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会社図鑑

fonfun(2323)

fonfunは、何で稼いでいる? 2026年3月期の売上高は21億円。

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事業の分類

事業
クラウドソリューション事業業務ソフトDXソリューション事業システム開発
東証業種
情報・通信業

分類の根拠:fonfun 有価証券報告書 2026年3月期 事業の内容。確認日 2026-09-14。分類は提供物で分け、会計セグメントの分割ではない。

事業の中身

情報サービス業として、クラウドソリューション事業とDXソリューション事業の二つのセグメントで事業を営む。クラウドソリューションでは、やり取りを滑らかにし、仕事の効率を上げ、いろいろな情報にたどり着けるようにするクラウドのサービス、アプリケーション、ソフトウェアを法人と個人に向けて企画し、開発し、提供する。ここには、以前から続く携帯電話やパソコン向けのインターネットのサービスとコンテンツの配信も入る。

DXソリューションでは、企業のDXを進めるために、コンサルティングからシステムの開発、仕事の進め方をデジタルに移すソリューションとソフトウェアまでを企画し、開発し、提供する。M&Aで得た技術やサービスも使う。子会社と、持分法を適用する関連の会社を持つ。

fonfun(2323):事業の中身2026年3月期の区分別の売上。出典は頁末。2026年3月期・セグメント別の売上45%55%クラウドソリューション事業10億円(45%)DXソリューション事業12億円(55%)fonfun(2323):事業の中身2026年3月期の区分別の売上。出典は頁末。2026年3月期・セグメント別の売上45%55%クラウドソリューション事業10億円(45%)DXソリューション事業12億円(55%)
2026年3月期の区分別の売上。出典は頁末。
クラウドソリューション事業45%

業務の効率を上げるクラウドのサービスやソフトを法人と個人に出す区分。携帯電話やパソコン向けのネットのサービスと配信も含む。

DXソリューション事業55%

企業のDXを、コンサルティングからシステムの開発、導入、運用まで一続きで支える区分。

誰に売る

客はクラウドのサービスを使う法人と個人、DXを進めたい企業だ。DXの側では、子会社が技術者を出して顧客の開発を支える形も取る。

fonfun(2323):誰に売るfonfun(2323):誰に売る主な客クラウドを使う法人業務の効率を上げる仕組みクラウドの区分個人の利用者携帯電話やパソコン向けのサービス以前から続くDXを進める企業コンサルティングから運用までDXの区分開発の現場技術者を出す子会社が担うfonfun(2323):誰に売るfonfun(2323):誰に売る主な客クラウドを使う法人業務の効率を上げる仕組みクラウドの区分個人の利用者携帯電話やパソコン向けのサービス以前から続くDXを進める企業コンサルティングから運用までDXの区分開発の現場技術者を出す子会社が担う

業績5年

2026年3月期の売上高は21億円、営業利益は2億円、親会社株主に帰属する当期純利益は4億円。

2022年3月期から2026年3月期までの3期で、売上高は250%増えた。

fonfun(2323):業績5年2022年3月期から2026年3月期。単位は億円。凡例の純利益は親会社株主に帰属する当期純利益。売上高2022/36億円2023/36億円2026/321億円営業利益・純利益2022/32023/32026/3営業利益2億円純利益4億円fonfun(2323):業績5年2022年3月期から2026年3月期。単位は億円。凡例の純利益は親会社株主に帰属する当期純利益。売上高2022/36億円2023/36億円2026/321億円営業利益・純利益2022/32023/32026/3営業利益2億円純利益4億円
2022年3月期から2026年3月期。単位は億円。凡例の純利益は親会社株主に帰属する当期純利益。

営業利益率の推移

売上高に対する営業利益の割合は、2026年3月期が9.5%、2023年3月期が0%。100円売っていくら本業の利益が残るかの目安で、この率が高いほど値下げや不況に耐えやすい。

fonfun(2323):営業利益率の推移fonfun(2323):営業利益率の推移営業利益 ÷ 売上高9.5%2023年3月期 0.0%+9.5%直近の推移0.0% → 9.5%2022年3月期から2026年3月期の推移fonfun(2323):営業利益率の推移fonfun(2323):営業利益率の推移営業利益 ÷ 売上高9.5%2023年3月期 0.0%+9.5%直近の推移0.0% → 9.5%2022年3月期から2026年3月期の推移

他の会社と比べると

営業利益率9.5%は、図鑑にある「ITサービス・ソフト」の会社265社の中で上から122番目。中央値は8.6%で、真ん中あたり。

従業員1人あたりの売上769万円は、上から258番目。中央値は2,024万円で、低い方。

売上の大きさは、265社の中で上から230番目。中央値は83億円。

比べた相手は、大塚商会・野村総研・TIS・BIPROGY・日鉄ソリューションズ・日本オラクル・トレンドマイクロ・日本ビジネスシステムズ・電通総研・ベイカレント・DTS・オービック・SHIFT・三菱総合研究所・NSD・システナ・TKC・JBCC・フューチャー・テクマトリックス・アルゴグラフィックス・電算システム・シーイーシー・クレスコ・ゼンリン・シンプレクス・JFEシステムズ・SRA・チェンジ・NSW・ジャストシステム・CAC Holdings・ミロク情報サービス・ポールトゥウィン・TDCソフト・菱友システムズ・ソフトウェア・サービス・ビジネスブレイン太田昭和・アルファシステムズ・IDホールディングス・コムチュア・アイ・エス・ビー・アイネス・フォーカスシステムズ・ソフトクリエイト・日本システム技術・NCD・システムリサーチ・AGS・電算・システムサポート・CIJ・PCIホールディングス・コア・エヌアイデイ・BSNメディアホールディングス・KSK・両毛システムズ・セグエグループ・アイエックス・ナレッジ・メンバーズ・ビジネスエンジニアリング・デジタル・インフォメーション・テクノロジー・さくらケーシーエス・EMシステムズ・JDSC・アイティフォー・キーウェアソリューションズ・NCS&A・セゾンテクノロジー・ベース・コアコンセプト・テクノロジー・東計電算・YE DIGITAL・ソリトンシステムズ・SHINKO・アイル・ACCESS・サイオス・キューブシステム・シイエム・シイ・ハイマックス・サイバーリンクス・GMOフィナンシャルゲート・クエスト・ソルクシーズ・ボードルア・クロスキャット・アドソル日進・ULSグループ・旭情報サービス・CEホールディングス・インテリジェント ウェイブ・Sun Asterisk・イントラマート・クレオ・ARアドバンストテクノロジ・SYSホールディングス・トランザクション・メディア・ネットワークス・システムエグゼ・ユニリタ・日本プロセス・イーソル・エクサウィザーズ・Jストリーム・バルテス・gooddays・セック・ゼネテック・SIGグループ・リックソフト・東海ソフト・テクミラ・チエル・BeeX・テクノロジーズ・IC・システムズ・デザイン・ニーズウェル・アピリッツ・キャピタル・アセット・プランニング・フィックスターズ・ソースネクスト・ロココ・ソーバル・エルテス・CDS・アクリート・グローバルセキュリティエキスパート・昭和システムエンジニアリング・プロシップ・サイバートラスト・フレクト・セルシス・コンピューターマネージメント・アクシス・パワーソリューションズ・モンスターラボ・シイエヌエス・FRONTEO・アイサンテクノロジー・オービーシステム・応用技術・KYCOM・ディ・アイ・システム・HPCシステムズ・アイリッジ・ベイシス・SEホールディングス・ダブルスタンダード・情報戦略テクノロジー・ソフトマックス・セキュア・ノバシステム・昭文社ホールディングス・テックファーム・ODKソリューションズ・アクモス・HEROZ・EduLab・ファインデックス・ブロードバンドセキュリティ・Ubicom・BTM・網屋・ダイナミックマッププラットフォーム・トリプルアイズ・フーバーブレイン・eBASE・CAICA DIGITAL・システムインテグレータ・グッドパッチ・グロースエクスパートナーズ・トレードワークス・MITホールディングス・テンダ・システム ディ・アジアクエスト・ヴィッツ・HOUSEI・ネットスターズ・Terra Drone・Link-U・テラテクノロジー・GSI・サークレイス・日本ナレッジ・Sharing Innovations・日本エンタープライズ・スマートバリュー・Kaizen Platform・FFRIセキュリティ・ネクストジェン・データ・アプリケーション・FIXER・Arent・日本ラッド・ユビキタスAI・ヘッドウォータース・情報企画・IPS・ソフトテックス・JIG-SAW・ライトアップ・モルフォ・アズジェント・VRAIN Solution・ノムラシステム・ニューラルグループ・フライトソリューションズ・大和コンピューター・サインポスト・日本オーエー研究所・ハイブリッドテクノロジーズ・ネクストウェア・デリバリーコンサルティング・AIストーム・ユナイトアンドグロウ・エンカレッジ・テクノロジ・アイフリークモバイル・SCAT・ピー・ビーシステムズ・アクセルスペース・Synspective・Hiクラテス・S&J・BlueMeme・フォルシア・アイビーシー・グリッド・インフォネット・Fusic・フラー・Laboro.AI・インタートレード・THE WHY HOW DO COMPANY・メディアファイブ・ジィ・シィ企画・ビーマップ・エーアイ・pluszero・AVILEN・セカンドサイトアナリティカ・システムソフト・Liberaware・ビーブレイクシステムズ・エクスモーション・Ridge-i・セキュアヴェイル・フツパー・Kudan・ブルーイノベーション・monoAI technology・ソフトフロントHD・GreenBee・キットアライブ・日本テクノ・ラボ・Will Smart・フィスコ・イメージ情報開発・フィーチャ・ティアンドエス・クオンタムソリューションズ・クシム。

利益率は、各社が開示している利益(営業利益・経常利益・税引前利益など)を売上で割って計算している。

比べる相手は、この図鑑に載っている同じ業界の会社。会社が増えるほど、位置は正確になる。

fonfun(2323):他の会社と比べると帯の左が低い、右が高い。灰色は真ん中の半分(四分位)。図鑑にある「ITサービス・ソフト」の会社265社の分布。灰色の帯が真ん中の半分、縦線が中央値、点がこの会社営業利益率2026年3月期中央値 8.6%低い高い9.5% 真ん中あたり1人あたり売上売上 ÷ 従業員数中央値 2,024万円低い高い769万円 低い方売上の大きさ265社の中で中央値 83億円低い高い21億円 低い方fonfun(2323):他の会社と比べると帯の左が低い、右が高い。灰色は真ん中の半分(四分位)。図鑑にある「ITサービス・ソフト」の会社265社の分布。灰色の帯が真ん中の半分、縦線が中央値、点が…営業利益率2026年3月期中央値 8.6%低い高い9.5% 真ん中あたり1人あたり売上売上 ÷ 従業員数中央値 2,024万円低い高い769万円 低い方売上の大きさ265社の中で中央値 83億円低い高い21億円 低い方
帯の左が低い、右が高い。灰色は真ん中の半分(四分位)。

100円売ると、どこへ行く

2026年3月期の売上高を100円とすると、費用に90円が出ていき、営業利益として10円が残る。この期は本業の外の利益(出資先の利益や為替差益など)が加わり、税金を払った後の親会社株主に帰属する当期純利益は19円と、営業利益を上回った。

fonfun(2323):100円売ると、どこへ行く売上を100円に揃えた内訳。数字は四捨五入。2026年3月期・100円の行き先・行き先81円19円費用(材料・人件費・販売など)81円純利益19円fonfun(2323):100円売ると、どこへ行く売上を100円に揃えた内訳。数字は四捨五入。2026年3月期・100円の行き先・行き先81円19円費用(材料・人件費・販売など)81円純利益19円
売上を100円に揃えた内訳。数字は四捨五入。

会社の大きさ

連結の従業員数は273人。本社は渋谷区笹塚二丁目1番6号。決算期は3月。売上高を従業員数で割ると、1人あたり769万円になる。

fonfun(2323):会社の大きさfonfun(2323):会社の大きさ従業員1人あたりの売上高(万円)769万円21億円 ÷ 273人fonfun(2323):会社の大きさfonfun(2323):会社の大きさ従業員1人あたりの売上高(万円)769万円21億円 ÷ 273人

何に左右される

クラウドの側は、契約する法人と使い続ける個人の数が収入を積み上げる。DXの側は、企業がどれだけ投資するかで案件の数が決まり、現場に出せる技術者の数が受けられる量を決める。

M&Aで技術やサービスを取り込む形を取っているため、加わった会社の分だけ事業の幅が変わる。出資して持分法を適用する会社の業績も、利益に反映される。

fonfun(2323):何に左右されるfonfun(2323):何に左右される効くもの契約する法人の数月額のサービス積み上がる収入個人の利用の続き方以前からのサービス続く収入DXの案件の数企業の投資受託の売上技術者の数現場に出せる人受けられる量M&A技術とサービスを取り込む事業の広がり持分法の会社出資する会社の業績利益への反映fonfun(2323):何に左右されるfonfun(2323):何に左右される効くもの契約する法人の数月額のサービス積み上がる収入個人の利用の続き方以前からのサービス続く収入DXの案件の数企業の投資受託の売上技術者の数現場に出せる人受けられる量M&A技術とサービスを取り込む事業の広がり持分法の会社出資する会社の業績利益への反映

この会社の技術

クラウドの上でやり取りや業務の仕組みを動かす技術と、顧客のシステムを設計して作り、導入して運用まで持っていく技術。

この会社を読む言葉

  • SaaS:ソフトを自社で持たず、クラウドで使う形
  • DX:デジタルの技術で仕事のやり方や事業の形を変えること
  • 持分法:出資した会社の利益のうち、持ち分にあたる額を自社の利益に足す会計の方法

つながる図鑑

この頁から辿れる辺。問いの形で置いてある。

出典と生成

データの注記:EDINET の有価証券報告書(XBRL)から機械取得(2026-09-14)。 営業利益の開示が無い期は経常利益の値。 セグメントは事業別の外部顧客への売上高、2026年3月期の値。 東証33業種:情報・通信業。

数値は照合前(試作データ) この頁は生成器 v0.1.0 がデータから作った。生成日 2026-09-15。編集方針