会社図鑑
コムチュア(3844)
コムチュアは、何で稼いでいる? 2026年3月期の売上高は381億円。
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- 事業
- クラウドソリューション事業システム開発デジタルソリューション事業データ分析・AIサービスビジネスソリューション事業システム開発プラットフォーム・運用サービス事業IT運用デジタルラーニング事業企業研修
- 東証業種
- 情報・通信業
分類の根拠:コムチュア 有価証券報告書 2026年3月期 事業の内容。確認日 2026-09-14。分類は提供物で分け、会計セグメントの分割ではない。
事業の中身
企業のITを、入れるところから動かし続けるところまでまとめて引き受ける会社だ。相談、構築、保守、運用、教育をひと続きで提供し、導入の時に受け取る仕事と、導入したあとに続けて入る仕事を組み合わせる。
事業は分野ごとに分かれる。クラウドソリューションでは、世界の大手が出すクラウドのサービスと組み、共同作業や顧客管理の仕組みを入れる相談と組み立てを行う。デジタルソリューションでは、大手のクラウドと組んでデータをためる基盤を作り、分析の道具を組み合わせて提供する。ビジネスソリューションでは、会計や人事などの基幹の仕組みを組み立て、動かし、新しい形へ作り替える。プラットフォーム・運用サービスでは、仮想化のソフトを使った環境やネットワークを設計して組み立て、自社のセンターから離れた場所のシステムを見張り、問い合わせの窓口も引き受ける。デジタルラーニングでは、資格の取得や技術の習得のための研修を行う。案件の内容や規模、納期によって必要な技術と技術者の数が大きく変わるため、協力する会社をあらかじめ登録しておき、必要に応じて発注する仕組みを持つ。
誰に売る
客は、クラウドやデータの基盤、会計や人事の基幹の仕組みを入れたい企業だ。入れたあとの運用を任せる企業や、IT人材を育てたい企業も相手になる。
業績5年
2026年3月期の売上高は381億円、営業利益は47億円、親会社株主に帰属する当期純利益は33億円。
2022年3月期から2026年3月期までの5期で、売上高は52%増えた。
営業利益率の推移
売上高に対する営業利益の割合は、2026年3月期が12.3%、2025年3月期が12.7%。100円売っていくら本業の利益が残るかの目安で、この率が高いほど値下げや不況に耐えやすい。
他の会社と比べると
営業利益率12.3%は、図鑑にある「ITサービス・ソフト」の会社265社の中で上から79番目。中央値は8.6%で、真ん中あたり。
売上の伸び+52%は、上から90番目。中央値は+43%で、真ん中あたり。
従業員1人あたりの売上1,940万円は、上から144番目。中央値は2,024万円で、真ん中あたり。
売上の大きさは、265社の中で上から41番目。中央値は83億円。
比べた相手は、大塚商会・野村総研・TIS・BIPROGY・日鉄ソリューションズ・日本オラクル・トレンドマイクロ・日本ビジネスシステムズ・電通総研・ベイカレント・DTS・オービック・SHIFT・三菱総合研究所・NSD・システナ・TKC・JBCC・フューチャー・テクマトリックス・アルゴグラフィックス・電算システム・シーイーシー・クレスコ・ゼンリン・シンプレクス・JFEシステムズ・SRA・チェンジ・NSW・ジャストシステム・CAC Holdings・ミロク情報サービス・ポールトゥウィン・TDCソフト・菱友システムズ・ソフトウェア・サービス・ビジネスブレイン太田昭和・アルファシステムズ・IDホールディングス・アイ・エス・ビー・アイネス・フォーカスシステムズ・ソフトクリエイト・日本システム技術・NCD・システムリサーチ・AGS・電算・システムサポート・CIJ・PCIホールディングス・コア・エヌアイデイ・BSNメディアホールディングス・KSK・両毛システムズ・セグエグループ・アイエックス・ナレッジ・メンバーズ・ビジネスエンジニアリング・デジタル・インフォメーション・テクノロジー・さくらケーシーエス・EMシステムズ・JDSC・アイティフォー・キーウェアソリューションズ・NCS&A・セゾンテクノロジー・ベース・コアコンセプト・テクノロジー・東計電算・YE DIGITAL・ソリトンシステムズ・SHINKO・アイル・ACCESS・サイオス・キューブシステム・シイエム・シイ・ハイマックス・サイバーリンクス・GMOフィナンシャルゲート・クエスト・ソルクシーズ・ボードルア・クロスキャット・アドソル日進・ULSグループ・旭情報サービス・CEホールディングス・インテリジェント ウェイブ・Sun Asterisk・イントラマート・クレオ・ARアドバンストテクノロジ・SYSホールディングス・トランザクション・メディア・ネットワークス・システムエグゼ・ユニリタ・日本プロセス・イーソル・エクサウィザーズ・Jストリーム・バルテス・gooddays・セック・ゼネテック・SIGグループ・リックソフト・東海ソフト・テクミラ・チエル・BeeX・テクノロジーズ・IC・システムズ・デザイン・ニーズウェル・アピリッツ・キャピタル・アセット・プランニング・フィックスターズ・ソースネクスト・ロココ・ソーバル・エルテス・CDS・アクリート・グローバルセキュリティエキスパート・昭和システムエンジニアリング・プロシップ・サイバートラスト・フレクト・セルシス・コンピューターマネージメント・アクシス・パワーソリューションズ・モンスターラボ・シイエヌエス・FRONTEO・アイサンテクノロジー・オービーシステム・応用技術・KYCOM・ディ・アイ・システム・HPCシステムズ・アイリッジ・ベイシス・SEホールディングス・ダブルスタンダード・情報戦略テクノロジー・ソフトマックス・セキュア・ノバシステム・昭文社ホールディングス・テックファーム・ODKソリューションズ・アクモス・HEROZ・EduLab・ファインデックス・ブロードバンドセキュリティ・Ubicom・BTM・網屋・ダイナミックマッププラットフォーム・トリプルアイズ・フーバーブレイン・eBASE・CAICA DIGITAL・システムインテグレータ・グッドパッチ・グロースエクスパートナーズ・トレードワークス・MITホールディングス・テンダ・システム ディ・アジアクエスト・ヴィッツ・HOUSEI・ネットスターズ・Terra Drone・Link-U・テラテクノロジー・GSI・サークレイス・日本ナレッジ・Sharing Innovations・日本エンタープライズ・スマートバリュー・Kaizen Platform・FFRIセキュリティ・ネクストジェン・データ・アプリケーション・FIXER・Arent・日本ラッド・ユビキタスAI・ヘッドウォータース・情報企画・IPS・ソフトテックス・JIG-SAW・ライトアップ・モルフォ・アズジェント・VRAIN Solution・ノムラシステム・ニューラルグループ・フライトソリューションズ・大和コンピューター・サインポスト・日本オーエー研究所・ハイブリッドテクノロジーズ・ネクストウェア・デリバリーコンサルティング・AIストーム・ユナイトアンドグロウ・エンカレッジ・テクノロジ・アイフリークモバイル・SCAT・ピー・ビーシステムズ・アクセルスペース・Synspective・Hiクラテス・S&J・BlueMeme・フォルシア・アイビーシー・グリッド・fonfun・インフォネット・Fusic・フラー・Laboro.AI・インタートレード・THE WHY HOW DO COMPANY・メディアファイブ・ジィ・シィ企画・ビーマップ・エーアイ・pluszero・AVILEN・セカンドサイトアナリティカ・システムソフト・Liberaware・ビーブレイクシステムズ・エクスモーション・Ridge-i・セキュアヴェイル・フツパー・Kudan・ブルーイノベーション・monoAI technology・ソフトフロントHD・GreenBee・キットアライブ・日本テクノ・ラボ・Will Smart・フィスコ・イメージ情報開発・フィーチャ・ティアンドエス・クオンタムソリューションズ・クシム。
利益率は、各社が開示している利益(営業利益・経常利益・税引前利益など)を売上で割って計算している。
比べる相手は、この図鑑に載っている同じ業界の会社。会社が増えるほど、位置は正確になる。
100円売ると、どこへ行く
2026年3月期の売上高を100円とすると、費用に88円が出ていき、営業利益として12円が残る。そこから税金や利子などを払った後の親会社株主に帰属する当期純利益が9円。
会社の大きさ
連結の従業員数は1,964人。本社は品川区大崎1-11-2。決算期は3月。売上高を従業員数で割ると、1人あたり1,940万円になる。
何に左右される
引き受ける案件の数と大きさが売上の土台で、設計と構築にあたる技術者の数が受けられる量を決める。入れたあとの保守と運用の契約が、続けて入る収入になる。
世界の大手が出すクラウドやパッケージと組むため、その製品の広がり方が仕事の量に効く。足りない分は協力する会社に発注するので、その費用が利益に効く。企業がITにかける費用が需要を左右する。
この会社の技術
他社が作ったクラウドやパッケージを、客の仕事に合う形に選んで組み合わせ、つなげて動かす作り。動き出したあとは、自社のセンターから離れた場所のシステムを見張り続ける。
この会社を読む言葉
- SaaS:ソフトを自社で持たず、クラウドで使う形
- ERP:会計や人事など、会社の中心の仕事をまとめて扱うソフト
- CRM:客との関係を記録して管理する仕組み
- ストックビジネス:一度始まると続けて代金が入る形の仕事
つながる図鑑
この頁から辿れる辺。問いの形で置いてある。
出典と生成
データの注記:EDINET の有価証券報告書(XBRL)から機械取得(2026-09-14)。 セグメント表なし(単一セグメント)。 東証33業種:情報・通信業。
数値は照合前(試作データ) この頁は生成器 v0.1.0 がデータから作った。生成日 2026-09-15。編集方針
