スターティアホールディングス（3393）

事業の中身

ITソリューションを提供する会社の持株会社で、事業は子会社が営む。ITインフラ関連事業では、企業のネットワークを設計して組み、クラウドを使ったシステムの構築も引き受ける。ビジネスホン、複合機、そして複合機の保守や用紙をまとめたカウンターサービスの販売が主力で、通信環境を踏まえたオフィスのレイアウトの提案も行う。電話回線の加入受付を代行し、通信事業者から受け取る収入もある。

DXソリューション関連事業では、主に中小企業に向けて、デジタルの販促をひとまとめにしたクラウドのツール群「Cloud CIRCUS」を提供する。情報の発信、集客、顧客の体験、見込み客の育成、続けて使ってもらうことといった課題ごとのツールを、初めての人でも使い始められる形にして売る。このほか、ITのベンチャー企業に出資し、自社の顧客基盤と技術を使って出資先を支えるCVCの事業も持つ。

• 業界図鑑ITサービスの会社は、何で稼いでいる？
• 業界図鑑SaaSの会社は、何で稼いでいる？
• 業界図鑑通信の会社は、何で稼いでいる？

誰に売る

客は電話や複合機やネットワークを入れ替える中小企業のオフィス、クラウドやシステムを新しくする企業、デジタルの販促を始める中小企業のマーケティングの担当だ。回線の加入受付を代行する相手として通信事業者も関わる。

業績5年

2026年3月期の売上高は238億円、営業利益は32億円、親会社株主に帰属する当期純利益は23億円。

2022年3月期から2026年3月期までの5期で、売上高は49%増えた。

営業利益率の推移

売上高に対する営業利益の割合は、2026年3月期が13.4%、2025年3月期が12.2%。100円売っていくら本業の利益が残るかの目安で、この率が高いほど値下げや不況に耐えやすい。

他の会社と比べると

営業利益率13.4%は、図鑑にある「ITサービス・ソフト」の会社316社の中で上から82番目。中央値は8.4%で、真ん中あたり。

売上の伸び+49%は、上から104番目。中央値は+39%で、真ん中あたり。

従業員1人あたりの売上2,444万円は、上から122番目。中央値は2,088万円で、真ん中あたり。

売上の大きさは、316社の中で上から78番目。中央値は89億円。

比べた相手は、ダイワボウホールディングス・大塚商会・野村総研・キヤノンマーケティングジャパン・TIS・BIPROGY・日鉄ソリューションズ・内田洋行・日本オラクル・トレンドマイクロ・日本ビジネスシステムズ・電通総研・ベイカレント・DTS・オービック・SHIFT・三菱総合研究所・NSD・都築電気・システナ・TKC・JBCC・フューチャー・テクマトリックス・アルゴグラフィックス・フォーバル・電算システム・シーイーシー・クレスコ・ゼンリン・シンプレクス・JFEシステムズ・扶桑電通・SRA・チェンジ・NSW・ジャストシステム・CAC Holdings・ミロク情報サービス・ポールトゥウィン・TDCソフト・菱友システムズ・図研・DAIKO XTECH・ソフトウェア・サービス・ビジネスブレイン太田昭和・アルファシステムズ・IDホールディングス・デジタルハーツHD・コムチュア・アイ・エス・ビー・アイネス・フォーカスシステムズ・ソフトクリエイト・プロネクサス・日本システム技術・TAKARA & COMPANY・NCD・ソレキア・システムリサーチ・AGS・電算・システムサポート・CIJ・PCIホールディングス・コア・エヌアイデイ・ノースサンド・BSNメディアホールディングス・KSK・SOLIZE・両毛システムズ・セグエグループ・アイエックス・ナレッジ・メンバーズ・ビジネスエンジニアリング・デジタル・インフォメーション・テクノロジー・さくらケーシーエス・EMシステムズ・JDSC・アイティフォー・キーウェアソリューションズ・NCS&A・セゾンテクノロジー・ベース・コアコンセプト・テクノロジー・東計電算・西菱電機・鈴与シンワート・YE DIGITAL・ソリトンシステムズ・SHINKO・アイル・ACCESS・サイオス・クレステック・キューブシステム・シイエム・シイ・ハイマックス・サイバーリンクス・GMOフィナンシャルゲート・クエスト・No.1・ソルクシーズ・ボードルア・アセンテック・クロスキャット・アドソル日進・ULSグループ・旭情報サービス・ブロードメディア・CEホールディングス・インテリジェント ウェイブ・Sun Asterisk・イントラマート・クレオ・ARアドバンストテクノロジ・SYSホールディングス・ハイパー・トランザクション・メディア・ネットワークス・レカム・シーティーエス・システムエグゼ・ユニリタ・日本プロセス・イーソル・エクサウィザーズ・Jストリーム・バルテス・エクストリーム・グロービング・gooddays・イー・ガーディアン・セック・ゼネテック・ウェルネット・SIGグループ・リックソフト・東海ソフト・テリロジーHD・シンクレイヤ・パシフィックネット・テクミラ・チエル・BeeX・テクノロジーズ・IC・システムズ・デザイン・ニーズウェル・アピリッツ・JTP・キャピタル・アセット・プランニング・フィックスターズ・ソースネクスト・ロココ・ソーバル・エルテス・CDS・アクリート・ドリームインキュベータ・グローバルセキュリティエキスパート・昭和システムエンジニアリング・プロシップ・サイバートラスト・フレクト・セルシス・コンピューターマネージメント・アクシス・パワーソリューションズ・モンスターラボ・シイエヌエス・FRONTEO・アイサンテクノロジー・オービーシステム・応用技術・KYCOM・ディ・アイ・システム・HPCシステムズ・アイリッジ・ベイシス・SEホールディングス・アイフィスジャパン・ダブルスタンダード・情報戦略テクノロジー・ジーデップ・アドバンス・ソフトマックス・神田通信機・セキュア・ノバシステム・昭文社ホールディングス・テックファーム・ODKソリューションズ・イーサポートリンク・アクモス・HEROZ・プログレス・テクノロジーズ・EduLab・リブ・コンサルティング・ファインデックス・ブロードバンドセキュリティ・Ubicom・BTM・網屋・ダイナミックマッププラットフォーム・トリプルアイズ・フーバーブレイン・eBASE・CAICA DIGITAL・システムインテグレータ・グッドパッチ・協立情報通信・グロースエクスパートナーズ・トレードワークス・MITホールディングス・テンダ・CGSホールディングス・システム ディ・アジアクエスト・ヴィッツ・HOUSEI・ネットスターズ・Terra Drone・Link-U・テラテクノロジー・GSI・サークレイス・日本ナレッジ・Sharing Innovations・日本エンタープライズ・スマートバリュー・Kaizen Platform・FFRIセキュリティ・ネクストジェン・データ・アプリケーション・FIXER・Arent・日本ラッド・ユビキタスAI・ヘッドウォータース・情報企画・IPS・ソフトテックス・JNグループ・JIG-SAW・ライトアップ・モルフォ・アズジェント・VRAIN Solution・ノムラシステム・ニューラルグループ・プラネット・フライトソリューションズ・大和コンピューター・サインポスト・日本オーエー研究所・エコモット・ハイブリッドテクノロジーズ・ネクストウェア・デリバリーコンサルティング・AIストーム・ユナイトアンドグロウ・エンカレッジ・テクノロジ・アイフリークモバイル・SCAT・ピー・ビーシステムズ・アクセルスペース・Synspective・Hiクラテス・S&J・BlueMeme・フォルシア・アイビーシー・グリッド・fonfun・インフォネット・Fusic・フラー・Laboro.AI・インタートレード・THE WHY HOW DO COMPANY・メディアファイブ・ジィ・シィ企画・ビーマップ・エーアイ・pluszero・AVILEN・セカンドサイトアナリティカ・システムソフト・VLCセキュリティ・アスア・Liberaware・ビーブレイクシステムズ・エクスモーション・Ridge-i・RVH・セキュアヴェイル・フツパー・ユビテック・Kudan・ブルーイノベーション・monoAI technology・ソフトフロントHD・GreenBee・キットアライブ・Def consulting・日本テクノ・ラボ・Will Smart・フィスコ・イメージ情報開発・トラース・オン・プロダクト・フィーチャ・ティアンドエス・クオンタムソリューションズ・ベクターホールディングス・クシム。

利益率は、各社が開示している利益（営業利益・経常利益・税引前利益など）を売上で割って計算している。

比べる相手は、この図鑑に載っている同じ業界の会社。会社が増えるほど、位置は正確になる。

• 会社図鑑ダイワボウホールディングス（3107）
• 会社図鑑大塚商会（4768）
• 会社図鑑野村総合研究所（4307）
• 会社図鑑キヤノンマーケティングジャパン（8060）
• 会社図鑑TISI（3626）
• 会社図鑑BIPROGY（8056）
• 会社図鑑日鉄ソリューションズ（2327）
• 会社図鑑内田洋行（8057）
• 会社図鑑日本オラクル（4716）
• 会社図鑑トレンドマイクロ（4704）
• 会社図鑑日本ビジネスシステムズ（5036）
• 会社図鑑電通総研（4812）

100円売ると、どこへ行く

2026年3月期の売上高を100円とすると、費用に87円が出ていき、営業利益として13円が残る。そこから税金や利子などを払った後の親会社株主に帰属する当期純利益が10円。

会社の大きさ

連結の従業員数は974人。本社は新宿区西新宿２－３－１新。決算期は3月。売上高を従業員数で割ると、1人あたり2,444万円になる。

何に左右される

企業が電話・複合機・ネットワークをどれだけ入れ替えるかが売上の土台になる。複合機の保守と用紙を含むカウンターサービスは売った後も続く収入になり、回線の取次の数が通信事業者から受け取る分を決める。

クラウドのツールは契約の数が積み上がるほど月額が残り、使い続ける割合がその残り方を左右する。訪問して売る営業の人と、ツールを作る開発の人の人件費が利益率に効く。

この会社の技術

オフィスの電話、複合機、社内のネットワーク、外へつながる回線を一つの設計として組み合わせる。販促のツールは、多くの会社が同じクラウドを分け合って使う形で提供する。

この会社を読む言葉

• 持株会社：自分では事業をせず、子会社の株を持って束ねる会社
• 複合機：印刷とコピーとスキャンをまとめた事務機
• SaaS：ソフトを自社で持たず、クラウドで月額で使う形