テノックス（1905）

事業の中身

建設と建設資材の販売を主な事業とし、基礎工事に絞った建設事業を営む会社だ。自社と国内の子会社二社が基礎工事にあたり、子会社の一社は自社からの基礎工事の請負と機材の賃貸を受け持つ。海外ではベトナムの子会社が建設事業を行う。

このほか子会社が土木建築のコンサルティング全般と、工事の物件を斡旋する業務を営む。自社が行う不動産の賃貸などはその他の事業に入る。持分法を適用する関連会社として、戸建住宅に関わる事業を営む会社がある。

• 業界図鑑建設の会社は、何で稼いでいる？
• 業界図鑑不動産の会社は、何で稼いでいる？

誰に売る

客は基礎工事を発注する先、建設資材を買う先、設計や解析や物件の斡旋を頼む先、そして不動産を借りる先だ。

業績5年

2026年3月期の売上高は211億円、営業利益は13億円、親会社株主に帰属する当期純利益は9億円。

2022年3月期から2026年3月期までの5期で、売上高は43%増えた。

営業利益率の推移

売上高に対する営業利益の割合は、2026年3月期が6.2%、2025年3月期が4.6%。100円売っていくら本業の利益が残るかの目安で、この率が高いほど値下げや不況に耐えやすい。

他の会社と比べると

営業利益率6.2%は、図鑑にある「建設・住宅」の会社156社の中で上から98番目。中央値は7.3%で、真ん中あたり。

売上の伸び+43%は、上から33番目。中央値は+28%で、高い方。

従業員1人あたりの売上5,495万円は、上から94番目。中央値は6,479万円で、真ん中あたり。

売上の大きさは、156社の中で上から121番目。中央値は686億円。

比べた相手は、積水ハウス・鹿島・大林組・住友林業・大成建設・清水建設・大東建託・LIXIL・飯田グループ・オープンハウス・長谷工・インフロニア・五洋建設・エクシオグループ・きんでん・日揮・関電工・TOTO・戸田建設・コムシスホールディングス・ミライト・ワン・千代田化工・熊谷組・クラフティア・リンナイ・安藤・間・高砂熱学・西松建設・東建コーポレーション・東亜建設工業・髙松コンストラクショングループ・東急建設・奥村組・大気社・トーエネック・ダイダン・三機工業・ユアテック・日本電設工業・中電工・タマホーム・東洋エンジニアリング・鉄建建設・淺沼組・レイズネクスト・矢作建設工業・福田組・東鉄工業・新日本空調・ピーエス・コンストラクション・太平電業・大豊建設・ライト工業・新日本建設・ナカノフドー建設・日本国土開発・錢高組・東亜道路工業・大末建設・朝日工業社・若築建設・イチケン・四電工・テクノ菱和・名工建設・松井建設・オリエンタルコンサルタンツ・世紀東急工業・日比谷総合設備・ショーボンド・大本組・日特建設・東京エネシス・不動テトラ・北野建設・日本リーテック・北海電工・オリエンタル白石・徳倉建設・植木組・大成温調・サンテック・北陸電気工事・明星工業・第一建設工業・ヤマト・高田工業所・レント・田辺工業・守谷商会・サンヨーホームズ・ロゴスホールディングス・三晃金属工業・E・Jホールディングス・日本電技・南海辰村建設・タカミヤ・弘電社・ヤマウラ・協和日成・川崎設備工業・佐田建設・ファーストコーポレーション・美樹工業・巴コーポレーション・ノバック・日本アクア・オーテック・佐藤渡辺・富士ピー・エス・土屋ホールディングス・藤田エンジニアリング・SAAFホールディングス・日本ハウスHD・森組・日本基礎技術・NJS・日水コン・ソネック・工藤建設・第一カッター興業・JESCO・日本乾溜工業・ヴィス・インターライフ・Lib Work・ナカボーテック・TANAKEN・太洋基礎工業・キャンディル・川崎地質・ダイサン・ベステラ・ニットー・マサル・暁飯島工業・金下建設・三東工業社・サイタホールディングス・カドス・オリジナル設計・高橋カーテンウォール工業・大盛工業・エプコ・岐阜造園・明豊ファシリティワークス・ニッソウ・SDSホールディングス・エムビーエス・技研ホールディングス・Cross Eホールディングス・キタック・ハンワホームズ・アップコン・FUJIジャパン。

比べる相手は、この図鑑に載っている同じ業界の会社。会社が増えるほど、位置は正確になる。

• 会社図鑑積水ハウス（1928）
• 会社図鑑鹿島建設（1812）
• 会社図鑑大林組（1802）
• 会社図鑑住友林業（1911）
• 会社図鑑大成建設（1801）
• 会社図鑑清水建設（1803）
• 会社図鑑大東建託（1878）
• 会社図鑑LIXIL（5938）
• 会社図鑑飯田グループホールディングス（3291）
• 会社図鑑オープンハウスグループ（3288）
• 会社図鑑長谷工コーポレーション（1808）
• 会社図鑑インフロニア・ホールディングス（5076）

100円売ると、どこへ行く

2026年3月期の売上高を100円とすると、費用に94円が出ていき、営業利益として6円が残る。そこから税金や利子などを払った後の親会社株主に帰属する当期純利益が4円。

会社の大きさ

連結の従業員数は384人。本社は港区芝二丁目７番１７号。決算期は3月。売上高を従業員数で割ると、1人あたり5,495万円になる。

何に左右される

建物や構造物がどれだけ建つかが基礎工事の受注を決める。子会社が持つ機材をどれだけ稼働させられるかが施工を支え、材料と人の費用が工事の原価になる。

技術者と現場にあたる人の数が受けられる工事の量を決める。ベトナムの建設事業が小さな柱になり、持分法の関連会社の戸建住宅に関わる事業は持ち分に応じて損益に入る。

• 指標図鑑住宅着工って、何？

この会社の技術

建物や構造物を支える土台を地面の中に作る工事。地盤に合わせた機材と工法で施工し、その機材は子会社が持って現場へ貸し出す。

この会社を読む言葉

• 基礎工事：建物を支える土台を地面の中に作る工事
• 持分法：出資した会社の損益を、持ち分の割合に応じて自社の損益に取り込む会計の形
• 斡旋：間に立って、工事の物件と請け負う相手を結びつけること