ピアズ（7066）

事業の中身

通信の販売の現場を、外から入って助ける会社だ。通信キャリアに代わり、業界の知見と販売の経験を持つコンサルタントが、キャリアショップや家電量販店の運営と販売の相談に応じて解決策を出す。コンサルティング事業の単一のセグメントだが、提供するものはセールスプロモーション、オンライン接客／セールス、AIボーディングの三つに分かれる。

店の運営で培った接客のやり方を土台に、画面越しの接客の仕組みを売り、その接客センターの運営も引き受ける。会話の中身や販売員の表情といった接客のときのデータを集めて分析し、応対の中身を目に見える形にして、人による差を揃えることを目指す。問い合わせに応じる形に加えて、こちらから電話をかける形も取り込んだ。販売の現場で培った経験にAIを重ね、新人が早く戦力になるための育成のプログラムも提供する。

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誰に売る

客は通信キャリアと、その端末を扱うキャリアショップや家電量販店、移動体通信の端末のメーカーだ。画面越しの接客の仕組みは、店の人手を減らしたい企業にも広がる。

業績5年

2025年9月期の売上高は61億円、営業利益は6億円、親会社株主に帰属する当期純利益は4億円。

2021年9月期から2025年9月期までの5期で、売上高は97%増えた。

営業利益率の推移

売上高に対する営業利益の割合は、2025年9月期が9.8%、2024年9月期が8.1%。100円売っていくら本業の利益が残るかの目安で、この率が高いほど値下げや不況に耐えやすい。

他の会社と比べると

営業利益率9.8%は、図鑑にある「ITサービス・ソフト」の会社339社の中で上から146番目。中央値は8.4%で、真ん中あたり。

売上の伸び+97%は、上から58番目。中央値は+40%で、高い方。

従業員1人あたりの売上1,477万円は、上から263番目。中央値は2,065万円で、低い方。

売上の大きさは、339社の中で上から213番目。中央値は88億円。

比べた相手は、ダイワボウホールディングス・大塚商会・野村総研・キヤノンマーケティングジャパン・TIS・BIPROGY・トランス・コスモス・日鉄ソリューションズ・内田洋行・日本オラクル・トレンドマイクロ・日本ビジネスシステムズ・電通総研・ベイカレント・DTS・オービック・SHIFT・三菱総合研究所・NSD・都築電気・システナ・TKC・JBCC・フューチャー・テクマトリックス・アルゴグラフィックス・フォーバル・電算システム・シーイーシー・クレスコ・ゼンリン・シンプレクス・JFEシステムズ・扶桑電通・SRA・チェンジ・NSW・ジャストシステム・CAC Holdings・ミロク情報サービス・ポールトゥウィン・TDCソフト・菱友システムズ・図研・DAIKO XTECH・ソフトウェア・サービス・ビジネスブレイン太田昭和・アルファシステムズ・IDホールディングス・デジタルハーツHD・コムチュア・アイ・エス・ビー・アイネス・フォーカスシステムズ・ソフトクリエイト・船井総研・プロネクサス・日本システム技術・TAKARA & COMPANY・NCD・ソレキア・システムリサーチ・AGS・電算・システムサポート・CIJ・PCIホールディングス・コア・エヌアイデイ・ノースサンド・BSNメディアホールディングス・KSK・SOLIZE・両毛システムズ・セグエグループ・セラク・アイエックス・ナレッジ・メンバーズ・ビジネスエンジニアリング・デジタル・インフォメーション・テクノロジー・スターティア・シグマクシス・ホールディングス・さくらケーシーエス・EMシステムズ・マネジメントソリューションズ・JDSC・アイティフォー・キーウェアソリューションズ・NCS&A・セゾンテクノロジー・ベース・コアコンセプト・テクノロジー・東計電算・西菱電機・鈴与シンワート・YE DIGITAL・ソリトンシステムズ・SHINKO・アイル・ACCESS・サイオス・クレステック・キューブシステム・シイエム・シイ・ハイマックス・サイバーリンクス・GMOフィナンシャルゲート・クエスト・No.1・ソルクシーズ・ボードルア・アセンテック・クロスキャット・アドソル日進・エル・ティー・エス・ULSグループ・旭情報サービス・タナベコンサルティンググループ・ブロードメディア・Orchestra Holdings・CEホールディングス・インテリジェント ウェイブ・Sun Asterisk・イントラマート・クレオ・ARアドバンストテクノロジ・SYSホールディングス・ハイパー・トランザクション・メディア・ネットワークス・レカム・シーティーエス・システムエグゼ・ユニリタ・日本プロセス・ジャパニアス・イーソル・エクサウィザーズ・Jストリーム・エフ・コード・バルテス・エクストリーム・グロービング・gooddays・イー・ガーディアン・セック・ゼネテック・ウェルネット・SIGグループ・リックソフト・東海ソフト・テリロジーHD・シンクレイヤ・パシフィックネット・テクミラ・チエル・BeeX・テクノロジーズ・IC・システムズ・デザイン・ニーズウェル・アピリッツ・JTP・キャピタル・アセット・プランニング・フィックスターズ・ソースネクスト・ロココ・ソーバル・エルテス・ヒューマンクリエイションHD・CDS・アクリート・ドリームインキュベータ・グローバルセキュリティエキスパート・昭和システムエンジニアリング・ライズ・コンサルティング・プロシップ・サイバートラスト・フレクト・セルシス・コンピューターマネージメント・オープングループ・アクシス・パワーソリューションズ・モンスターラボ・シイエヌエス・FRONTEO・アイサンテクノロジー・オービーシステム・応用技術・KYCOM・ディ・アイ・システム・HPCシステムズ・アイリッジ・ベイシス・SEホールディングス・アイフィスジャパン・ダブルスタンダード・情報戦略テクノロジー・ジーデップ・アドバンス・バーチャレクス・ホールディングス・ソフトマックス・神田通信機・セキュア・ノバシステム・昭文社ホールディングス・テックファーム・ODKソリューションズ・イーサポートリンク・アクモス・HEROZ・プログレス・テクノロジーズ・EduLab・リブ・コンサルティング・ファインデックス・ブロードバンドセキュリティ・Ubicom・BTM・網屋・ダイナミックマッププラットフォーム・トリプルアイズ・フーバーブレイン・プロジェクトホールディングス・eBASE・CAICA DIGITAL・システムインテグレータ・グッドパッチ・協立情報通信・ミトラグループ・グロースエクスパートナーズ・トレードワークス・MITホールディングス・テンダ・CGSホールディングス・システム ディ・アジアクエスト・ヴィッツ・HOUSEI・ネットスターズ・Terra Drone・Link-U・テラテクノロジー・GSI・サークレイス・日本ナレッジ・メタリアル・Sharing Innovations・日本エンタープライズ・スマートバリュー・Kaizen Platform・FFRIセキュリティ・ネクストジェン・データ・アプリケーション・FIXER・Arent・日本ラッド・ユビキタスAI・ヘッドウォータース・情報企画・アディッシュ・IPS・ソフトテックス・JNグループ・JIG-SAW・ライトアップ・モルフォ・アズジェント・GRCS・VRAIN Solution・ノムラシステム・ニューラルグループ・プラネット・フライトソリューションズ・大和コンピューター・サインポスト・日本オーエー研究所・エコモット・TDSE・ハイブリッドテクノロジーズ・ネクストウェア・デリバリーコンサルティング・AIストーム・ユナイトアンドグロウ・エンカレッジ・テクノロジ・アイフリークモバイル・SCAT・ピー・ビーシステムズ・アクセルスペース・Synspective・Hiクラテス・S&J・ギックス・Atlas Technologies・BlueMeme・フォルシア・アイビーシー・グリッド・fonfun・インフォネット・Fusic・フラー・Laboro.AI・インタートレード・THE WHY HOW DO COMPANY・メディアファイブ・ジィ・シィ企画・ビーマップ・エーアイ・pluszero・AVILEN・セカンドサイトアナリティカ・システムソフト・VLCセキュリティ・アスア・Liberaware・ビーブレイクシステムズ・エクスモーション・Ridge-i・RVH・セキュアヴェイル・フツパー・ユビテック・Kudan・ブルーイノベーション・monoAI technology・ソフトフロントHD・GreenBee・キットアライブ・Def consulting・日本テクノ・ラボ・Will Smart・フィスコ・イメージ情報開発・トラース・オン・プロダクト・フィーチャ・ティアンドエス・クオンタムソリューションズ・ベクターホールディングス・クシム。

利益率は、各社が開示している利益（営業利益・経常利益・税引前利益など）を売上で割って計算している。

比べる相手は、この図鑑に載っている同じ業界の会社。会社が増えるほど、位置は正確になる。

• 会社図鑑ダイワボウホールディングス（3107）
• 会社図鑑大塚商会（4768）
• 会社図鑑野村総合研究所（4307）
• 会社図鑑キヤノンマーケティングジャパン（8060）
• 会社図鑑TISI（3626）
• 会社図鑑BIPROGY（8056）
• 会社図鑑トランス・コスモス（9715）
• 会社図鑑日鉄ソリューションズ（2327）
• 会社図鑑内田洋行（8057）
• 会社図鑑日本オラクル（4716）
• 会社図鑑トレンドマイクロ（4704）
• 会社図鑑日本ビジネスシステムズ（5036）

100円売ると、どこへ行く

2025年9月期の売上高を100円とすると、費用に90円が出ていき、営業利益として10円が残る。そこから税金や利子などを払った後の親会社株主に帰属する当期純利益が7円。

会社の大きさ

連結の従業員数は413人。本社は港区港南二丁目１６番４号。決算期は9月。売上高を従業員数で割ると、1人あたり1,477万円になる。

何に左右される

通信会社が販売の支援にどれだけ予算を向けるかが売上の土台になり、支える店の数が仕事の量を決める。助言も接客も人が行うので、コンサルタントの人数が受けられる量を決め、その採用と育成の費用が利益に効く。

店頭での接客が画面越しへ移る動きが、オンライン接客の需要を生む。販売の現場で人を育てる需要が、AIを使った育成のプログラムにつながる。

この会社の技術

接客の場面の会話や販売員の表情を集めて分析し、応対の良し悪しを言葉にして共有できる形に変える仕組み。販売の現場で積み上げた進め方をAIに載せ、訓練と学び直しのプログラムとして配る。

この会社を読む言葉

• キャリアショップ：通信会社の看板を掲げた携帯電話の販売店
• セールスプロモーション：売り場で商品が売れるように支える活動
• オンライン接客：店に行かなくても画面越しに店員と話せる仕組み