JDSC（4418）

事業の中身

データサイエンスと機械学習とAIを、実際の産業の中で動かすことを掲げる会社だ。一社ごとの受託の開発や相談で終わらせず、産業に共通する困りごとを解く仕組みを作り、それを自社の製品として複数の企業に提供する形をとる。作ったAIのアルゴリズムは自社が持つ。

AIソリューション事業では、各産業を代表する大手企業と共同で研究開発を行い、解くべきことの洗い出しと全社の方針づくり、試しの実装、アルゴリズムの開発、システムへの組み込みまでを引き受ける。フィナンシャル・アドバイザリー事業では、子会社が企業の買収や資金の調達を助言する。マーケティングの支援では、子会社がダイレクトメールの企画と制作と発送の代行を行う。東京大学の研究室と顧問や社外取締役を通じてつながり、共同で特許を取っている。

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誰に売る

客は各産業の大手企業で、まず一社と共同で作り、その後に同じ産業の他の企業へ広げる。子会社を通じて、買収や資金調達を考える大手企業とスタートアップ、ダイレクトメールを出す企業も客になる。

業績5年

2025年6月期の売上高は231億円、営業利益は6億円、親会社株主に帰属する当期純利益は3億円。

2023年6月期から2025年6月期までの3期で、売上高は1116%増えた。

営業利益率の推移

売上高に対する営業利益の割合は、2025年6月期が2.6%、2024年6月期が0.6%。100円売っていくら本業の利益が残るかの目安で、この率が高いほど値下げや不況に耐えやすい。

他の会社と比べると

営業利益率2.6%は、図鑑にある「ITサービス・ソフト」の会社265社の中で上から215番目。中央値は8.6%で、低い方。

従業員1人あたりの売上14,172万円は、上から3番目。中央値は2,024万円で、高い方。

売上の大きさは、265社の中で上から66番目。中央値は83億円。

比べた相手は、大塚商会・野村総研・TIS・BIPROGY・日鉄ソリューションズ・日本オラクル・トレンドマイクロ・日本ビジネスシステムズ・電通総研・ベイカレント・DTS・オービック・SHIFT・三菱総合研究所・NSD・システナ・TKC・JBCC・フューチャー・テクマトリックス・アルゴグラフィックス・電算システム・シーイーシー・クレスコ・ゼンリン・シンプレクス・JFEシステムズ・SRA・チェンジ・NSW・ジャストシステム・CAC Holdings・ミロク情報サービス・ポールトゥウィン・TDCソフト・菱友システムズ・ソフトウェア・サービス・ビジネスブレイン太田昭和・アルファシステムズ・IDホールディングス・コムチュア・アイ・エス・ビー・アイネス・フォーカスシステムズ・ソフトクリエイト・日本システム技術・NCD・システムリサーチ・AGS・電算・システムサポート・CIJ・PCIホールディングス・コア・エヌアイデイ・BSNメディアホールディングス・KSK・両毛システムズ・セグエグループ・アイエックス・ナレッジ・メンバーズ・ビジネスエンジニアリング・デジタル・インフォメーション・テクノロジー・さくらケーシーエス・EMシステムズ・アイティフォー・キーウェアソリューションズ・NCS&A・セゾンテクノロジー・ベース・コアコンセプト・テクノロジー・東計電算・YE DIGITAL・ソリトンシステムズ・SHINKO・アイル・ACCESS・サイオス・キューブシステム・シイエム・シイ・ハイマックス・サイバーリンクス・GMOフィナンシャルゲート・クエスト・ソルクシーズ・ボードルア・クロスキャット・アドソル日進・ULSグループ・旭情報サービス・CEホールディングス・インテリジェント ウェイブ・Sun Asterisk・イントラマート・クレオ・ARアドバンストテクノロジ・SYSホールディングス・トランザクション・メディア・ネットワークス・システムエグゼ・ユニリタ・日本プロセス・イーソル・エクサウィザーズ・Jストリーム・バルテス・gooddays・セック・ゼネテック・SIGグループ・リックソフト・東海ソフト・テクミラ・チエル・BeeX・テクノロジーズ・IC・システムズ・デザイン・ニーズウェル・アピリッツ・キャピタル・アセット・プランニング・フィックスターズ・ソースネクスト・ロココ・ソーバル・エルテス・CDS・アクリート・グローバルセキュリティエキスパート・昭和システムエンジニアリング・プロシップ・サイバートラスト・フレクト・セルシス・コンピューターマネージメント・アクシス・パワーソリューションズ・モンスターラボ・シイエヌエス・FRONTEO・アイサンテクノロジー・オービーシステム・応用技術・KYCOM・ディ・アイ・システム・HPCシステムズ・アイリッジ・ベイシス・SEホールディングス・ダブルスタンダード・情報戦略テクノロジー・ソフトマックス・セキュア・ノバシステム・昭文社ホールディングス・テックファーム・ODKソリューションズ・アクモス・HEROZ・EduLab・ファインデックス・ブロードバンドセキュリティ・Ubicom・BTM・網屋・ダイナミックマッププラットフォーム・トリプルアイズ・フーバーブレイン・eBASE・CAICA DIGITAL・システムインテグレータ・グッドパッチ・グロースエクスパートナーズ・トレードワークス・MITホールディングス・テンダ・システム ディ・アジアクエスト・ヴィッツ・HOUSEI・ネットスターズ・Terra Drone・Link-U・テラテクノロジー・GSI・サークレイス・日本ナレッジ・Sharing Innovations・日本エンタープライズ・スマートバリュー・Kaizen Platform・FFRIセキュリティ・ネクストジェン・データ・アプリケーション・FIXER・Arent・日本ラッド・ユビキタスAI・ヘッドウォータース・情報企画・IPS・ソフトテックス・JIG-SAW・ライトアップ・モルフォ・アズジェント・VRAIN Solution・ノムラシステム・ニューラルグループ・フライトソリューションズ・大和コンピューター・サインポスト・日本オーエー研究所・ハイブリッドテクノロジーズ・ネクストウェア・デリバリーコンサルティング・AIストーム・ユナイトアンドグロウ・エンカレッジ・テクノロジ・アイフリークモバイル・SCAT・ピー・ビーシステムズ・アクセルスペース・Synspective・Hiクラテス・S&J・BlueMeme・フォルシア・アイビーシー・グリッド・fonfun・インフォネット・Fusic・フラー・Laboro.AI・インタートレード・THE WHY HOW DO COMPANY・メディアファイブ・ジィ・シィ企画・ビーマップ・エーアイ・pluszero・AVILEN・セカンドサイトアナリティカ・システムソフト・Liberaware・ビーブレイクシステムズ・エクスモーション・Ridge-i・セキュアヴェイル・フツパー・Kudan・ブルーイノベーション・monoAI technology・ソフトフロントHD・GreenBee・キットアライブ・日本テクノ・ラボ・Will Smart・フィスコ・イメージ情報開発・フィーチャ・ティアンドエス・クオンタムソリューションズ・クシム。

利益率は、各社が開示している利益（営業利益・経常利益・税引前利益など）を売上で割って計算している。

比べる相手は、この図鑑に載っている同じ業界の会社。会社が増えるほど、位置は正確になる。

• 会社図鑑大塚商会（4768）
• 会社図鑑野村総合研究所（4307）
• 会社図鑑TISI（3626）
• 会社図鑑BIPROGY（8056）
• 会社図鑑日鉄ソリューションズ（2327）
• 会社図鑑日本オラクル（4716）
• 会社図鑑トレンドマイクロ（4704）
• 会社図鑑日本ビジネスシステムズ（5036）
• 会社図鑑電通総研（4812）
• 会社図鑑ベイカレント（6532）
• 会社図鑑DTS（9682）
• 会社図鑑オービック（4684）

100円売ると、どこへ行く

2025年6月期の売上高を100円とすると、費用に97円が出ていき、営業利益として3円が残る。そこから税金や利子などを払った後の親会社株主に帰属する当期純利益が1円。

会社の大きさ

連結の従業員数は163人。本社は文京区小石川１－４－１住。決算期は6月。売上高を従業員数で割ると、1人あたり14,172万円になる。

何に左右される

入り口は、産業の大手企業と組めるかどうかだ。共同の開発では相手の予算と人も使えるので、自社だけで作るより開発の費用が抑えられる。

同じ仕組みを他社に広げるときは既にある製品を使えるので、広げた社数が利益率に効く。導入した後の運用保守料や利用料、会費が続けて入る収入になる。学ばせるデータの量と種類が精度を左右し、データサイエンスと事業の両方が分かる人の数で受けられる量が決まる。ダイレクトメールの子会社は、発送の量と資材の費用で動く。

この会社の技術

産業ごとの非公開のデータを大手企業と組んで扱い、そこから学ばせてアルゴリズムを鍛える作り方。提供する社数が増えるほど学べるデータが増え、同じ仕組みが他社でも使えるようになる。

この会社を読む言葉

• アルゴリズム：計算の手順。AIが答えを出すための仕組み
• ストック型：運用料や利用料のように、続けて入る収入の形
• PoC：本格導入の前に、小さく試して効果を確かめること