シグマクシス・ホールディングス（6088）

事業の中身

企業の変革を支えるコンサルティングを営むグループの持株会社で、事業は子会社のシグマクシスが営む。報告セグメントは一つだ。

デジタル経済の下で企業が取り組む主な変革を、生産性を大きく変える「デジタル・トランスフォーメーション」、成長する市場で新しいビジネスモデルを作る「サービス・トランスフォーメーション」、経営の土台を変える「マネジメント・トランスフォーメーション」の三つと定め、その実現を支える。経営者が抱える大きな経営の問いに対し、事業戦略の立案・策定、ビジネスモデルの設計、事業を運営する基盤の設計・構築・導入までを顧客と一緒に行う。成果を出すために必要な能力は、企業か個人かを問わず社内外から集めて組み合わせ、多様なスキルの専門家が一つのチームを作ってプロジェクトを進める。自社、ビジネスパートナー、顧客企業や投資先を含むネットワークを使ってエコシステムを作り、企業間の連携から新しい事業や産業を生むことを目指してビジネスコミュニティの運営も行う。

• 業界図鑑ITサービスの会社は、何で稼いでいる？

誰に売る

客は、変革を進める企業とその経営者だ。ともにチームを組むビジネスパートナーや投資先を含めたネットワークが、プロジェクトの担い手になる。

業績5年

2026年3月期の売上高は238億円、営業利益は61億円、親会社株主に帰属する当期純利益は40億円。

2022年3月期から2026年3月期までの5期で、売上高は52%増えた。

営業利益率の推移

売上高に対する営業利益の割合は、2026年3月期が25.6%、2025年3月期が21.3%。100円売っていくら本業の利益が残るかの目安で、この率が高いほど値下げや不況に耐えやすい。

他の会社と比べると

営業利益率25.6%は、図鑑にある「ITサービス・ソフト」の会社323社の中で上から24番目。中央値は8.4%で、高い方。

売上の伸び+52%は、上から101番目。中央値は+39%で、真ん中あたり。

従業員1人あたりの売上2,975万円は、上から78番目。中央値は2,076万円で、高い方。

売上の大きさは、323社の中で上から79番目。中央値は90億円。

比べた相手は、ダイワボウホールディングス・大塚商会・野村総研・キヤノンマーケティングジャパン・TIS・BIPROGY・日鉄ソリューションズ・内田洋行・日本オラクル・トレンドマイクロ・日本ビジネスシステムズ・電通総研・ベイカレント・DTS・オービック・SHIFT・三菱総合研究所・NSD・都築電気・システナ・TKC・JBCC・フューチャー・テクマトリックス・アルゴグラフィックス・フォーバル・電算システム・シーイーシー・クレスコ・ゼンリン・シンプレクス・JFEシステムズ・扶桑電通・SRA・チェンジ・NSW・ジャストシステム・CAC Holdings・ミロク情報サービス・ポールトゥウィン・TDCソフト・菱友システムズ・図研・DAIKO XTECH・ソフトウェア・サービス・ビジネスブレイン太田昭和・アルファシステムズ・IDホールディングス・デジタルハーツHD・コムチュア・アイ・エス・ビー・アイネス・フォーカスシステムズ・ソフトクリエイト・プロネクサス・日本システム技術・TAKARA & COMPANY・NCD・ソレキア・システムリサーチ・AGS・電算・システムサポート・CIJ・PCIホールディングス・コア・エヌアイデイ・ノースサンド・BSNメディアホールディングス・KSK・SOLIZE・両毛システムズ・セグエグループ・セラク・アイエックス・ナレッジ・メンバーズ・ビジネスエンジニアリング・デジタル・インフォメーション・テクノロジー・スターティア・さくらケーシーエス・EMシステムズ・JDSC・アイティフォー・キーウェアソリューションズ・NCS&A・セゾンテクノロジー・ベース・コアコンセプト・テクノロジー・東計電算・西菱電機・鈴与シンワート・YE DIGITAL・ソリトンシステムズ・SHINKO・アイル・ACCESS・サイオス・クレステック・キューブシステム・シイエム・シイ・ハイマックス・サイバーリンクス・GMOフィナンシャルゲート・クエスト・No.1・ソルクシーズ・ボードルア・アセンテック・クロスキャット・アドソル日進・エル・ティー・エス・ULSグループ・旭情報サービス・ブロードメディア・Orchestra Holdings・CEホールディングス・インテリジェント ウェイブ・Sun Asterisk・イントラマート・クレオ・ARアドバンストテクノロジ・SYSホールディングス・ハイパー・トランザクション・メディア・ネットワークス・レカム・シーティーエス・システムエグゼ・ユニリタ・日本プロセス・イーソル・エクサウィザーズ・Jストリーム・バルテス・エクストリーム・グロービング・gooddays・イー・ガーディアン・セック・ゼネテック・ウェルネット・SIGグループ・リックソフト・東海ソフト・テリロジーHD・シンクレイヤ・パシフィックネット・テクミラ・チエル・BeeX・テクノロジーズ・IC・システムズ・デザイン・ニーズウェル・アピリッツ・JTP・キャピタル・アセット・プランニング・フィックスターズ・ソースネクスト・ロココ・ソーバル・エルテス・CDS・アクリート・ドリームインキュベータ・グローバルセキュリティエキスパート・昭和システムエンジニアリング・プロシップ・サイバートラスト・フレクト・セルシス・コンピューターマネージメント・アクシス・パワーソリューションズ・モンスターラボ・シイエヌエス・FRONTEO・アイサンテクノロジー・オービーシステム・応用技術・KYCOM・ディ・アイ・システム・HPCシステムズ・アイリッジ・ベイシス・SEホールディングス・アイフィスジャパン・ダブルスタンダード・情報戦略テクノロジー・ジーデップ・アドバンス・バーチャレクス・ホールディングス・ソフトマックス・神田通信機・セキュア・ノバシステム・昭文社ホールディングス・テックファーム・ODKソリューションズ・イーサポートリンク・アクモス・HEROZ・プログレス・テクノロジーズ・EduLab・リブ・コンサルティング・ファインデックス・ブロードバンドセキュリティ・Ubicom・BTM・網屋・ダイナミックマッププラットフォーム・トリプルアイズ・フーバーブレイン・eBASE・CAICA DIGITAL・システムインテグレータ・グッドパッチ・協立情報通信・ミトラグループ・グロースエクスパートナーズ・トレードワークス・MITホールディングス・テンダ・CGSホールディングス・システム ディ・アジアクエスト・ヴィッツ・HOUSEI・ネットスターズ・Terra Drone・Link-U・テラテクノロジー・GSI・サークレイス・日本ナレッジ・メタリアル・Sharing Innovations・日本エンタープライズ・スマートバリュー・Kaizen Platform・FFRIセキュリティ・ネクストジェン・データ・アプリケーション・FIXER・Arent・日本ラッド・ユビキタスAI・ヘッドウォータース・情報企画・IPS・ソフトテックス・JNグループ・JIG-SAW・ライトアップ・モルフォ・アズジェント・VRAIN Solution・ノムラシステム・ニューラルグループ・プラネット・フライトソリューションズ・大和コンピューター・サインポスト・日本オーエー研究所・エコモット・ハイブリッドテクノロジーズ・ネクストウェア・デリバリーコンサルティング・AIストーム・ユナイトアンドグロウ・エンカレッジ・テクノロジ・アイフリークモバイル・SCAT・ピー・ビーシステムズ・アクセルスペース・Synspective・Hiクラテス・S&J・BlueMeme・フォルシア・アイビーシー・グリッド・fonfun・インフォネット・Fusic・フラー・Laboro.AI・インタートレード・THE WHY HOW DO COMPANY・メディアファイブ・ジィ・シィ企画・ビーマップ・エーアイ・pluszero・AVILEN・セカンドサイトアナリティカ・システムソフト・VLCセキュリティ・アスア・Liberaware・ビーブレイクシステムズ・エクスモーション・Ridge-i・RVH・セキュアヴェイル・フツパー・ユビテック・Kudan・ブルーイノベーション・monoAI technology・ソフトフロントHD・GreenBee・キットアライブ・Def consulting・日本テクノ・ラボ・Will Smart・フィスコ・イメージ情報開発・トラース・オン・プロダクト・フィーチャ・ティアンドエス・クオンタムソリューションズ・ベクターホールディングス・クシム。

利益率は、各社が開示している利益（営業利益・経常利益・税引前利益など）を売上で割って計算している。

比べる相手は、この図鑑に載っている同じ業界の会社。会社が増えるほど、位置は正確になる。

• 会社図鑑ダイワボウホールディングス（3107）
• 会社図鑑大塚商会（4768）
• 会社図鑑野村総合研究所（4307）
• 会社図鑑キヤノンマーケティングジャパン（8060）
• 会社図鑑TISI（3626）
• 会社図鑑BIPROGY（8056）
• 会社図鑑日鉄ソリューションズ（2327）
• 会社図鑑内田洋行（8057）
• 会社図鑑日本オラクル（4716）
• 会社図鑑トレンドマイクロ（4704）
• 会社図鑑日本ビジネスシステムズ（5036）
• 会社図鑑電通総研（4812）

100円売ると、どこへ行く

2026年3月期の売上高を100円とすると、費用に74円が出ていき、営業利益として26円が残る。そこから税金や利子などを払った後の親会社株主に帰属する当期純利益が17円。

会社の大きさ

連結の従業員数は800人。本社は港区虎ノ門四丁目１番２８。決算期は3月。売上高を従業員数で割ると、1人あたり2,975万円になる。

何に左右される

受けるプロジェクトの数と大きさが売上の土台になり、抱える専門家の人数が提供できる量を決める。社内外から集める能力の広さが、チームの組み方を左右する。

扱うテーマは、デジタル、サービス、マネジメントという三つの変革の向きで決まる。コンサルタントを育てる取り組みが、事業に必要な能力の増強につながる。

この会社の技術

必要な能力を社内で抱え込まず、企業や個人を社外からも集めて、顧客のテーマごとにチームを素早く組み替える進め方。

この会社を読む言葉

• コンサルティング：会社の問いを一緒に整理し、進め方を作る仕事
• トランスフォーメーション：仕事や事業の形そのものを作り替えること
• エコシステム：企業どうしがつながって価値を生む集まり
• プロジェクト：期間と目的を決めて進める仕事のまとまり