応用地質（9755）

事業の中身

地盤と地下の調査を軸に、三つの事業を営む。防災・インフラ事業では、地震や津波や火山、豪雨、土砂といった自然の災害に対して、社会と企業が持ちこたえられるようにする支えと、社会のインフラの整備と維持と更新の支えを行う。古くなった構造物を調べ、維持管理の仕組みを組み立て、調査と設計と計測を行う。壊さずに中を調べる検査の製品を開発して売り、被害の予測と防災の計画を立て、災害のリスクを調べて損失を見積もり、対策を示す。見張りの仕組みを据え付け、災害を受けた場所を調べて復旧の設計も行う。

環境・エネルギー事業では、環境の見張り、土壌と地下水の汚染の対策、アスベストの対策、社会と自然の環境の調査と助言、地質の調査の助言を行う。メタンハイドレートの開発の研究、洋上の風力や地熱や地中熱といった再生可能エネルギーの事業化の支援、資源を探す装置と仕組みの開発と販売、海底の資源を立体で探る調査も扱う。国際事業は海外の子会社と関連会社が担い、壊さずに調べる検査の機器、地震を観測する仕組み、洋上のインフラを支える物理探査の機器を開発して作って売るほか、その地域のインフラを支える調査と設計と工事と施工の管理を行う。

• 業界図鑑建設の会社は、何で稼いでいる？
• 業界図鑑電力・エネルギーの会社は、何で稼いでいる？

誰に売る

客は国と自治体が中心で、インフラを持つ事業者、環境や資源やエネルギーに取り組む事業者が続く。海外では、各国の政府やインフラに関わる事業者、そして観測と探査の機器を使う相手が客になる。

業績5年

2025年12月期の売上高は763億円、営業利益は41億円、親会社株主に帰属する当期純利益は43億円。

2021年12月期から2025年12月期までの5期で、売上高は48%増えた。

営業利益率の推移

売上高に対する営業利益の割合は、2025年12月期が5.4%、2024年12月期が5.9%。100円売っていくら本業の利益が残るかの目安で、この率が高いほど値下げや不況に耐えやすい。

他の会社と比べると

営業利益率5.4%は、図鑑にある「建設・住宅」の会社306社の中で上から189番目。中央値は6.3%で、真ん中あたり。

売上の伸び+48%は、上から44番目。中央値は+24%で、高い方。

従業員1人あたりの売上2,807万円は、上から267番目。中央値は5,343万円で、低い方。

売上の大きさは、306社の中で上から113番目。中央値は459億円。

比べる相手は、この図鑑に載っている同じ業界の会社。会社が増えるほど、位置は正確になる。

• 会社図鑑積水ハウス（1928）
• 会社図鑑鹿島建設（1812）
• 会社図鑑大林組（1802）
• 会社図鑑住友林業（1911）
• 会社図鑑大成建設（1801）
• 会社図鑑清水建設（1803）
• 会社図鑑大東建託（1878）
• 会社図鑑竹中工務店（非上場）
• 会社図鑑LIXIL（5938）
• 会社図鑑飯田グループホールディングス（3291）
• 会社図鑑オープンハウスグループ（3288）
• 会社図鑑長谷工コーポレーション（1808）

100円売ると、どこへ行く

2025年12月期の売上高を100円とすると、費用に95円が出ていき、営業利益として5円が残る。この期は本業の外の利益（出資先の利益や為替差益など）が加わり、税金を払った後の親会社株主に帰属する当期純利益は6円と、営業利益を上回った。

会社の大きさ

連結の従業員数は2,718人。本社は千代田区神田美土代町７番。決算期は12月。売上高を従業員数で割ると、1人あたり2,807万円になる。

何に左右される

国と自治体がインフラと防災にどれだけ予算を使うかで、受注の量が動く。地震や豪雨や土砂への備えと、古くなったインフラの調べ直しが、仕事の種類を決める。

洋上の風力や地熱や地中熱の開発がどれだけ進むかで、環境の柱の仕事が変わる。海外は、機器を作って売る部分と、現地で調査や施工の管理を引き受ける部分の両方で動く。調査と解析に当たる技術者の数が、受けられる量を決める。

この会社の技術

地面を掘らずに、波や電気や磁気や電磁波を使って地下の様子を測る物理探査の技術。測った結果から地盤の姿を組み立て、揺れや水の動きを計算して、被害の予測と対策の設計につなげる。観測の装置は自社で作り、据え付けたあとも動かし続けて記録を取る。

この会社を読む言葉

• 物理探査：地面を掘らずに、波や電気や磁気を使って地下の様子を調べる方法
• 非破壊検査：構造物を壊さずに、中の傷みや鉄筋の位置を調べること
• モニタリング：装置を据え付けて、揺れや水位などを続けて測り記録すること