事業分類 · 輸送機器
船舶
船をつくり、直し、船に載せる主機関や装備をつくって供給する事業。
会社 28社 · 事業 32件（ほかに候補の段階の会社 1社。確認してから載せる）
何で稼ぐか
船舶＝船やエンジンを作って直し、その代金と修理代で稼ぐ事業。
注文を受けて船を建造し、その代金を得る（名村造船所、住友重機械工業、三菱重工業、川崎重工業など）。三菱重工業は国の艦艇も造り、客には行政も入る。船を動かす主機関（エンジン）を作る会社もあり（ジャパンエンジンコーポレーション、阪神内燃機工業、三井E&S、IHIなど）、バルブや遠隔で操作する装置、制御装置などの装備も別の会社が作って納める（中北製作所、ナブテスコなど）。客の多くは船を注文する企業だ。
船は造って終わりではない。船の修繕を請け負い（名村造船所）、エンジンの部品を売り、修理や保守を行って代金を得る（ジャパンエンジンコーポレーション、阪神内燃機工業など）。小型のボートにつける船外機は個人にも売られる（スズキ、ヤマハ発動機）。
何に左右されるか
売上は、船の新しい注文がどれだけ入るかに左右される。船は注文ごとに造り、エンジンや装備はその船の建造に合わせて納めるので、造船の注文が装備の会社の注文も動かす。
一方、修繕や部品・保守の仕事は、すでに動いている船があるかぎり入る。新しく造る船と、使われている船の両方が稼ぎの元になる。船の燃料の種類も製品を変える要素で、燃料を使い分けるエンジンに燃料を送る仕組み（三井E&S）のように、燃料に合わせた機関や装置が作られる。
この事業を動かす仕組み・指標
この事業を持つ会社28社の語りに「何に左右されるか」として出てくるものを、出てくる会社の数で並べた。
数え方：会社の頁の「何に左右される」の部品を、仕組み図鑑・指標図鑑の頁に束ねて数えた。1社だけに出るものは除いた。
含むもの・含まないもの
含む：商船の建造、作業船・官公庁船の建造、舶用主機関の製造、舶用機器・装備品の製造、船舶の修繕、船舶の設計
船という製品をつくり直す活動がここで、船を運航して運ぶ事業は交通・物流に分ける。
別名：造船、舶用機器、船舶修繕、輸送用機器
数字で見る
確認済みの会社 28社のうち、売上をこの事業に結び付けられた 15社の売上を足すと 9,811億円（各社の直近の決算期）。上位3社で、その 49% を占める。
数え方：事業が有価証券報告書のセグメントと対応している会社はそのセグメントの売上、確認済みの事業が1つだけの会社は会社全体の売上。どちらでもない会社（複数の事業を1つのセグメントで開示している等）は数えていない。業界全体の市場規模ではない。
この事業を持つ会社
- 東亜建設工業（1885）船舶・建設機械の製造・修繕船舶
- 飛島ホールディングス（256A）グロース事業等（船舶販売・修繕）船舶
- ジャパンエンジンコーポレーション（6016）舶用内燃機関製造販売事業船舶
- 阪神内燃機工業（6018）主機関船舶部分品・修理工事船舶
- 赤阪鐵工所（6022）内燃機関関連事業船舶
- ダイハツインフィニアース（6023）舶用機関関連事業船舶
- ナブテスコ（6268）トランスポートソリューション事業船舶
- 住友重機械工業（6302）エネルギー アンド ライフライン事業（船舶）船舶
- サンセイ（6307）海洋関連（船舶修理・舶用製作）船舶
- 三菱化工機（6331）単体機械事業船舶
- NITTAN（6493）舶用部品事業船舶
- 中北製作所（6496）バルブ・遠隔操作装置事業船舶
- 古野電気（6814）舶用事業船舶
- ASTI（6899）ワイヤーハーネス船舶
- 三井E&S（7003）舶用推進システム船舶
- 三菱重工業（7011）プラント・インフラ船舶航空・防衛・宇宙船舶
- 川崎重工業（7012）エネルギーソリューション＆マリン事業船舶
- IHI（7013）資源・エネルギー・環境船舶
- 名村造船所（7014）新造船事業船舶修繕船事業船舶鉄構・機械事業船舶
- 内海造船（7018）船舶事業船舶
- ニッチツ（7021）機械関連事業船舶
- 大同メタル工業（7245）マリン・エネルギー事業船舶
- スズキ（7269）船外機船舶
- ヤマハ発動機（7272）マリン(船外機・ボート)船舶
- 東京計器（7721）船舶港湾機器事業船舶
- 東海汽船（9173）海運関連事業船舶
- ポエック（9264）動力・重機等セグメント船舶
- トーハツ（非上場）マリン事業船舶