図解経済
会社図鑑日本マクドナルドホールディングス(2702)図解決算データ
図解経済 › 会社図鑑 › 日本マクドナルドホールディングス(2702)

会社図鑑

日本マクドナルドホールディングス(2702)

日本マクドナルドは、何で稼いでいる? 2025年12月期の売上高は4,166億円。平均年収は1,294万円(単体)。上場会社(証券コード 2702)。 英文社名は「McDonald's Holdings Company(Japan),Ltd.」。

1枚カード(画像)を開く →X でポスト

売上高4,166億円前期比 +2.7%
営業利益533億円前期比 +11%
純利益339億円前期比 +5.9%
営業利益率12.8%前期 11.8%

2025年12月期・有価証券報告書(2026-03-19 提出)の数字(EDINET)

証券コード
2702
業種(東証33業種)
小売業
決算日
12月31日
本社
東京都新宿区西新宿六丁目5番1 東京都の上場企業一覧
従業員
連結 2,454人・単体 2人
平均年収
1,294万円(単体・平均年齢 48.3歳・平均勤続 13.2年)自分の年収と比べる
年収と従業員の推移(2021年12月期〜2025年12月期)
年度平均年収(単体)従業員(連結)
2021年12月期—2,272人
2022年12月期—2,475人
2023年12月期—2,566人
2024年12月期—2,517人
2025年12月期1,294万円2,454人

事業の分類

事業
ハンバーガーレストラン事業外食
東証業種
小売業

分類の根拠:日本マクドナルドホールディングス 有価証券報告書 事業の内容。確認日 2026-09-14。分類は提供物で分け、会計セグメントの分割ではない。

事業の中身

ハンバーガーで国内最大の会社だ。直営店の売上と、加盟店からのロイヤルティと賃料で稼ぎ、米国の本社にブランドの使用料を払う。宅配とモバイル注文が伸びた。

輸入の食材が多く、為替がコストに効く。

誰に売る

客は個人と家族、加盟店、宅配とモバイル注文の個人だ。米国の本社に使用料を払う。

日本マクドナルドホールディングス(2702):誰に売る日本マクドナルドホールディングス(2702):誰に売る主な客個人・家族直営店のハンバーガー売上加盟店ロイヤルティと賃料利益率が高い個人宅配とモバイル注文伸びた分野米国の本社ブランドの使用料の支払い費用日本マクドナルドホールディングス(2702):誰に売る日本マクドナルドホールディングス(2702):誰に売る主な客個人・家族直営店のハンバーガー売上加盟店ロイヤルティと賃料利益率が高い個人宅配とモバイル注文伸びた分野米国の本社ブランドの使用料の支払い費用

業績5年

2025年12月期の売上高は4,166億円、営業利益は533億円、親会社株主に帰属する当期純利益は339億円。

2021年12月期から2025年12月期までの5期で、売上高は31%増えた。

日本マクドナルドホールディングス(2702):業績5年2021年12月期から2025年12月期。単位は億円。凡例の純利益は親会社株主に帰属する当期純利益。売上高2021/123,177億円2022/123,523億円2023/123,820億円2024/124,055億円2025/124,166億円営業利益・純利益2021/122022/122023/122024/122025/12営業利益533億円純利益339億円日本マクドナルドホールディングス(2702):業績5年2021年12月期から2025年12月期。単位は億円。凡例の純利益は親会社株主に帰属する当期純利益。売上高2021/123,177億円2022/123,523億円2023/123,820億円2024/124,055億円2025/124,166億円営業利益・純利益2021/122022/122023/122024/122025/12営業利益533億円純利益339億円
2021年12月期から2025年12月期。単位は億円。凡例の純利益は親会社株主に帰属する当期純利益。

営業利益率の推移

売上高に対する営業利益の割合は、2025年12月期が12.8%、2024年12月期が11.8%。100円売っていくら本業の利益が残るかの目安で、この率が高いほど値下げや不況に耐えやすい。

日本マクドナルドホールディングス(2702):営業利益率の推移日本マクドナルドホールディングス(2702):営業利益率の推移営業利益 ÷ 売上高12.8%2024年12月期 11.8%+1.0%直近の推移10.6% → 12.8%2021年12月期から2025年12月期の推移日本マクドナルドホールディングス(2702):営業利益率の推移日本マクドナルドホールディングス(2702):営業利益率の推移営業利益 ÷ 売上高12.8%2024年12月期 11.8%+1.0%直近の推移10.6% → 12.8%2021年12月期から2025年12月期の推移

他の会社と比べると

営業利益率12.8%は、図鑑にある「外食」の会社99社の中で上から2番目。中央値は4.0%で、高い方。

売上の伸び+31%は、上から77番目。中央値は+73%で、低い方。

従業員1人あたりの売上16,976万円は、上から1番目。中央値は4,543万円で、高い方。

売上の大きさは、99社の中で上から4番目。中央値は242億円。

利益率は、各社が開示している利益(営業利益・経常利益・税引前利益など)を売上で割って計算している。

比べる相手は、この図鑑に載っている同じ業界の会社。会社が増えるほど、位置は正確になる。

日本マクドナルドホールディングス(2702):他の会社と比べると帯の左が低い、右が高い。灰色は真ん中の半分(四分位)。図鑑にある「外食」の会社99社の分布。灰色の帯が真ん中の半分、縦線が中央値、点がこの会社営業利益率2025年12月期中央値 4.0%低い高い12.8% 高い方売上の伸び2021年12月期から2025年12月期中央値 +73%低い高い+31% 低い方1人あたり売上売上 ÷ 従業員数中央値 4,543万円低い高い16,976万円 高い方売上の大きさ99社の中で中央値 242億円低い高い4,166億円 高い方日本マクドナルドホールディングス(2702):他の会社と比べると帯の左が低い、右が高い。灰色は真ん中の半分(四分位)。図鑑にある「外食」の会社99社の分布。灰色の帯が真ん中の半分、縦線が中央値、点がこの会社営業利益率2025年12月期中央値 4.0%低い高い12.8% 高い方売上の伸び2021年12月期から2025年12月期中央値 +73%低い高い+31% 低い方1人あたり売上売上 ÷ 従業員数中央値 4,543万円低い高い16,976万円 高い方売上の大きさ99社の中で中央値 242億円低い高い4,166億円 高い方
帯の左が低い、右が高い。灰色は真ん中の半分(四分位)。

100円売ると、どこへ行く

2025年12月期の売上高を100円とすると、費用に87円が出ていき、営業利益として13円が残る。そこから税金や利子などを払った後の親会社株主に帰属する当期純利益が8円。

日本マクドナルドホールディングス(2702):100円売ると、どこへ行く売上を100円に揃えた内訳。数字は四捨五入。2025年12月期・100円の行き先・行き先87円8円費用(材料・人件費・販売など)87円税金や利子など5円純利益8円日本マクドナルドホールディングス(2702):100円売ると、どこへ行く売上を100円に揃えた内訳。数字は四捨五入。2025年12月期・100円の行き先・行き先87円費用(材料・人件費・販売など)87円税金や利子など5円純利益8円
売上を100円に揃えた内訳。数字は四捨五入。

会社の大きさ

連結の従業員数は2,454人。本社は新宿区西新宿六丁目5番1。決算期は12月。売上高を従業員数で割ると、1人あたり16,976万円になる。

日本マクドナルドホールディングス(2702):会社の大きさ日本マクドナルドホールディングス(2702):会社の大きさ従業員1人あたりの売上高(万円)16,976万円4,166億円 ÷ 2,454人日本マクドナルドホールディングス(2702):会社の大きさ日本マクドナルドホールディングス(2702):会社の大きさ従業員1人あたりの売上高(万円)16,976万円4,166億円 ÷ 2,454人

何に左右される

値上げと新商品が客数と客単価を動かし、牛肉とじゃがいもと小麦の値段がコストに乗る。店の人件費が最大の費用になる。

輸入の食材と使用料で円安がコストを増やし、直営と加盟の配分が利益率を決める。

日本マクドナルドホールディングス(2702):何に左右される日本マクドナルドホールディングス(2702):何に左右される効くもの客数と客単価値上げと新商品売上食材の値段牛肉とじゃがいもと小麦輸入が多い人件費店の人と時給最大の費用為替輸入の食材とロイヤルティ円安でコストが増える加盟店の比率直営と加盟の配分利益率日本マクドナルドホールディングス(2702):何に左右される日本マクドナルドホールディングス(2702):何に左右される効くもの客数と客単価値上げと新商品売上食材の値段牛肉とじゃがいもと小麦輸入が多い人件費店の人と時給最大の費用為替輸入の食材とロイヤルティ円安でコストが増える加盟店の比率直営と加盟の配分利益率

この会社の技術

注文から提供までの作業を秒単位で標準化し、どの店でも同じ品質と速さを出す運営。

この会社を読む言葉

  • フランチャイズ:本部が加盟店に商品と仕組みを提供して料金を受け取る形
  • ロイヤルティ:ブランドと仕組みの使用料
  • 既存店売上:前からある店の売上

つながる図鑑

この頁から辿れる辺。問いの形で置いてある。

ここへつながる図鑑

出典と生成

データの注記:EDINET の有価証券報告書(XBRL)から機械取得(2026-09-14)。 営業利益の開示が無い期は経常利益の値。 セグメント表なし(単一セグメント)。 東証33業種:小売業。

数字は EDINET の有価証券報告書から(出荷前に照合) この頁はデータから作った。更新日 2026-10-27。編集方針

この図を使う

この頁の図と1枚カードは、出典として「図解経済」とこの頁へのリンクを示せば、記事・資料・SNS で自由に使える(CC BY 4.0・使い方の決まり)。

1枚カードを保存(PNG)