事業分類 · 教育・人材
教材
学ぶために使う教科書・問題集・教具・学習ソフトなどを作って売る事業。授業を行うのではなく、学びの道具を供給する。
会社 21社 · 事業 28件
何で稼ぐか
教材＝教科書や問題集、教具、学習アプリを作り、その代金で稼ぐ事業。
授業そのものではなく、学ぶための道具を作って売る。小学校・中学校向けの教育図書や教科書、教師用指導書、塾向けのテキストや映像教材、裁縫セットのような教具、理科の実験機器などがある（文溪堂、学研ホールディングス、スプリックス、ヤガミなど）。客は学校や行政、塾を運営する企業が多く、稼ぎの中心は製品の代金だ。
個人に向けた教材もある。スマートフォンで使う英語教材を月額で提供したり（Globee）、語学学習ソフトや押花の教材を売ったりする（ソースネクスト、ハルメクホールディングスなど）。映像授業を他の塾へ配信して利用に応じて受け取る形や（市進ホールディングス）、こども向けパソコンの名前を使わせて販売台数に応じたライセンス料を受け取る形もある（jig.jp）。
何に左右されるか
売上は、学校・塾・個人のどこに、どの教材がどれだけ使われるかで決まる。学校向けは教科書や指導書、教具を学校単位で届け、塾向けは教科別・学年別のシリーズを塾に使ってもらう。個人向けのアプリは、月額で使い続ける人の数が効く。
教材の形も分かれる。紙の図書や問題集に加えて、デジタル教材やAIタブレット教材、プログラミング学習サービスのように端末で使う形がある（学研ホールディングス、スプリックスなど）。紙の教材では、原稿と原版をつくり、印刷・製本するまでの工程が費用になる（ステップなど）。
この事業を動かす仕組み・指標
この事業を持つ会社21社の語りに「何に左右されるか」として出てくるものを、出てくる会社の数で並べた。
数え方：会社の頁の「何に左右される」の部品を、仕組み図鑑・指標図鑑の頁に束ねて数えた。1社だけに出るものは除いた。
含むもの・含まないもの
含む：教科書や問題集の制作、通信教育の教材、学習用のソフトや端末向け教材、教具や実験の器具、学校向け教材の販売
学ぶ道具を作って売るのがここ、教える活動そのものは教育の各分類へ。
別名：教材制作、通信教育、学習参考書、教具、学習ソフト
数字で見る
確認済みの会社 21社のうち、売上をこの事業に結び付けられた 3社の売上を足すと 150億円（各社の直近の決算期）。上位3社で、その 100% を占める。
数え方：事業が有価証券報告書のセグメントと対応している会社はそのセグメントの売上、確認済みの事業が1つだけの会社は会社全体の売上。どちらでもない会社（複数の事業を1つのセグメントで開示している等）は数えていない。業界全体の市場規模ではない。
この事業を持つ会社
- 学びエイド（184A）教材の映像化・配信システム提供（学びエイドforEnterprise）教材学習塾向け映像授業・学習管理サービス（学びエイドマスター）教材
- すららネット（3998）eラーニング事業（すらら）教材アプリ開発事業教材
- Institution for a Global Society（4265）教育事業（教材コンテンツ：GROW Academy・e-Spire）教材
- ソースネクスト（4344）語学学習ソフト事業教材
- EduLab（4427）AI事業教材
- 市進ホールディングス（4645）映像授業コンテンツ配信（ウイングネット）教材
- jig.jp（5244）こどもパソコン事業（IchigoJam）教材
- Globee（5575）AI学習プラットフォーム（abceed）教材
- インソース（6200）動画教育コンテンツ事業（その他事業）教材
- スプリックス（7030）フォレスタ教材教材中国語検定HSK関連書籍・アプリ教材QUREO・AIタブレット学習教材教材
- ハルメクホールディングス（7119）押花・レカンフラワー教材事業教材
- ヤガミ（7488）理科学機器設備事業教材保健医科機器事業教材
- ウイルコホールディングス（7831）知育事業（図書・教材）教材
- 河合楽器製作所（7952）音楽教室・体育教室の運営と教材教材
- 内田洋行（8057）公共関連事業－教育機器・家具教材
- 学研ホールディングス（9470）教室・塾事業教材園・学校事業（教科書・教材）教材
- 文溪堂（9471）出版（教育図書）教材教具教材
- FCE（9564）教育研修事業（デジタル学習コンテンツ事業）教材
- ステップ（9795）教材制作・印刷部門教材
- エルアイイーエイチ（非上場）教育関連事業教材
- 日本能率協会マネジメントセンター（非上場）書籍の企画・制作・販売教材