日本ラッド（4736）

事業の中身

エンタープライズソリューションの側では、各種のシステムの受託開発と導入のコンサルティングを行い、業務や制御やWebやモバイルのアプリケーションの開発を支え、大量のデータの解析の基盤づくりも手伝う。自社でパッケージの製品を作るほか、販売の代理や、海外の製品を日本語にして国内で売ることもする。売るパッケージは、業務のデータを分析するBIツールと、システムやネットワークの管理の手間を減らすセキュリティのソフトで、販売と保守と導入の支援までを行う。企業や官公庁、大学や研究機関に向けては仮想化の基盤に特化したクラウドを提供し、人工知能を使ったソリューションの開発も行う。システムエンジニアやプログラマの派遣も同じ区分にある。

IoTインテグレーションの側は、機器を起点にした仕組みづくりだ。大規模な医療機関に向けて、外来の受付の端末の設計から製造と導入とその後の保守までを担い、多くの施設が一緒に行う臨床の研究で症例のデータを管理し割り当てるクラウドや、臨床の検査の情報を管理する仕組みも出す。緊急の車両に載せる情報の端末も、設計から製造と導入と保守まで手がける。組込みの分野では、通信の会社向けのネットワークの機器に入れるスイッチ、セキュリティのミドルウェア、自動車や船舶の安全を制御する仕組みを設計し開発する。IoTの基盤のサービスでは、自社と他社の製品を問わず機器とクラウドを選び、クラウドの上やスマートフォンのアプリに機能を組み立てて届ける。大型の壁面のマルチビジョンのディスプレイなど、映像に関わる機器のシステムも設計から製造と導入と保守まで行う。子会社のOne’s Houseはシステムの設計と開発と運用と保守を担い、関連会社のライジンシャは医療の情報に関わるシステムを開発して売る。産業用のコンピュータを作る台湾のADVANTECHとは、技術の援助を受け、製品を仕入れる関係にある。

• 業界図鑑ITサービスの会社は、何で稼いでいる？
• 業界図鑑医療機器の会社は、何で稼いでいる？
• 業界図鑑データセンターは、何で稼いでいる？

誰に売る

客は、業務のシステムを任せる幅広い業種の企業、仮想化の基盤のクラウドを使う企業や官公庁や大学と研究機関、外来の受付や臨床のデータの仕組みを入れる大規模な医療機関、緊急の車両を持つ先、通信や自動車や船舶の機器のメーカー、大型の映像の機器を置く施設だ。

業績5年

2026年3月期の売上高は40億円、営業利益は2億円、当期純利益は2億円。

2022年3月期から2026年3月期までの5期で、売上高は21%増えた。

営業利益率の推移

売上高に対する営業利益の割合は、2026年3月期が5%、2025年3月期が6.8%。100円売っていくら本業の利益が残るかの目安で、この率が高いほど値下げや不況に耐えやすい。

他の会社と比べると

営業利益率5.0%は、図鑑にある「ITサービス・ソフト」の会社265社の中で上から195番目。中央値は8.6%で、真ん中あたり。

売上の伸び+21%は、上から176番目。中央値は+43%で、低い方。

従業員1人あたりの売上1,404万円は、上から209番目。中央値は2,024万円で、低い方。

売上の大きさは、265社の中で上から195番目。中央値は83億円。

比べた相手は、大塚商会・野村総研・TIS・BIPROGY・日鉄ソリューションズ・日本オラクル・トレンドマイクロ・日本ビジネスシステムズ・電通総研・ベイカレント・DTS・オービック・SHIFT・三菱総合研究所・NSD・システナ・TKC・JBCC・フューチャー・テクマトリックス・アルゴグラフィックス・電算システム・シーイーシー・クレスコ・ゼンリン・シンプレクス・JFEシステムズ・SRA・チェンジ・NSW・ジャストシステム・CAC Holdings・ミロク情報サービス・ポールトゥウィン・TDCソフト・菱友システムズ・ソフトウェア・サービス・ビジネスブレイン太田昭和・アルファシステムズ・IDホールディングス・コムチュア・アイ・エス・ビー・アイネス・フォーカスシステムズ・ソフトクリエイト・日本システム技術・NCD・システムリサーチ・AGS・電算・システムサポート・CIJ・PCIホールディングス・コア・エヌアイデイ・BSNメディアホールディングス・KSK・両毛システムズ・セグエグループ・アイエックス・ナレッジ・メンバーズ・ビジネスエンジニアリング・デジタル・インフォメーション・テクノロジー・さくらケーシーエス・EMシステムズ・JDSC・アイティフォー・キーウェアソリューションズ・NCS&A・セゾンテクノロジー・ベース・コアコンセプト・テクノロジー・東計電算・YE DIGITAL・ソリトンシステムズ・SHINKO・アイル・ACCESS・サイオス・キューブシステム・シイエム・シイ・ハイマックス・サイバーリンクス・GMOフィナンシャルゲート・クエスト・ソルクシーズ・ボードルア・クロスキャット・アドソル日進・ULSグループ・旭情報サービス・CEホールディングス・インテリジェント ウェイブ・Sun Asterisk・イントラマート・クレオ・ARアドバンストテクノロジ・SYSホールディングス・トランザクション・メディア・ネットワークス・システムエグゼ・ユニリタ・日本プロセス・イーソル・エクサウィザーズ・Jストリーム・バルテス・gooddays・セック・ゼネテック・SIGグループ・リックソフト・東海ソフト・テクミラ・チエル・BeeX・テクノロジーズ・IC・システムズ・デザイン・ニーズウェル・アピリッツ・キャピタル・アセット・プランニング・フィックスターズ・ソースネクスト・ロココ・ソーバル・エルテス・CDS・アクリート・グローバルセキュリティエキスパート・昭和システムエンジニアリング・プロシップ・サイバートラスト・フレクト・セルシス・コンピューターマネージメント・アクシス・パワーソリューションズ・モンスターラボ・シイエヌエス・FRONTEO・アイサンテクノロジー・オービーシステム・応用技術・KYCOM・ディ・アイ・システム・HPCシステムズ・アイリッジ・ベイシス・SEホールディングス・ダブルスタンダード・情報戦略テクノロジー・ソフトマックス・セキュア・ノバシステム・昭文社ホールディングス・テックファーム・ODKソリューションズ・アクモス・HEROZ・EduLab・ファインデックス・ブロードバンドセキュリティ・Ubicom・BTM・網屋・ダイナミックマッププラットフォーム・トリプルアイズ・フーバーブレイン・eBASE・CAICA DIGITAL・システムインテグレータ・グッドパッチ・グロースエクスパートナーズ・トレードワークス・MITホールディングス・テンダ・システム ディ・アジアクエスト・ヴィッツ・HOUSEI・ネットスターズ・Terra Drone・Link-U・テラテクノロジー・GSI・サークレイス・日本ナレッジ・Sharing Innovations・日本エンタープライズ・スマートバリュー・Kaizen Platform・FFRIセキュリティ・ネクストジェン・データ・アプリケーション・FIXER・Arent・ユビキタスAI・ヘッドウォータース・情報企画・IPS・ソフトテックス・JIG-SAW・ライトアップ・モルフォ・アズジェント・VRAIN Solution・ノムラシステム・ニューラルグループ・フライトソリューションズ・大和コンピューター・サインポスト・日本オーエー研究所・ハイブリッドテクノロジーズ・ネクストウェア・デリバリーコンサルティング・AIストーム・ユナイトアンドグロウ・エンカレッジ・テクノロジ・アイフリークモバイル・SCAT・ピー・ビーシステムズ・アクセルスペース・Synspective・Hiクラテス・S&J・BlueMeme・フォルシア・アイビーシー・グリッド・fonfun・インフォネット・Fusic・フラー・Laboro.AI・インタートレード・THE WHY HOW DO COMPANY・メディアファイブ・ジィ・シィ企画・ビーマップ・エーアイ・pluszero・AVILEN・セカンドサイトアナリティカ・システムソフト・Liberaware・ビーブレイクシステムズ・エクスモーション・Ridge-i・セキュアヴェイル・フツパー・Kudan・ブルーイノベーション・monoAI technology・ソフトフロントHD・GreenBee・キットアライブ・日本テクノ・ラボ・Will Smart・フィスコ・イメージ情報開発・フィーチャ・ティアンドエス・クオンタムソリューションズ・クシム。

利益率は、各社が開示している利益（営業利益・経常利益・税引前利益など）を売上で割って計算している。

比べる相手は、この図鑑に載っている同じ業界の会社。会社が増えるほど、位置は正確になる。

• 会社図鑑大塚商会（4768）
• 会社図鑑野村総合研究所（4307）
• 会社図鑑TISI（3626）
• 会社図鑑BIPROGY（8056）
• 会社図鑑日鉄ソリューションズ（2327）
• 会社図鑑日本オラクル（4716）
• 会社図鑑トレンドマイクロ（4704）
• 会社図鑑日本ビジネスシステムズ（5036）
• 会社図鑑電通総研（4812）
• 会社図鑑ベイカレント（6532）
• 会社図鑑DTS（9682）
• 会社図鑑オービック（4684）

100円売ると、どこへ行く

2026年3月期の売上高を100円とすると、費用に95円が出ていき、営業利益として5円が残る。そこから税金や利子などを払った後の当期純利益が5円。

会社の大きさ

連結の従業員数は285人。本社は港区虎ノ門二丁目２番５号。決算期は3月。売上高を従業員数で割ると、1人あたり1,404万円になる。

何に左右される

企業がITに使う費用で受託の案件の数が決まり、派遣と開発に出せる技術者の数が受けられる量を決める。自社と他社のパッケージの販売は、売ったあとの保守が続く収入になる。

IoTの側は機器を伴うので、医療機関や車両や施設への導入の件数と、端末や映像の機器を作るための部材の調達が売上と費用を左右する。組込みのソフトは、通信や自動車や船舶の機器を作る取引先が、いつどれだけ新しい機器を開発するかで動く。

この会社の技術

一台のコンピュータの上で何台分もの働きをさせる仮想化の基盤。機器の側からクラウドまでを一続きにつなぐIoTの組み立て。通信の機器や自動車や船舶の中で動く組込みのソフトと、大型の映像を複数の画面で一枚に見せる仕組み。

この会社を読む言葉

• IoT：機器をネットにつなぎ、集めたデータを使えるようにする仕組み
• 仮想化：一台のコンピュータを、何台分にも分けて使う技術
• 組込みソフト：機械の中に入って、その機械を動かすソフト