巴川コーポレーション（3878）

事業の中身

トナー事業、半導体・ディスプレイ関連事業、機能性シート事業、セキュリティメディア事業、新規開発事業を営む会社だ。柱のトナー事業では、複合機やプリンター用のトナーと粉体関連の化成品を作り、事務機器メーカーや複合機メーカーに売る。子会社を製造と販売に分け、米国・欧州・香港・広州の子会社が売り、中国の子会社が作る形をとる。

半導体・ディスプレイ関連事業では、FPD向けの光学フィルムをフィルムメーカーに、QFPリードフレーム固定テープや静電チャックをICメーカーやリードフレームメーカーに売る。機能性シート事業では、木材パルプから作る洋紙、電気絶縁紙、セラミック繊維シートのほか、紙に塗工した磁気記録や印刷・記録の製品を鉄道・バス会社や機器メーカーに直接売る。セキュリティメディア事業では有価証券、カード、帳票、磁気記録関連の製品を作り、情報処理も手がける。新規開発事業では、持っている基礎と要素の技術を組み合わせて新しい製品を開発する。このほか不動産の賃貸と物流のサービスも行う。

• 業界図鑑化学・素材の会社は、何で稼いでいる？
• 業界図鑑半導体の会社は、何で稼いでいる？

誰に売る

客は、トナーを買う事務機器メーカーと複合機メーカー、光学フィルムを使うフィルムメーカー、テープや静電チャックを使うICメーカーとリードフレームメーカー、塗工紙を使う鉄道・バス会社と機器メーカー、そして有価証券やカードや帳票を使う先だ。

業績5年

2026年3月期の売上高は356億円、営業利益は16億円、親会社株主に帰属する当期純利益は9億円。

2022年3月期から2026年3月期までの5期で、売上高は9%増えた。

営業利益率の推移

売上高に対する営業利益の割合は、2026年3月期が4.5%、2025年3月期が3.8%。100円売っていくら本業の利益が残るかの目安で、この率が高いほど値下げや不況に耐えやすい。

他の会社と比べると

営業利益率4.5%は、図鑑にある「化学・素材」の会社249社の中で上から170番目。中央値は6.4%で、真ん中あたり。

売上の伸び+9%は、上から177番目。中央値は+17%で、真ん中あたり。

従業員1人あたりの売上2,645万円は、上から219番目。中央値は4,888万円で、低い方。

売上の大きさは、249社の中で上から149番目。中央値は480億円。

利益率は、各社が開示している利益（営業利益・経常利益・税引前利益など）を売上で割って計算している。

比べる相手は、この図鑑に載っている同じ業界の会社。会社が増えるほど、位置は正確になる。

• 会社図鑑三菱ケミカルグループ（4188）
• 会社図鑑旭化成（3407）
• 会社図鑑東レ（3402）
• 会社図鑑住友化学（4005）
• 会社図鑑AGC（5201）
• 会社図鑑王子ホールディングス（3861）
• 会社図鑑日本ペイントホールディングス（4612）
• 会社図鑑三井化学（4183）
• 会社図鑑日本酸素ホールディングス（4091）
• 会社図鑑積水化学工業（4204）
• 会社図鑑日本製紙（3863）
• 会社図鑑エア・ウォーター（4088）

100円売ると、どこへ行く

2026年3月期の売上高を100円とすると、費用に96円が出ていき、営業利益として4円が残る。そこから税金や利子などを払った後の親会社株主に帰属する当期純利益が3円。

会社の大きさ

連結の従業員数は1,346人。本社は中央区京橋二丁目１番３号。決算期は3月。売上高を従業員数で割ると、1人あたり2,645万円になる。

何に左右される

複合機メーカーがトナーをどれだけ買うかが最大の柱を動かす。中国の子会社がトナーを作り、米国・欧州・香港・広州の子会社が売るため、海外の生産と販売が供給と費用を左右する。

セキュリティメディア事業は有価証券やカードや帳票の需要で動き、半導体・ディスプレイ関連は半導体とディスプレイの生産の量で動く。新規開発事業は製品になる前の開発の費用が先に出る。

この会社の技術

紙を抄く技術と、紙やフィルムに材料を塗る塗工の技術が土台にある。同じ考え方で、樹脂の粉をそろえてトナーにし、フィルムに光の性質を持たせ、テープやシートに電気を絶つ働きを持たせる。

この会社を読む言葉

• トナー：複合機やプリンターで紙に写す色の粉
• 光学フィルム：光の通し方や向きを変える薄い膜
• 静電チャック：静電気の力でウエハーなどを固定する部品
• 塗工：紙やフィルムの表面に材料を塗って性質を加えること