UTグループ（2146）

事業の中身

ものづくりの領域で人材サービスを提供する会社の持株会社で、事業は子会社が営む。持株会社はグループ全体の戦略と企画の立案、各事業会社の統括管理、資本政策や財務戦略、人材開発と人事戦略、コンプライアンスとリスク管理などを担う。

柱は、大手自動車製造業向けのモーター・エナジー事業、大手半導体製造業向けのセミコンダクター事業、地域に密着したエージェント事業、大手製造業の構造改革にともなう人材の受け入れを行うネクストキャリア事業だ。報告のセグメントは、以前のマニュファクチャリング事業・エリア事業・ソリューション事業・日系人材事業・ベトナム事業から、この区分に変わった。子会社には、UTエイム、UTスリーエム、UT東芝、UTエージェント、FJUTプラス、UTハイテスなどがあり、製造業向けの人材派遣・請負を行う。

• 業界図鑑人材のサービスは、何で稼いでいる？
• 業界図鑑半導体の会社は、何で稼いでいる？

誰に売る

客は製造業だ。自動車製造関連のメーカー、半導体製造関連のメーカー、地方の中堅・中小企業、国内の大手電機メーカーに分かれる。

業績5年

2026年3月期の売上高は1,669億円、営業利益は106億円、親会社株主に帰属する当期純利益は71億円。

2022年3月期から2026年3月期までの5期で、売上高は6%増えた。

営業利益率の推移

売上高に対する営業利益の割合は、2026年3月期が6.4%、2025年3月期が4.2%。100円売っていくら本業の利益が残るかの目安で、この率が高いほど値下げや不況に耐えやすい。

他の会社と比べると

営業利益率6.4%は、図鑑にある「人材・ネットサービス」の会社97社の中で上から54番目。中央値は7.7%で、真ん中あたり。

売上の伸び+6%は、上から68番目。中央値は+47%で、真ん中あたり。

従業員1人あたりの売上480万円は、上から97番目。中央値は2,987万円で、低い方。

売上の大きさは、97社の中で上から10番目。中央値は67億円。

比べた相手は、リクルート・楽天・LINEヤフー・パーソル・エムスリー・パソナグループ・メルカリ・ZOZO・オープンアップグループ・メディアドゥ・カカクコム・アイスタイル・エス・エム・エス・オークネット・ヒト・コミュニケーションズ・エン・ジャパン・ディップ・ジェイエイシーリクルートメント・リンクアンドモチベーション・GO・出前館・タイミー・エムティーアイ・セレス・じげん・ポート・LIFULL・エイチーム・クラウドワークス・ビーグリー・Speee・パピレス・jig.jp・くふうカンパニー・ダイブグループ・くすりの窓口・アルトナー・クルーズ・学情・エキサイトホールディングス・ビザスク・ミンカブ・スターツ出版・うるる・ワンキャリア・GMOプロダクトプラットフォーム・モイ・メディカルネット・オートサーバー・メンタルヘルステクノロジーズ・オリコン・東京通信グループ・ヒップ・i-plug・マークラインズ・シンクロ・フード・ナイル・エニグモ・ランサーズ・クックパッド・ニフティライフスタイル・THECOO・オープンワーク・オークファン・マクアケ・ROXX・GameWith・グローバルウェイ・ガイアックス・リビン・テクノロジーズ・PRONI・インバウンドプラットフォーム・駅探・モブキャスト・ジョルダン・Amazia・ジンジブ・グローバルインフォメーション・スペースマーケット・オープンドア・クリーマ・Rebase・バトンズ・グリーンモンスター・メディア工房・ジグザグ・ウリドキ・Mマート・リンカーズ・マーソ・雨風太陽・デジタルプラス・IGS・PostPrime・まぐまぐ・オーケーウェブ。

比べる相手は、この図鑑に載っている同じ業界の会社。会社が増えるほど、位置は正確になる。

• 会社図鑑リクルートホールディングス（6098）
• 会社図鑑楽天グループ（4755）
• 会社図鑑LINEヤフー（4689）
• 会社図鑑パーソルホールディングス（2181）
• 会社図鑑エムスリー（2413）
• 会社図鑑パソナグループ（2168）
• 会社図鑑メルカリ（4385）
• 会社図鑑ZOZO（3092）
• 会社図鑑オープンアップグループ（2154）
• 会社図鑑メディアドゥ（3678）
• 会社図鑑カカクコム（2371）
• 会社図鑑アイスタイル（3660）

100円売ると、どこへ行く

2026年3月期の売上高を100円とすると、費用に94円が出ていき、営業利益として6円が残る。そこから税金や利子などを払った後の親会社株主に帰属する当期純利益が4円。

会社の大きさ

連結の従業員数は34,772人。本社は品川区東五反田一丁目１１。決算期は3月。売上高を従業員数で割ると、1人あたり480万円になる。

何に左右される

社員として雇う人の数が売上の土台になり、人を集めて続けて働いてもらえるかが供給を決める。送り先の工場がどれだけ動いているかが仕事の量を左右する。

自動車と半導体という大きな産業の生産の波がそのまま需要の波になる。大手製造業の構造改革にともなう人材の受け入れや、地域の中小企業の人手の不足も仕事を生む。

この会社の技術

ものづくりの現場で必要になる技能を持つ人を自社で雇って育て、工場の求めに合わせて派遣や請負の形で送り出す仕組み。

この会社を読む言葉

• 人材派遣：雇っている会社とは別の会社の指揮命令で働く仕組み
• 請負：仕事そのものを引き受け、自社の指揮で進めて成果を渡す契約
• 持株会社：自分では事業をせず、子会社の株を持って束ねる会社