事業の分類
- 事業
- 放送・通信用ケーブル・コネクタ・機器事業電子部品/映像・音響機器
- 東証業種
- 非鉄金属
分類の根拠:カナレ電気 有価証券報告書 2025年12月期 事業の内容。確認日 2026-09-20。分類は提供物で分け、会計セグメントの分割ではない。
事業の中身
放送用と通信用のケーブル、ハーネス、コネクタ、パッシブ機器と電子機器、そしてその付帯器具を作って売る会社だ。製造は日本の三つの子会社と中国の子会社が担い、ハーネスと機器、コネクタと機器、AV機器の収納用の卓やワゴンを、それぞれの子会社が受け持つ。
販売は、国内とその他の地域を自社が担い、海外は地域ごとの子会社が担う。米国の子会社が米国とカナダと中南米を、韓国、中国、台湾、シンガポールの子会社がそれぞれの地域を受け持ち、シンガポールの子会社は中国と韓国と台湾を除くアジアを担う。インド、欧州、中東にも販売の子会社がある。報告の区分は、この地域の分け方と同じだ。
2025年12月期の区分別の売上。出典は頁末。
日本66%
国内で製造を行い、国内とその他の地域への販売を担う区分。
米国10%
米国、カナダ、中南米への販売を担う区分。
韓国7%
韓国への販売を担う区分。
中国13%
コネクタと機器の製造を行い、中国と香港への販売を担う区分。
台湾1%
台湾への販売を担う区分。
シンガポール4%
中国、韓国、台湾を除くアジア地域への販売を担う区分。
誰に売る
客は、放送や通信でケーブル、ハーネス、コネクタ、機器を使う先だ。AV機器の収納用の卓やワゴンを使う先もある。日本のほか、米国、カナダ、中南米、韓国、中国、香港、台湾、アジア、インド、欧州、中東の先に、地域ごとの子会社が売る。
業績5年
2025年12月期の売上高は131億円、営業利益は16億円、親会社株主に帰属する当期純利益は12億円。
2021年12月期から2025年12月期までの5期で、売上高は31%増えた。
2021年12月期から2025年12月期。単位は億円。凡例の純利益は親会社株主に帰属する当期純利益。
営業利益率の推移
売上高に対する営業利益の割合は、2025年12月期が12.2%、2024年12月期が11.3%。100円売っていくら本業の利益が残るかの目安で、この率が高いほど値下げや不況に耐えやすい。
他の会社と比べると
営業利益率12.2%は、図鑑にある「電子部品」の会社35社の中で上から11番目。中央値は8.2%で、真ん中あたり。
売上の伸び+31%は、上から13番目。中央値は+24%で、真ん中あたり。
従業員1人あたりの売上5,078万円は、上から5番目。中央値は2,662万円で、高い方。
売上の大きさは、35社の中で上から29番目。中央値は1,138億円。
比べた相手は、住友電工・ニデック・TDK・京セラ・村田製作所・TOPPAN・ミネベアミツミ・大日本印刷・古河電工・フジクラ・アルプスアルパイン・日本ガイシ・太陽誘電・SWCC・浜松ホトニクス・マブチモーター・信越ポリマー・デクセリアルズ・UMCエレクトロニクス・MARUWA・オーナンバ・平河ヒューテック・大日光・エンジニアリング・オリジン・SEMITEC・ニッポン高度紙・湖北工業・石井表記・山王・フジプレアム・JMACS・エブレン・テクニスコ・倉元製作所。
比べる相手は、この図鑑に載っている同じ業界の会社。会社が増えるほど、位置は正確になる。
帯の左が低い、右が高い。灰色は真ん中の半分(四分位)。
100円売ると、どこへ行く
2025年12月期の売上高を100円とすると、費用に88円が出ていき、営業利益として12円が残る。そこから税金や利子などを払った後の親会社株主に帰属する当期純利益が9円。
売上を100円に揃えた内訳。数字は四捨五入。
会社の大きさ
連結の従業員数は258人。本社は日進市藤枝町奥廻間120。決算期は12月。売上高を従業員数で割ると、1人あたり5,078万円になる。
何に左右される
放送と通信の設備でケーブルとコネクタがどれだけ使われるかが、売れる量を決める。区分が地域そのものなので、どの地域の販売が伸びるかで中身が変わる。
海外の子会社が得たお金を円に直すため、円と外国のお金の交換の比率で金額が振れる。日本の三社と中国の子会社の製造が、作れる量と費用を左右する。
この会社の技術
映像や音の信号を乱さずに運ぶケーブルと、それをつなぐコネクタ、複数の線を束ねたハーネスを、自分で設計して作る。機器と収納の卓まで自社の子会社が手がけ、つなぐ道具一式をそろえる。
この会社を読む言葉
- ハーネス:何本もの電線を束ね、つなぎ口を付けた配線の部品
- コネクタ:機器と機器をつなぐ、抜き差しできるつなぎ口
- パッシブ機器:電源を使わずに信号を分けたり切り替えたりする機器
つながる図鑑
この頁から辿れる辺。問いの形で置いてある。
ここへつながる図鑑
出典と生成
データの注記:EDINET の有価証券報告書(XBRL)から機械取得(2026-09-19)。 営業利益の開示が無い期は経常利益の値。 セグメントは事業別の売上高、2025年12月期の値。 東証33業種:非鉄金属。
数値は照合前(試作データ) この頁は生成器 v0.1.0 がデータから作った。生成日 2026-09-19。編集方針