる。
100円売ると、どこへ行く
2026年4月期の売上高を100円とすると、費用に60円が出ていき、営業利益として40円が残る。そこから税金や利子などを払った後の当期利益:親会社の所有者に帰属が31円。
会社の大きさ
連結の従業員数は76人。本社は港区芝浦三丁目4番1号 。決算期は4月。売上高を従業員数で割ると、1人あたり4,605万円になる。
何に左右される
売上の多くは月ごとの利用料なので、契約するアカウントの数が土台になる。やめる客の分と、すでに使っている客が機能や人数を増やす分の差で、積み上がり方が変わる。
製品の開発を委託する対価は売上に連動した一定の率で決めており、海外の提携会社とも円で払う契約にしている。メールから来る脅威への備えが求められる分野と、成熟したメールの分野を組み合わせて持つ。客の求めに合わせて作り替えられるかどうかも、選ばれ方に効く。
この会社の技術
メールの無害化は、届いたメールの添付ファイルやリンクをそのまま渡さず、安全な形に作り替えてから届ける考え方だ。中身を一度分解し、危ない部分を取り除いてから組み直す。記録を残す製品は、やりとりしたメールを後から探せる形でためておき、調べる必要が出た時に取り出せるようにする。
この会社を読む言葉
- サブスクリプション:使っている間ずっと月ごとに払う形
- ファブレス:自社では作らず、企画と販売をして開発や製造は他社に任せる形
- 解約率:契約のうち、やめる割合
- グループウェア:予定や書類を会社の中で分け合うためのソフト
つながる図鑑
この頁から辿れる辺。問いの形で置いてある。
出典と生成
データの注記:EDINET の有価証券報告書(XBRL)から機械取得(2026-09-14)。 連結財務諸表が無いので提出会社の値。 純利益は期により当期利益:親会社の所有者に帰属・当期純利益。 営業利益の開示が無い期は経常利益の値。 セグメント表なし(単一セグメント)。 東証33業種:情報・通信業。
数値は照合前(試作データ) この頁は生成器 v0.1.0 がデータから作った。生成日 2026-09-15。編集方針
