テスホールディングス（5074）

事業の中身

エネルギーを扱う会社の持株会社で、事業は子会社が営む。仕事は二つに分かれる。一つは、工場や事業所のエネルギーの設備を、設計から調達、施工までまとめて引き受けるエンジニアリングだ。エネルギーの使い方を診断したうえで、燃料から電気と熱を同時に取り出すコージェネレーションの設備、燃料を切り替える設備、太陽光発電の設備、電気をためる蓄電の設備などを提案して造る。客から受託する形と、用地の取得や許認可から自ら関わる開発の形の両方をとる。

もう一つは、自ら発電所を持って動かし、電気を売るエネルギーサプライだ。太陽光を中心に、バイオマス、水力、地熱の発電所を持つ。決められた価格で電気を買い取るFIT制度や、市場の価格に上乗せを受けるFIP制度を使うもののほか、客の敷地に発電設備を置いて、そこで作った電気を直に届けるオンサイトPPAの形もある。発電所の運転と保守、電気の小売、資源を循環させるバイオマス燃料の供給も行う。

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誰に売る

客は、省エネやエネルギーの費用を減らしたい工場と事業所、発電の設備を持ちたい相手だ。作った電気は、送配電の事業者や小売電気事業者に売るほか、敷地に設備を置かせてもらった企業へ直に届ける。

業績5年

2025年6月期の売上高は367億円、営業利益は25億円、親会社株主に帰属する当期純利益は2億円。

2021年6月期から2025年6月期までの5期で、売上高は7%増えた。

営業利益率の推移

売上高に対する営業利益の割合は、2025年6月期が6.8%、2024年6月期が7.8%。100円売っていくら本業の利益が残るかの目安で、この率が高いほど値下げや不況に耐えやすい。

他の会社と比べると

営業利益率6.8%は、図鑑にある「電力・エネルギー」の会社28社の中で上から14番目。中央値は6.8%で、真ん中あたり。

売上の伸び+7%は、上から23番目。中央値は+27%で、低い方。

従業員1人あたりの売上7,792万円は、上から23番目。中央値は12,031万円で、低い方。

売上の大きさは、28社の中で上から23番目。中央値は8,823億円。

比べた相手は、ENEOS・出光興産・東京電力・関西電力・中部電力・東京ガス・コスモ・東北電力・九州電力・大阪ガス・INPEX・中国電力・J-POWER・岩谷産業・北海道電力・四国電力・東邦ガス・石油資源開発・Abalance・K&Oエナジー・ウエストHD・サニックス・グリーンエナジー&カンパニー・リミックスポイント・住石HD・環境フレンドリーホールディングス・ジー・スリーホールディングス。

比べる相手は、この図鑑に載っている同じ業界の会社。会社が増えるほど、位置は正確になる。

• 会社図鑑ENEOSホールディングス（5020）
• 会社図鑑出光興産（5019）
• 会社図鑑東京電力ホールディングス（9501）
• 会社図鑑関西電力（9503）
• 会社図鑑中部電力（9502）
• 会社図鑑東京瓦斯（9531）
• 会社図鑑コスモエネルギーホールディングス（5021）
• 会社図鑑東北電力（9506）
• 会社図鑑九州電力（9508）
• 会社図鑑大阪瓦斯（9532）
• 会社図鑑INPEX（1605）
• 会社図鑑中国電力（9504）

100円売ると、どこへ行く

2025年6月期の売上高を100円とすると、費用に93円が出ていき、営業利益として7円が残る。そこから税金や利子などを払った後の親会社株主に帰属する当期純利益が1円。

会社の大きさ

連結の従業員数は471人。本社は大阪市淀川区西中島６丁目。決算期は6月。売上高を従業員数で割ると、1人あたり7,792万円になる。

何に左右される

エンジニアリングは工事を受注するたびに売上が立ち、エネルギーサプライは発電所を持つかぎり売電が積み上がる。この二つで売上の出方が違う。

売電の値段は、FIT制度とFIP制度のどちらを使うかで決まり方が変わる。太陽光は日照で発電の量が動く。バイオマスの発電所では燃料が要り、その燃料はインドネシアの拠点から供給する。発電所を持つには大きな資金が要るため、特別目的会社と匿名組合を作り、金融機関から借りる形をとる。

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この会社の技術

エネルギーを減らす側と、作る側を一つのグループの中でつなぐ。工場の使い方を調べて設備を入れ替え、屋根や土地に発電の設備を置く。造ったあとも運転と保守を引き受け、電気を売りつづける。

この会社を読む言葉

• EPC：設計と調達と施工を、まとめて引き受ける形
• コージェネレーション：燃料から電気と熱を、同時に取り出す仕組み
• FIT制度：再生可能エネルギーの電気を、決められた価格で買い取る制度
• オンサイトPPA：客の敷地に発電設備を置き、そこで作った電気を届ける契約