会社図鑑
理研ビタミン(4526)
理研ビタミンは、何で稼いでいる? 2026年3月期の売上高は963億円。平均年収は841万円(単体・食料品116社の中で16位)。上場会社(証券コード 4526)。 英文社名は「Riken Vitamin Co., Ltd.」。
2026年3月期・有価証券報告書(2026-06-19 提出)の数字(EDINET)
- 証券コード
- 4526
- 業種(東証33業種)
- 食料品
- 決算日
- 3月31日
- 本社
- 東京都新宿区四谷一丁目6番1号 東京都の上場企業一覧
- 従業員
- 連結 1,887人・単体 1,016人
- 平均年収
- 841万円(単体・平均年齢 39.5歳・平均勤続 15.5年)食料品の116社の中で16位・業種の中央値 645万円 食料品の年収ランキング自分の年収と比べる
- 主な事業
- 国内食品事業 67.8%・海外事業 23.4%・国内化成品その他事業 8.9%
- 主な製品・ブランド
- 家庭用食品・業務用食品・食品用改良剤・ビタミン・化成品用改良剤・エキス・調味料・飼料用添加物
年収と従業員の推移(2022年3月期〜2026年3月期)
| 年度 | 平均年収(単体) | 従業員(連結) |
|---|---|---|
| 2022年3月期 | 736万円 | 1,825人 |
| 2023年3月期 | 741万円 | 1,848人 |
| 2024年3月期 | 773万円 | 1,857人 |
| 2025年3月期 | 824万円 | 1,858人 |
| 2026年3月期 | 841万円 | 1,887人 |
事業の分類
分類の根拠:理研ビタミン 有価証券報告書 2026年3月期 事業の内容。確認日 2026-09-19。分類は提供物で分け、会計セグメントの分割ではない。
事業の中身
国内食品事業では、家庭用の加工食品、業務用の加工食品、食品業界向けの加工食品用原料を作って売る。海藻(わかめ)商品、ドレッシング、エキス・調味料類、食品用改良剤、ビタミン、健康機能食品といった製品群を持つ。
国内化成品その他事業では化成品用改良剤と飼料用添加物を扱う。海外事業では、食品用改良剤や化成品用改良剤をマレーシアや中国の工場で作り、東南アジア・南アジア・オセアニア・ベトナム・タイ・欧州・北米・中国・台湾などの子会社が売る。エキス・調味料類は米国の子会社が作る。
国内食品事業68%家庭用と業務用の加工食品、食品業界向けの加工食品用原料を作って売る区分。わかめ商品やドレッシング、エキス・調味料類、食品用改良剤、ビタミンを扱う。
この事業は家庭用の加工食品や業務用食品、食品業界向けの加工食品用原料を製造・販売する。原料には食品用改良剤やビタミンなどが含まれる。理研食品やサニー包装などの子会社を通じて展開している。
- 家庭用食品
- 業務用食品
- 食品用改良剤
- ビタミン
主な会社
| 会社 | 出資 |
|---|---|
| 理研食品株式会社 (特定子会社) | 100% |
| サニー包装株式会社 | 100% |
出資は理研ビタミンが持つ議決権の割合。
数字の推移
| 年度 | 収益 | 利益 |
|---|---|---|
| 2022年3月期 | 541億円 | 49億円 |
| 2023年3月期 | 582億円 | 46億円 |
| 2024年3月期 | 632億円 | 70億円 |
| 2025年3月期 | 648億円 | 67億円 |
| 2026年3月期 | 664億円 | 64億円 |
セグメントの収益と当期利益。区分が変わった年は前後を同じ物差しで比べられないので、この区分で開示された年度だけを並べる。
有価証券報告書の事業の内容・関係会社の状況・セグメント情報から機械で読んだ。決算データのセグメント表 →
国内化成品その他事業9%化成品用改良剤と飼料用添加物を作って売る区分。
この事業は化成品用改良剤や飼料用添加物などを製造・販売する。子会社の株式会社健正堂を通じて手がけている。
- 化成品用改良剤
- 飼料用添加物
主な会社
| 会社 | 出資 |
|---|---|
| 株式会社健正堂 | 100% |
出資は理研ビタミンが持つ議決権の割合。
数字の推移
| 年度 | 収益 | 利益 |
|---|---|---|
| 2022年3月期 | 66億円 | 6億円 |
| 2023年3月期 | 70億円 | 3億円 |
| 2024年3月期 | 78億円 | 8億円 |
| 2025年3月期 | 80億円 | 9億円 |
| 2026年3月期 | 87億円 | 9億円 |
セグメントの収益と当期利益。区分が変わった年は前後を同じ物差しで比べられないので、この区分で開示された年度だけを並べる。
有価証券報告書の事業の内容・関係会社の状況・セグメント情報から機械で読んだ。決算データのセグメント表 →
海外事業23%食品用改良剤や化成品用改良剤、エキス・調味料類を海外の工場で作り、海外の子会社が売る区分。
この事業は食品用改良剤や化成品用改良剤、エキス・調味料類などを製造・販売する。マレーシアやシンガポール、欧州、米国、中国、台湾など各国の子会社を通じて展開している。
- 食品用改良剤
- 化成品用改良剤
- エキス
- 調味料
主な会社
| 会社 | 出資 |
|---|---|
| RIKEVITA(MALAYSIA) SDN.BHD. (特定子会社) | 100% |
| RIKEVITA(SINGAPORE) PTE LTD | 100% |
| RIKEN VITAMIN EUROPE GmbH | 100% |
| RIKEVITA VIET NAM CO., LTD. | 100% |
| RIKEVITA(THAILAND) CO., LTD. | 100% |
| RIKEN VITAMIN USA, INC. | 100% |
ほか4社。出資は理研ビタミンが持つ議決権の割合。
数字の推移
| 年度 | 収益 | 利益 |
|---|---|---|
| 2022年3月期 | 199億円 | 7億円 |
| 2023年3月期 | 252億円 | 27億円 |
| 2024年3月期 | 219億円 | 22億円 |
| 2025年3月期 | 242億円 | 16億円 |
| 2026年3月期 | 229億円 | -4億円 |
セグメントの収益と当期利益。区分が変わった年は前後を同じ物差しで比べられないので、この区分で開示された年度だけを並べる。
有価証券報告書の事業の内容・関係会社の状況・セグメント情報から機械で読んだ。決算データのセグメント表 →
誰に売る
客は家庭用の加工食品を買う人、業務用の加工食品や加工食品用原料を使う食品業界の会社、化成品用改良剤や飼料用添加物を使う会社、そして海外の販売地域の会社だ。
業績5年
2026年3月期の売上高は963億円、営業利益は69億円、親会社株主に帰属する当期純利益は70億円。
2022年3月期から2026年3月期までの5期で、売上高は22%増えた。
営業利益率の推移
売上高に対する営業利益の割合は、2026年3月期が7.2%、2025年3月期が9.1%。100円売っていくら本業の利益が残るかの目安で、この率が高いほど値下げや不況に耐えやすい。
他の会社と比べると
営業利益率7.2%は、図鑑にある「食品・飲料」の会社178社の中で上から36番目。中央値は3.5%で、高い方。
売上の伸び+22%は、上から93番目。中央値は+24%で、真ん中あたり。
従業員1人あたりの売上5,103万円は、上から128番目。中央値は7,734万円で、真ん中あたり。
売上の大きさは、178社の中で上から67番目。中央値は616億円。
利益率は、各社が開示している利益(営業利益・経常利益・税引前利益など)を売上で割って計算している。
比べる相手は、この図鑑に載っている同じ業界の会社。会社が増えるほど、位置は正確になる。
100円売ると、どこへ行く
2026年3月期の売上高を100円とすると、費用に93円が出ていき、営業利益として7円が残る。この期は本業の外の利益(出資先の利益や為替差益など)が加わり、税金を払った後の親会社株主に帰属する当期純利益は7円と、営業利益を上回った。
会社の大きさ
連結の従業員数は1,887人。本社は新宿区四谷一丁目6番1号。決算期は3月。売上高を従業員数で割ると、1人あたり5,103万円になる。
何に左右される
家庭用食品と業務用食品の売れ方が国内の売上を動かし、食品業界が改良剤やビタミンをどれだけ使うかが原料の売上を左右する。
海外は販売地域ごとの子会社が担い、マレーシアや中国の工場で作るため、生産と販売の地域の広がりが効く。海外で作って売るぶん、為替の動きが円に直した金額を左右する。
この会社の技術
食品に少し加えて口当たりや日持ちを整える改良剤を作る技術と、海藻や肉から味の成分を取り出す技術を持つ。
この会社を読む言葉
- 食品用改良剤:食品に加えて口当たりや日持ちを整えるもの
- 化成品:食品以外の用途に使う化学の製品
- 業務用:飲食店や食品会社が仕事で使う品
つながる図鑑
この頁から辿れる辺。問いの形で置いてある。
出典と生成
データの注記:EDINET の有価証券報告書(XBRL)から機械取得(2026-09-19)。 セグメントは事業別の売上高、2026年3月期の値。 東証33業種:食料品。
数字は EDINET の有価証券報告書から(出荷前に照合) この頁はデータから作った。更新日 2026-11-05。編集方針
この図を使う
この頁の図と1枚カードは、出典として「図解経済」とこの頁へのリンクを示せば、記事・資料・SNS で自由に使える(CC BY 4.0・使い方の決まり)。
